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デジタル画像相関法の原理と変位、ひずみ測定への活用方法

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本セミナーでは、デジタル画像相関法 (Digital Image Correlation:DIC) について基礎から解説し、ひずみの理論からDICの原理、測定時の留意点、測定精度の高め方まで、DICを効果的に使いこなすための実践手法を体系的に解説いたします。

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プログラム

デジタル画像処理技術の発達に伴い、デジタル画像相関法 (Digital Image Correlation:DIC) を用いた材料の変形計測が、研究開発や品質評価の現場で急速に普及しています。DICは従来の接触式測定法と比べて、装置構成がシンプルであることに加え、非接触での計測が可能、不均一な変形場を可視化できる、多軸変形を評価できる、さらには材料・形状・サイズを問わず幅広い対象に適用できるなど、多くの優れた特長を有しています。 　本講座では、DICを正しく理解し、研究や実務で効果的に活用するために必要な基礎知識として、ひずみの定義からDICの測定原理、測定時の留意点、さらに実際の測定事例までを分かりやすく解説します。これからDICを導入したい方はもちろん、測定精度の向上やデータの正しい解釈を目指す方にも役立つ内容です。

  1. はじめに
    1. ひずみの測定法
    2. デジタル画像相関法 (DIC) の概要
    3. 本日の流れ
  2. ひずみに関する理論
    1. 添え字表記と総和規約
    2. ベクトルとテンソルの演算
    3. 連続体の変形理論
    4. 微小ひずみテンソルの定義と性質
    5. 変形勾配テンソルと真ひずみテンソル
  3. DIC理論編
    1. 基礎理論
    2. ニュートン・ラプソン法による画像の変形
    3. 変形の連続性の考慮1 : グローバルDIC
    4. 変形の連続性の考慮2 : netDIC
    5. 三次元変位場測定に対するステレオDIC
    6. 変位場からひずみ場への変換方法
  4. DIC実用編
    1. 評価対象物に対する事前準備
    2. 実験に必要な機器と測定方法
    3. ひずみ測定の流れと結果の見方
    4. アプリケーションを用いた測定デモンストレーション
  5. 適用事例
    1. 試験片形状によって生じる金属材料の不均一変形
    2. 多結晶組織に生じる変形場
    3. アルミニウム合金の切欠き周りの変形
    4. ひずみゲージとDICの比較
    5. ポリエチレン・ポリプロピレンのくびれ伝ぱ
    6. エポキシの温度依存性変形
    7. 3Dプリンタ材の曲げにおけるひずみ場
    8. ハニカム構造に発生する局所ひずみ
    9. ハイドロゲルの大ひずみ
    10. 発泡樹脂の体積変化
    11. 発泡樹脂の局所圧縮によるひずみ分布
    • 質疑応答

受講料

  • 1名様: 45,000円(税別) / 49,500円(税込)
  • 複数名: 40,000円(税別) / 44,000円(税込)

複数名同時受講割引について

  • 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 40,000円(税別) / 44,000円(税込) で受講いただけます。
  • 5名様以降は、1名あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込) で受講いただけます。
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 45,000円(税別) / 49,500円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 80,000円(税別) / 88,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 120,000円(税別) / 132,000円(税込)
    • 4名様でお申し込みの場合 : 4名で 160,000円(税別) / 176,000円(税込)
    • 5名様でお申し込みの場合 : 5名で 190,000円(税別) / 209,000円(税込)
  • 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
  • 請求書は、代表者にご送付いたします。
  • 他の割引は併用できません。

アカデミック割引

  • 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)

日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。

  • 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
  • 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
  • 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
  • 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
  • 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
  • 企業に属し、大学、公的機関に派遣または出向されている方は対象外とさせていただきます。

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  • 視聴期間は2026年10月29日〜11月8日を予定しております。
    ご視聴いただけなかった場合でも期間延長いたしませんのでご注意ください。
  • セミナー資料は別途、送付いたします。
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