ラミネート技術の基礎・トラブル対策とヒートシール技術のポイント

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本セミナーでは、ラミネート技術の基本理論を押さえた上で、実用的なラミネート技術とトラブル対策を分かりやすく解説いたします。

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包装においてラミネートとヒートシールは内容物を保護する上で重要な技術であり関連性は強い。  本セミナーでは、それらの基本を押さえた上で、実用的なラミネート技術とヒートシール技術、そしてトラブル対策を分かり易く解説する。  ラミネート技術は、ロールtoロールで複数の材料を積層化させる技術として包装材料では勿論のこと、産業資材や工業材料分野でも利用される展開性の高い加工技術である。そしてヒートシールはラミネートされた材料を包装の形にする上で不可欠であり、包装の強度や使い勝手に大きく影響する。また、実生産ではラミネートやヒートシールで様々な問題が発生するので、予防に役立てられるようトラブル事例等も紹介する。

  1. 何故ラミネートが必要なのか
    1. ラミネートとは
    2. 包装に求められること
    3. ラミネートが使われる包装
      • 軟包装
      • 複合紙容器
  2. ラミネートされるフィルムの基礎
    1. プラスチックフィルムの製法
    2. 無延伸フィルムと二軸延伸フィルム
    3. プラスチックフィルムの特性
  3. 接着の基礎
    1. 接着のメカニズム
    2. 接着の条件
    3. 接着の向上策 表面処理
  4. ラミネート技術
    1. 包装で用いられるラミネート方法の概要と選択基準
    2. ドライラミネーション
      • 加工法
      • 材料
      • 用途
    3. 無溶剤ラミネーション
      • 加工法
      • 材料
      • 用途
    4. 押出ラミネーション
      • 加工法
      • 材料
      • 用途
    5. ウエットラミネーション
      • 加工法
      • 材料
      • 用途
    6. ホットメルトラミネーション
      • 加工法
      • 材料
      • 用途
    7. サーマルラミネーション
      • 加工法
      • 材料
      • 用途
  5. ラミネート製品の特性
    1. ラミネートで向上する特性
    2. 物理的強度
    3. ヒートシール性
    4. バリア性
  6. ラミネート製品のトラブルと対策
    1. 接着不良 様々な原因と対策
    2. ヒートシール強度不足
    3. その他
      • 滑り不良
      • カール
      • 臭気 (残留溶剤)
  7. ヒートシール
    1. ヒートシールとは
    2. ヒートシールの基礎
    3. ヒートシール条件の設定
    4. ヒートシールに影響する機械的3要素
    5. 包装におけるヒートシール
    6. シーラントに求められるHS特性
    7. イージーピール (易剥離) シーラント
    8. ヒートシールでの不良現象
    9. 環境対応とヒートシール
    • 質疑応答

受講料

  • 1名様: 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
  • 複数名: 45,000円(税別) / 49,500円(税込)

複数名同時受講割引について

  • 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 45,000円(税別) / 49,500円(税込) で受講いただけます。
  • 5名様以降は、1名あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込) で受講いただけます。
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 90,000円(税別) / 99,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 135,000円(税別) / 148,500円(税込)
    • 4名様でお申し込みの場合 : 4名で 180,000円(税別) / 198,000円(税込)
    • 5名様でお申し込みの場合 : 5名で 210,000円(税別) / 231,000円(税込)
  • 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
  • 請求書は、代表者にご送付いたします。
  • 他の割引は併用できません。

アカデミック割引

  • 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)

日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。

  • 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
  • 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
  • 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
  • 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
  • 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
  • 企業に属し、大学、公的機関に派遣または出向されている方は対象外とさせていただきます。

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