発泡プラスチックの発泡原理と成形プロセスの基礎

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本セミナーでは、発泡の基礎原理から解説し、発泡原理に基づいた発泡制御法を、素材の粘弾性特性との関連で説明いたします。
また、具体的な各種の発泡成形方法、発泡体の諸特性並びに強度向上法、発泡体表面のスワルマーク等を除去できる、新しいGCP (ガス・カウンター・プレッシャー) 法について解説いたします。

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プログラム

殆どの物事には、原理原則があります。原理は物事の仕組みや本質であり、原則はそれを基にした基本的なルールです。物事を推進するには、原理原則を理解することが基本となります。プラスチックの発泡は、素材が粘弾性特性を示すがゆえに実現可能となります。従って、対象とする素材の粘弾性特性を把握することで、所望の発泡体 (所望の気泡径及び発泡倍率等) を得るための成形条件が、感や経験に頼らず選定することができます。発泡体の気泡の形成は弾性領域では出来ず、粘弾性領域で空隙内の素材を移動あるいは流動させることで可能となります。プラスチックの発泡プロセス等の理解は、プラスチック素材の粘弾性挙動等の原理原則を窮めることで、容易に可能となります。  ここでは、まず発泡の原理を説明し、次に、各種発泡剤の性状を説明し、発泡原理に基づいた発泡制御法を素材の粘弾性特性との関連で説明します。そして、発泡体の強度向上法並びに我々の研究グループが最近開発した古くて新しい最新技術として、表面性状を良好にできる新発泡成形技術やそり等の不良を防止し、且つ軽量化が図れる新射出成形技術を説明します。

  1. 発泡原理について
    1. 発泡原理の定性的説明
    2. 発泡剤の性状と特性
      • 固体発泡剤
      • 気体発泡剤
      • 液体発泡剤
    3. 気泡径・気泡数に関する基礎理論 (均一核生成理論)
  2. 発泡制御に必要な発泡素材の諸特性
    1. 素材の粘弾性特性 (弾性率の時間及び温度依存性)
    2. 素材と発泡剤の溶解特性
  3. 発泡制御法と成形プロセス
    1. バッチ式発泡成形システム
    2. 連続発泡成形システム
      • 射出発泡成形
      • ノズル式射出発泡成形
      • 押出発泡成形
      • ブロー発泡成形
    3. 発泡に及ぼす影響因子と発泡制御
      1. 基本的な影響因子
      2. 超臨界流体とその応用
      3. 溶解特性
      4. 粘弾性特性に基づいた発泡制御法
  4. 発泡体の諸特性と強度向上法
    1. 鈴構造体と減衰特性
    2. 強度向上法
      1. 微小気泡による強度向上
      2. 分子配向による強度向上
      3. その他の強度向上
  5. 古くて新しい新射出成形法の紹介
    1. 液状発泡剤+GCP (ガス・カウンター・プレッシャー)
      • 発泡成形法
      • GCPの基本原理
      • GCP発泡成形方法
    2. 射出中空成形法
      • 射出中空成形の原理
      • 射出中空成形方法
    3. 射出圧空成形法
      • 射出圧空成形の原理
      • 射出圧空成形方法
    • 質疑応答

受講料

  • 1名様: 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
  • 複数名: 45,000円(税別) / 49,500円(税込)

複数名同時受講割引について

  • 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 45,000円(税別) / 49,500円(税込) で受講いただけます。
  • 5名様以降は、1名あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込) で受講いただけます。
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 90,000円(税別) / 99,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 135,000円(税別) / 148,500円(税込)
    • 4名様でお申し込みの場合 : 4名で 180,000円(税別) / 198,000円(税込)
    • 5名様でお申し込みの場合 : 5名で 210,000円(税別) / 231,000円(税込)
  • 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
  • 請求書は、代表者にご送付いたします。
  • 他の割引は併用できません。

アカデミック割引

  • 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)

日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。

  • 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
  • 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
  • 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
  • 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
  • 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
  • 企業に属し、大学、公的機関に派遣または出向されている方は対象外とさせていただきます。

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