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HAZOP・LOPAによるリスクアセスメント実践

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本セミナーは、欧米や日本のプラントや工場で広く用いられているリスクアセスメント手法 FMEA, FTA, ETA, HAZOP, LOPAを基礎から解説いたします。
また、簡易的定量評価手法であるLOPAに関する講義では、混同されがちなSIL, SIF, SISについても詳しく説明いたします。

日時

開催予定

プログラム

本講座は、バッチ重合プロセスを題材に、化学プラントのリスクアセスメント手法として世界で広く用いられている定性的評価手法『HAZOP』と定量的評価手法『LOPA』を解説します。リスクアセスメントは、安全機能の追加の要否を判定するために行うものです。 　そこで、本講座では、LOPAの評価結果がNGになる場合を敢えて取り上げ、安全度水準 (SIL) を用いた安全計装機能 (SIF) の追加方法についても解説します。

  1. リスクアセスメントの概要
    1. プラント建設プロジェクトの流れ
    2. デザインレビュー/事前安全評価
    3. 「定性評価」と「定量評価」
    4. 本日の前提プロセス (バッチ重合プロセス)
  2. FTA&ETA (リスクアセスメントの基礎)
    1. 「Fault Tree Analysis (FTA) 」
    2. 「Event Tree Analysis (ETA) 」
    3. FTAとETAの本質的な違い
  3. HAZOP&LOPA
    1. 「Hazard and Operability Studies (HAZOP) 」の実施方法
    2. HAZOPから「Layers of Protection Analysis (LOPA) 」へ
    3. LOPAシートの作り方
    4. 「IPL (独立防護層) 」と「非IPL (非独立防護層) 」
    5. 確率と頻度の考え方
    6. 「Probability of failure on demand (PFD) 」
    7. HAZOP/LOPAの結論と追加設備の考え方
  4. SIL/SIF/SIS/BPCS
    1. HAZOP/LOPAからSILの選定へ
    2. 「SIL:安全度水準) 」
    3. 「SIF:安全計装機能) 」
    4. 「SIS:安全計装システム) 」
  5. 本質安全設計/その他補足事項
    1. 「本質安全設計」
    2. 簡略的なリスクアセスメント、他
  6. 最後に

注

　時間が許す範囲で以下の『世界の重大事故』も紹介します。これらの事故は、技術論だけでなく、事故を取り巻く社会的背景を知ることが大切です。

  • インド・ボパール事故
  • イタリア・セベソ事故
  • イギリス・フリックスボロー事故
  • ニューヨーク・シティコープビル設計変更 (技術者倫理)

受講料

  • 1名様: 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
  • 複数名: 45,000円(税別) / 49,500円(税込)

複数名同時受講割引について

  • 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 45,000円(税別) / 49,500円(税込) で受講いただけます。
  • 5名様以降は、1名あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込) で受講いただけます。
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 90,000円(税別) / 99,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 135,000円(税別) / 148,500円(税込)
    • 4名様でお申し込みの場合 : 4名で 180,000円(税別) / 198,000円(税込)
    • 5名様でお申し込みの場合 : 5名で 210,000円(税別) / 231,000円(税込)
  • 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
  • 請求書は、代表者にご送付いたします。
  • 他の割引は併用できません。

アカデミック割引

  • 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)

日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。

  • 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
  • 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
  • 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
  • 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
  • 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
  • 企業に属し、大学、公的機関に派遣または出向されている方は対象外とさせていただきます。

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