本セミナーでは、予兆保全を単なるセンサー導入やAI活用ではなく、製造現場の判断と保全業務を変えるための実践テーマとして捉え、突発停止や品質不良、保全人材不足といった課題を起点に、現場に眠る「壊れる前のサイン」をどのように見つけ、既存設備からデータを収集し、判断に使える形へ整えていくかを解説いたします。
日時
- 2026年8月17日 13時00分〜 2026年8月27日 17時00分
開催予定
プログラム
本セミナーでは、予兆保全を単なるセンサー導入やAI活用ではなく、製造現場の判断と保全業務を変えるための実践テーマとして捉えます。突発停止や品質不良、保全人材不足といった課題を起点に、現場に眠る「壊れる前のサイン」をどのように見つけ、既存設備からデータを収集し、判断に使える形へ整えていくかを解説します。 レガシー設備を活かしたデータ取得、予兆保全に必要なデータ設計、データ基盤の考え方、PoCで終わらせない運用設計まで、現場を止めずに手を動かしながら段階的に広げていく進め方を紹介します。
- 予兆保全を「技術導入」ではなく「経営課題」として捉える
- 予兆保全が求められる背景
- 予兆保全で本当に実現したいこと
- 予兆保全を製造DXの入口にする意味
- なぜ予兆保全はうまくいかないのか
- よくある失敗パターン
- 失敗の本質
- 予兆保全で最初に決めるべきこと
- 現場に眠る「壊れる前のサイン」を見つける
- 故障は突然起きているようで、実は前兆がある
- データ化されていない重要情報
- 予兆保全の出発点
- レガシー設備を「負債」ではなく「データ源」として再評価する
- レガシー設備が持つ価値
- レガシー設備で問題になること
- 発想の転換
- 現場を止めないデータ取得の考え方
- データ取得で守るべき原則
- 既存設備からデータを取る方法
- IoTゲートウェイの使いどころ
- 予兆保全に必要なデータを設計する
- 集めるべきデータの種類
- センサーデータだけでは不十分な理由
- データ設計のポイント
- データ基盤は「貯める場所」ではなく「判断を支える仕組み」
- 予兆保全におけるデータ基盤の役割
- データ基盤の基本構成
- 設計時に注意すべき点
- 異常検知・予兆検知は段階的に育てる
- 予兆保全の成熟ステップ
- 最初から高度なAIを目指さない
- 現場で使われる予兆検知の条件
- 予兆保全を業務に組み込む
- アラートを出すだけでは保全は変わらない
- 保全業務との接続
- 運用設計のポイント
- PoCで終わらせない進め方
- PoCの目的を明確にする
- PoC前に決めるべきこと
- 本番展開に必要な設計
- 手を動かしながら進める実践アプローチ
- 机上の構想だけでは進まない理由
- 最初の一歩と実践サイクル
- 予兆保全から広がる製造DX
- 予兆保全の成果を他領域へ展開する
- データ基盤を共通資産にする
- まとめ:予兆保全を成功させるための5つの視点
- 課題起点で始める
- 現場起点で進める
- データ起点で判断する
- 運用起点で設計する
- 小さく始めて広げる
- 質疑応答
受講料
- 1名様: 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
- 複数名: 45,000円(税別) / 49,500円(税込)
複数名同時受講割引について
- 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 45,000円(税別) / 49,500円(税込) で受講いただけます。
- 5名様以降は、1名あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込) で受講いただけます。
- 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
- 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 90,000円(税別) / 99,000円(税込)
- 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 135,000円(税別) / 148,500円(税込)
- 4名様でお申し込みの場合 : 4名で 180,000円(税別) / 198,000円(税込)
- 5名様でお申し込みの場合 : 5名で 210,000円(税別) / 231,000円(税込)
- 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
- 請求書は、代表者にご送付いたします。
- 他の割引は併用できません。
アカデミック割引
- 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)
日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。
- 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
- 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
- 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
- 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
- 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
- 企業に属し、大学、公的機関に派遣または出向されている方は対象外とさせていただきます。
アーカイブ配信セミナー
- 当日のセミナーを、後日にお手元のPCやスマホ・タブレッドなどからご視聴・学習することができます。
- 配信開始となりましたら、改めてメールでご案内いたします。
- 視聴サイトにログインしていただき、ご視聴いただきます。
- 視聴期間は2026年8月17日〜27日を予定しております。
ご視聴いただけなかった場合でも期間延長いたしませんのでご注意ください。 - セミナー資料は別途、送付いたします。