R&Dテーマの評価・意思決定と経営層への効果的な伝え方

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本セミナーでは、研究開発テーマの評価における基本的な考え方を整理するとともに、意思決定を支えるためにどのようなデータを揃えるべきか、またそれらをどのように活用すべきかについて解説いたします。

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プログラム

研究開発テーマでは、用途や市場、技術の実現性などに不確実性が残るため、費用対効果を単純に数値化するだけでは判断が難しい場合があります。  本セミナーでは、研究開発テーマを評価・比較し、意思決定につなげるための基本的な考え方と進め方を解説します。さらに、経営層が判断するために必要なデータや数字の捉え方、評価結果や不確実性を整理し、研究・技術職以外にも分かりやすく伝えるためのポイントについて、実務的な視点から解説します。

  1. 研究開発テーマ評価の課題と費用対効果の限界
    1. 研究開発投資における意思決定の重要性
    2. 費用対効果 (ROI) の基本的な考え方
    3. 研究開発におけるROI適用の前提条件
    4. 用途・市場が不確実な段階で数値化が難しい理由
    5. 研究開発テーマ評価で陥りやすい問題
    6. 評価と意思決定の違い
  2. 研究開発テーマ評価の基本構造
    1. 技術・用途・市場の関係整理
    2. 技術評価の視点
    3. 用途仮説と市場・顧客ニーズの捉え方
    4. 不確実性の種類と評価への影響
    5. 評価における前提条件の整理
  3. 説得力あるデータの揃え方
    1. 評価に必要なデータの全体像
    2. 技術の強み・弱みと優位性の整理
    3. 市場・顧客ニーズに関する情報の整理
    4. 技術と用途を結び付けるための視点
    5. 用途仮説の構築と検証
    6. 技術起点で陥りやすい評価の偏り
    7. 仮説に基づくデータ収集
    8. データを組み合わせて判断材料を整理する方法
  4. 意思決定の進め方と経営資源配分
    1. Go/Stop判断と優先順位付けの考え方
    2. 複数テーマを比較するための視点
    3. 判断軸の設定
    4. 経営資源配分の考え方
    5. リスクと不確実性の扱い
    6. 定量評価と定性評価の組み合わせ
    7. 意思決定における合意形成
    8. Go/Stop判断の進め方
  5. 評価結果を経営層の意思決定につなげる
    1. 経営層が判断するために必要な情報
    2. データ・数字を示す際の前提条件と不確実性
    3. 研究・技術職以外にも伝わる評価結果の伝え方
    4. 意思決定につなげるストーリーの組み立て方
    • 質疑応答

受講料

  • 1名様: 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
  • 複数名: 45,000円(税別) / 49,500円(税込)

複数名同時受講割引について

  • 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 45,000円(税別) / 49,500円(税込) で受講いただけます。
  • 5名様以降は、1名あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込) で受講いただけます。
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 90,000円(税別) / 99,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 135,000円(税別) / 148,500円(税込)
    • 4名様でお申し込みの場合 : 4名で 180,000円(税別) / 198,000円(税込)
    • 5名様でお申し込みの場合 : 5名で 210,000円(税別) / 231,000円(税込)
  • 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
  • 請求書は、代表者にご送付いたします。
  • 他の割引は併用できません。

アカデミック割引

  • 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)

日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。

  • 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
  • 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
  • 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
  • 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
  • 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
  • 企業に属し、大学、公的機関に派遣または出向されている方は対象外とさせていただきます。

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  • 視聴期間は2026年12月15日〜24日を予定しております。
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