日時
- 2013年1月30日 15時00分〜 2013年1月30日 17時00分
開催予定
プログラム
2012年は、MVPD (Multichannel Video Programming Distributers) 多チャンネル配信業界にとって、OTT対応に始まり、OTT対応 に終わった1年となった。 また同時に、OTTによるインターネット配信が定着した年でもあったが、2013年は放送メディア業界に、Ultra HDTV (4K×2K TV) の導入が始まる年になる。2013年から2014年にかけては、一般家庭向けのUltra HDTVサービスが続々導入される予定である。 家電業界は、3D TVの導入が失敗に終わり、家電販売業界も通信販売業者に押されて、店頭での展示の目玉となる新たな商品を模索している。また、中国製の安価なTVで競争力を無くした日本と韓国のTV業界は、本腰を入れて導入を準備している。併せて、ビデオ配信業界がこれを後押しすべく準備を進めている。 本講演では、このTVメーカーをも巻き込んだ新しいフォーマットが、今後どのように地上波放送局、衛星、ケーブル、ハリウッド、通信業界に影響を及ぼすかについて、世界の動きと対比しながら日本への影響を推定するとともに、米国CES 2013での新サービスの準備状況とビデオ配信業界の新潮流をお伝えする。 日本の多チャンネル配信事業者、放送局、コンテンツ、通信事業者他、広く関連事業者の将来対応の一助となれば幸いである。
- 米国と欧州の衛星放送事業者の新規サービスUltra HDTV計画
- ハリウッドのコンテンツ事業者によるUltra HDTVへの対応
- OTT、NetflixとHulu等の事業への影響
~OTTでは4K×2Kストリーミング・ビデオを流すことが極めて難しい - 3D対応での失敗の経験
~なぜ3DTVでは失敗したのか? Ultra HDTVとの違いは? - 米国の地上波放送局と衛星放送事業者の対応
~地上波放送局ではUltra HDTVは帯域がないので流せない、少しずつ衰退するのか? - 米国のケーブル事業者と通信事業者のビデオ配信事業での対応
~IntraNet (Private Network) で対応が可能、新しいビジネスモデルは? - 米国在住者から見ての日本の多チャンネル配信事業者、放送局、通信事業者への提言
- 質疑応答/名刺交換
会場
受講料
- 1名様: 30,000円(税別) / 33,000円(税込)
- 複数名: 20,000円(税別) / 22,000円(税込)
割引特典について
- 複数名同時受講割引
- 同一団体より複数ご参加の場合、2人目以降 21,000円(税込) で受講いただけます。