2014年の診療報酬改定の徹底分析と対策

1. 2014年改定が医療機関に与える影響と対応

株式会社MMオフィス 代表取締役
工藤 高 (くどう たかし) 氏

(2014年2月28日 13:00〜14:55)

　2014年度診療報酬改定は前回改定に続いて、団塊の世代全員が全て75歳の「後期高齢者」となる2025年に向けた「政策誘導」的な内容とチーム医療等のストラクチャ (人員配置) 、プロセス (過程) を評価した「成果主義」的な評価がますます高まっていくのは間違いない。例年の改定と大きく違う点は消費税増税にともなう引き上げと露骨なまでの7対1入院基本料の強制排除的な内容になる点だ。 　各病院は自院の機能を明確化させて、5疾病5事業関連のどれかを「強み」として地域におけるポジショニング確保のための中・長期戦略が必要になる。改定を独自に分析して、その影響と対応を中心に解説する。

1. 2014年診療報酬改定の影響を定量
2. 急性期・亜急性期・回復期・慢性期・精神科病院の影響と対応
3. 外来と診療所の影響と対応
4. 在宅医療への影響と対応
5. 2025年を見すえた医療機関の中・長期的な具体的な経営戦略
6. 質疑応答

2. 2014年診療報酬改定の徹底分析と対策

株式会社医療情報科学研究所 代表取締役
長面川 さより (なめかわ さより) 氏

(2014年2月28日 15:05〜17:00)

　2014年度改定は2015年の法制化を鑑みた、より効率的で質の高い医療提供体制の構築が必須となる。自院の「医療体制」「技術」「患者病態」等事前分析による評価項目の反映は重要である。病床の機能分化、強化の方向性を明らかとし、院内整備目標や地域での役割等具体的方策を立案するための資材として、診療報酬評価項目を細分化し解説を行う。

1. 外来診療と地域連携
2. 病院・病床機能別入院医療の評価
3. チーム医療と院内連携
4. 在宅医療と周辺機関との連携強化
5. 治療分野に関する評価項目と情報共有
6. その他関連情報
7. 質疑応答