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シリコンフォトニクスにおける集積光デバイスの設計・評価技術と応用展開

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本セミナーでは、シリコンフォトニクスの基礎原理から集積光デバイスの設計・評価技術、さらには光通信、CPO・光I/O、LiDAR、テラヘルツ応用までを体系的に解説いたします。
また、次世代情報通信システムを支える光集積技術の最新動向と実用化に向けた課題について解説いたします。

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プログラム

近年、データセンターやAIシステムにおける通信容量の増大と消費電力の増加を背景として、光回路を小型チップ上に集積するシリコンフォトニクス技術への関心が高まっています。 　本講座では、導波光学の基礎から、シリコンフォトニクスおよび集積光デバイスの動作原理、設計・作製・評価における重要な考え方までを体系的に解説します。さらに、異種材料を組み合わせたヘテロジニアス集積技術を取り上げ、光通信、データセンター、光電融合、LiDAR、センシング、テラヘルツ通信などへの応用例を紹介します。これらを通じて、シリコンフォトニクス技術の導入可能性の検討、新規研究開発テーマの立案、共同研究および外部技術評価に役立つ知識を習得することを目的とします。

  1. シリコンフォトニクスの概要
    1. データセンター・AI時代における光インターコネクトの役割
    2. シリコンフォトニクスの特徴と基本構成
    3. 光導波路、光変調器、光検出器および光源の集積
    4. シリコンフォトニクスの利点と材料上の制約
  2. 光導波路と光伝搬の基礎
    1. 電磁波としての光
    2. 全反射と導波条件
    3. 導波モードの形成
    4. シリコン導波路の特徴
  3. シリコン集積光デバイスの設計技術
    1. シリコン光導波路の導波原理とモード設計
    2. 方向性結合器およびMMIカプラの設計
    3. マッハ・ツェンダー干渉計の動作原理と位相制御
    4. リング共振器の共振条件、FSRおよびQ値の設計
    5. 波長フィルタおよび波長合分波回路の設計
  4. ヘテロジニアス集積光デバイス
    1. 異種材料集積の必要性とIII-V族半導体、SiN、LiNbO3の特徴
    2. シリコンフォトニクスを用いた波長可変・狭線幅レーザー
    3. シリコン光回路とLiNbO3光変調器を組み合わせた高速光送信器
  5. 集積光デバイスの評価技術
    1. 透過スペクトルを用いた光回路の基本評価
    2. 導波路損失、結合効率および共振器Q値の評価
    3. ヘテロジニアスレーザの基本特性の評価
  6. シリコンフォトニクスの応用展開
    1. 波長多重光通信と大容量・低消費電力光送信器
    2. FMCW LiDARと光フェーズドアレイによるビーム制御
    3. 二波長レーザーを用いたテラヘルツ波の発生
    4. 光電融合によるテラヘルツ通信・センシングへの展開
    • 質疑応答

受講料

  • 1名様: 45,000円(税別) / 49,500円(税込)
  • 複数名: 40,000円(税別) / 44,000円(税込)

複数名同時受講割引について

  • 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 40,000円(税別) / 44,000円(税込) で受講いただけます。
  • 5名様以降は、1名あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込) で受講いただけます。
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 45,000円(税別) / 49,500円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 80,000円(税別) / 88,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 120,000円(税別) / 132,000円(税込)
    • 4名様でお申し込みの場合 : 4名で 160,000円(税別) / 176,000円(税込)
    • 5名様でお申し込みの場合 : 5名で 190,000円(税別) / 209,000円(税込)
  • 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
  • 請求書は、代表者にご送付いたします。
  • 他の割引は併用できません。

アカデミック割引

  • 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)

日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。

  • 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
  • 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
  • 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
  • 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
  • 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
  • 企業に属し、大学、公的機関に派遣または出向されている方は対象外とさせていただきます。

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  • 視聴期間は2026年12月3日〜13日を予定しております。
    ご視聴いただけなかった場合でも期間延長いたしませんのでご注意ください。
  • セミナー資料は別途、送付いたします。
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