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アニオン交換膜 (AEM) 水電解の開発状況と課題、展望

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本セミナーでは、水素エネルギーの基礎から、各種水電解技術、アニオン交換膜水電解の特徴、アニオン交換膜を中心とする材料部材の現状と課題、今後の展望まで、最先端の研究や講師の研究成果なども交えながら解説いたします。

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プログラム

2050年カーボンニュートラルの実現に向け、水素、特に製造時に二酸化炭素の発生を伴わない「グリーン水素」の需要が高まっています。再生可能エネルギー由来の電力を用いた水電解 (水の電気分解) は有力な水素製造技術ですが、従来の水電解技術であるアルカリ水電解やプロトン交換膜型水電解は、効率や安全性が低い、あるいは製造コストが高いなどの課題がありました。このような背景のもと、近年世界的に注目を集めているのが、「アニオン交換膜 (AEM:Anion Exchange Membrane) 水電解技術」です。2023年6月に改定された水素基本戦略や2025年3月に改定されたNEDOロードマップにおいてもその重要性が示され、将来性が期待される技術です。 　本講座では、水素エネルギーの基礎から、各種水電解技術、アニオン交換膜水電解の特徴、アニオン交換膜を中心とする材料部材の現状と課題、今後の展望まで、最先端の研究や講師の研究成果なども交えながら解説します。

  1. 水素エネルギー
    1. はじめに
    2. カーボンニュートラルに向けた水素エネルギーの意義
    3. 水素の特徴と水素エネルギー関連動向
  2. 水電解技術の基礎
    1. 水電解の種類・構造
    2. アルカリ水電解とプロトン交換膜 (PEM) 水電解
    3. 近年の水電解関連プロジェクト
  3. アニオン交換膜 (AEM) 水電解
    1. 作動原理と特徴
    2. 研究開発の歴史と動向
    3. 構成部材と要求特性
  4. アニオン交換膜 (AEM) の基礎
    1. 市販のAEM
    2. 分子設計指針
    3. 製膜、複合化 (補強)
    4. 測定・評価方法
    5. 化学的安定性と劣化・分解プロセス
  5. アニオン交換膜 (AEM) の最先端研究
    1. アニオン伝導性向上に向けた取り組み
    2. 化学的安定性向上に向けた取り組み
    3. ユニークな研究例
  6. アニオン交換膜 (AEM) 水電解における電極触媒層
    1. 電極触媒層の構造と要求特性
    2. 電極触媒層の課題
    3. 触媒層用アイオノマーの役割
  7. アニオン交換膜 (AEM) 水電解における多孔質輸送層
    1. 多孔質輸送層 (ガス拡散層) の構造と要求特性
    2. 水管理の重要性
  8. まとめ
    1. AEM水電解技術における今後の展望
    2. カーボンニュートラルの実現に向けて
    • 質疑応答

受講料

  • 1名様: 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
  • 複数名: 45,000円(税別) / 49,500円(税込)

複数名同時受講割引について

  • 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 45,000円(税別) / 49,500円(税込) で受講いただけます。
  • 5名様以降は、1名あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込) で受講いただけます。
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 90,000円(税別) / 99,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 135,000円(税別) / 148,500円(税込)
    • 4名様でお申し込みの場合 : 4名で 180,000円(税別) / 198,000円(税込)
    • 5名様でお申し込みの場合 : 5名で 210,000円(税別) / 231,000円(税込)
  • 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
  • 請求書は、代表者にご送付いたします。
  • 他の割引は併用できません。

アカデミック割引

  • 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)

日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。

  • 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
  • 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
  • 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
  • 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
  • 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
  • 企業に属し、大学、公的機関に派遣または出向されている方は対象外とさせていただきます。

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  • 視聴期間は2027年1月21日〜1月31日を予定しております。
    ご視聴いただけなかった場合でも期間延長いたしませんのでご注意ください。
  • セミナー資料は別途、送付いたします。
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