震災後、スマートハウスに関する施策や実証実験は、ICTを用いた省エネルギーの実現や再生可能エネルギー利用などに論点が集中していましたが、最近はエネルギーに関連する先端技術開発とともにユーザーに受け入れられるための取組みが進んでいます。 本講は、トヨタホームの山根満 技術部長に本年4月のコンセプトリニューアルを中心に技術展開を講演いただくとともに、国政に多く委員として携わり、住宅設備の専門家である野村総合研究所 水石 仁研究員を招聘し、スマートハウス技術の先に見える住宅技術の展開を講演いただき、ICT業界および住宅関連市場発展の一助を目指します。
(2013年7月18日 14:00〜15:25)
トヨタホーム (株) 技術部長
山根 満 (やまね みつる) 氏
2011年秋のスマートハウス発売以降、HEMS・太陽光発電などのスマート機器の販売は好調に推移している。業界内を見廻してみても住宅会社、設備メーカーなどHEMSへの参入も活発化し、市場に浸透しつつある。HEMS・スマートセンターサービスを中心に振り返り、今後何が求められるのかを先行開発担当の視点から考える。
(2013年7月18日 15:35〜17:00)
(株) 野村総合研究所 社会システムコンサルティング部
環境・資源コンサルティング室 主任コンサルタント
水石 仁 (みずいし ただし) 氏
スマートハウスに関する政府の支援が導入され、民間企業によるスマートハウスの開発・実証、普及が進みつつある。 一方、現状のスマートハウスのコンセプトは、エネルギー供給サイドからの視点が強く、今後はユーザー (生活者) サイドのニーズを反映していくことが重要である。政府による検討状況も踏まえつつ、スマートハウスの目指すべき姿と官民の役割について考える。