(2013年2月27日 13:00〜14:00)
独立行政法人国立がん研究センター東病院 薬剤部長
和泉 啓司郎 (いずみ けいしろう) 氏
新しい治療法の開発、新規薬理作用の抗がん薬の発売及び医療費や患者の意向等の医療環境の変化によって、がん医療は外来治療へと変化してきている。 特に、経口の分子標的薬が数多く発売され、その治療効果と共に副作用の管理が治療成績に大きく影響している。薬物治療に関与する専門薬剤師の役割と期待について現状を踏まえて述べてみたい。
(2013年2月27日 14:10〜15:10)
公益社団法人日本薬剤師会 常務理事
安部 好弘 (あべ よしひろ) 氏
少子高齢化の急速な進展により、在宅療養の対象者が増加することが確実な状況の中、在宅医療における医薬品等の提供体制、医療 (薬物治療) 安全の確保、医療費適正化等を確保することが極めて重要である。 現在、訪問薬剤管理指導等の届出をしている保険薬局数は4万を超えており、地域包括ケアシステムにおける潜在的な医薬品供給・在宅訪問管理指導の拠点数としては十分な薬局数が存在している。 しかしながら、チーム医療推進検討会の報告書に示されたように、地域の薬局・薬剤師が在宅医療の中で有効に活用され、プロフェッションとして十分な役割を果たしている状況には至っていない。 日本薬剤師会では「在宅療養推進アクションプラン」を実施し、薬局の在宅応需体制の整備および地域への情報提供を進めている。 現在、約80%の地域支部において薬局応需体制の調査が終了しており、薬局・薬剤師が地域の住民や医療・介護職のニーズに応えるための基盤整備が徐々に進んでいる。 超高齢化社会において「かかりつけ薬局・薬剤師」が地域包括ケアシステムの一員として在宅医療の取り組むことは、医薬分業の存在意義を示す試金石ともなろう。
(2013年2月27日 15:20〜16:20)
筑波大学 医学群 医学教育企画評価室 講師
筑波大学大学院 地域医療教育学分野
前野 貴美 (まえの たかみ) 氏
近年、質の高いケアを提供できる医療人を養成するために、専門の異なる学生同士が共に学び合う専門職連携教育 Interprofessional education (IPE) を導入する大学が次第に増加している。 筑波大学医学群では東京理科大学薬学部との大学間連携により、医学生、看護学生、医療科学生、薬学生が参加するIPEプログラムを実施している。 本日は、筑波大学の取組を中心に、IPEの現状を紹介する。