研究開発部門における実験データの収集 超入門

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本セミナーでは、マテリアルズ・インフォマティクス (MI) の基礎から解説し、実験条件や結果などのデータを機械学習でモデル化する方法、材料研究におけるデータの記録と活用のベストプラクティス、製薬研究におけるインフォマティクスの実例について詳解いたします。

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プログラム

材料研究では、実験で得られたデータが再利用可能な形で記録されることは少なく、多くの場合、担当者個人のメモとして残されるにとどまっています。その背景には、プロジェクトごとに対象とする材料の種類や特性が異なることに加え、部署ごとに扱う材料も異なるため、データを共有・蓄積する意義を見いだしにくいという実情があります。  一方、データ活用を中核とするマテリアルズ・インフォマティクス (MI) では、実験条件や評価結果などのデータを機械学習によってモデル化し、新たに設計する材料の特性を予測することで、材料研究の効率化・高度化を目指します。そのためには、担当者や部署ごとに異なる形式で記録されたデータを、全社で活用可能な標準化データとして蓄積するとともに、機械学習などの計算手法を個々のツールに依存することなく、共通基盤上で利用できる環境を整備することが重要です。  本講演では、材料研究におけるデータ活用の課題を整理した上で、製薬研究で利用されている化合物登録システムや電子実験ノート (ELN) を紹介します。また、LLMを活用した自社システムの開発事例や、商用パッケージソフトウェアを活用したインフォマティクス基盤の構築について紹介します。

  1. マテリアルズ・インフォマティクスの現在地
    1. MI向けソフトウェアの歴史と現在
    2. 企業研究における一般的なMIの課題
    3. データ駆動型研究への転換
  2. データ基盤の構築
    1. 材料登録システム
    2. アッセイデータ登録システム
    3. 電子実験ノート (ELN)
    4. ETL
      • データの収集
      • 加工
      • 蓄積
    5. データ参照システム
    6. アイデア・着想の記録
  3. データの解析と活用
    1. 一般的なデータ
      • 数字
      • 文字
      • 画像
      • 時系列データなど
    2. 有機材料
    3. 無機材料
    4. Pythonによるデータ処理
    5. 機械学習・計算基盤
  4. MI基盤の構築と導入戦略
    1. 商用パッケージと自社開発
    2. 製薬研究で利用されるソフトウェア
    3. ソフトウェアベンダーの動向
    4. LLMを活用した自社MI基盤の開発事例
    • 質疑応答

受講料

  • 1名様: 45,000円(税別) / 49,500円(税込)
  • 複数名: 40,000円(税別) / 44,000円(税込)

複数名同時受講割引について

  • 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 40,000円(税別) / 44,000円(税込) で受講いただけます。
  • 5名様以降は、1名あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込) で受講いただけます。
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 45,000円(税別) / 49,500円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 80,000円(税別) / 88,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 120,000円(税別) / 132,000円(税込)
    • 4名様でお申し込みの場合 : 4名で 160,000円(税別) / 176,000円(税込)
    • 5名様でお申し込みの場合 : 5名で 190,000円(税別) / 209,000円(税込)
  • 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
  • 請求書は、代表者にご送付いたします。
  • 他の割引は併用できません。

アカデミック割引

  • 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)

日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。

  • 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
  • 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
  • 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
  • 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
  • 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
  • 企業に属し、大学、公的機関に派遣または出向されている方は対象外とさせていただきます。

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  • 視聴期間は2026年11月19日〜29日を予定しております。
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