蒸留の基礎、プロセス設計とスケールアップ

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本セミナーでは、蒸留について基礎から解説し、温度や圧力によって気液平衡状態における気相と液相の組成が変化する様子についての理解を深めます。
また、比較的シンプルな蒸留手法である、単蒸留とフラッシュ蒸留の解析方法を説明いたします。
そのうえで高純度な製品を得ることができる精留を取り上げ、原理、構造、設計理論の順に解説いたします。

日時

開催予定

プログラム

第1部 蒸留の原理と装置設計、操作技術

(2026年12月18日 10:30〜14:20)

 蒸留は広く用いられている分離技術である。  本講座では主として蒸留における濃縮挙動を定量的に説明、理解できるようになるための基本的な知識を習得することを目指す。まず蒸留の特長と原理である気液平衡について解説する。もっとも単純な蒸留法である単蒸留とフラッシュ蒸留について述べたのち、蒸留塔の設計法について解説する。

  1. 蒸留の特長
  2. 気液平衡
    1. 蒸気圧
      1. 単一成分の気液平衡
      2. アントワンの式
      3. 蒸気圧と蒸発潜熱
    2. 混合物の気液平衡
      1. 気液平衡線図線図
      2. 理想溶液のx-y関係
      3. 非理想溶液の気液平衡
      4. やっかいな共沸
      5. 蒸発に伴う状態変化
  3. 単蒸留
    1. 単蒸留の装置
    2. 組成の変化
    3. 蒸発量と製品組成の関係
    4. Rayleigh式の計算
  4. フラッシュ蒸留
    1. 物質収支
    2. x-y線図上のフラッシュ蒸留
  5. 蒸留塔
    1. 蒸留塔の構成
    2. 操作線
    3. 階段作図
    4. 還流比と分離性能
  6. バッチ蒸留
    1. 装置の概略図
    2. 擬定常状態の組成分布
    3. 還流比一定の操作
    • 質疑応答

第2部 蒸留システムの構築と 装置設計への展開

(2026年12月18日 14:30〜16:30)

  1. 蒸留分離プロセスの位置づけ
    1. Technological Maturity vs Usability
    2. 蒸留操作の特徴
  2. 蒸留の原理と蒸留計算
    1. 平衡モデル vs 速度論モデル
    2. 物性推算
      1. 純物質の蒸気圧
      2. 混合物の気液平衡
      3. プロセスシミュレーターにおける物性推算
    3. 蒸留の図解法
      1. McCabe-Thile法
      2. Ponchon-Savarit法
    4. 最小還流比と最小理論段数
    5. 塔効率
  3. 蒸留塔サイジング
    1. トレイ塔と充填塔の構造
    2. トレイハイドロリクス
    3. 充填物ハイドロリクスとタワーインターナルス
    4. 内部品の選定
  4. 蒸留塔の制御
  5. 蒸留分離計画
    1. Residue Curve Map
    2. Distillation Boundary Diagram
  6. 代表的な省エネアプローチ
    • 質疑応答

受講料

  • 1名様: 55,000円(税別) / 60,500円(税込)
  • 複数名: 50,000円(税別) / 55,000円(税込)

複数名同時受講割引について

  • 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 50,000円(税別) / 55,000円(税込) で受講いただけます。
  • 5名様以降は、1名あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込) で受講いただけます。
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 55,000円(税別) / 60,500円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 100,000円(税別) / 110,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 150,000円(税別) / 165,000円(税込)
    • 4名様でお申し込みの場合 : 4名で 200,000円(税別) / 220,000円(税込)
    • 5名様でお申し込みの場合 : 5名で 230,000円(税別) / 253,000円(税込)
  • 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
  • 請求書は、代表者にご送付いたします。
  • 他の割引は併用できません。

アカデミック割引

  • 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)

日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。

  • 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
  • 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
  • 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
  • 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
  • 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
  • 企業に属し、大学、公的機関に派遣または出向されている方は対象外とさせていただきます。

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