「材料力学」、「振動工学」の基本と適正な機械構造設計

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本セミナーでは、構造物における静的な問題から動的な問題までを網羅的に解説し、力学的に適正な構造物が設計できるようになることを目的としております。

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プログラム

構造物を設計・製作するに当たっては、「壊れない」ものを作るということがまず基本となります。そのために必要な学問が材料力学です。さらに、構造物に繰返し荷重が作用する場合には、振動工学の知識が必要になります。このセミナーでは、構造物における静的な問題から動的な問題までを一気に解説し、力学的に適正な構造物が設計できるようになることを目的とします。

  1. 「材料力学」で必要となる「力学」のポイント
    1. 止まっているものの学問 = 力のつり合いの学問
    2. 「力」が描けること
    3. 「剛性」と「力の担い方」
    4. 「単位」が重要
  2. 棒の引張・圧縮・剪断
    1. 外力と内力
    2. 応力とひずみ
    3. フックの法則と縦弾性係数
    4. 内力、応力、主応力線 (力の流れ)
  3. はりの曲げ
    1. 曲げモーメントと曲げ応力
    2. フックの法則と曲げ剛性
    3. 断面二次モーメント、断面係数
    4. はりに作用する荷重と曲げモーメント
  4. 軸のねじり
    1. ねじりモーメントと剪断応力
    2. フックの法則とねじり剛性
    3. 断面二次極モーメント、ねじり断面係数
  5. 材料の変形
    1. 曲げたわみの基礎方程式
    2. 各種支持方法とたわみ
    3. 引張と曲げの変形の比較
    4. 曲げ変形が大きくなる理由
  6. 構造物の強度・剛性 (「力の流れ」から考える構造)
    1. 力の流れを表す主応力線
    2. 力の流れの性質
    3. 力の流れと特性改善
  7. 一自由度振動系
    1. 自由振動と固有振動数
    2. 粘性減衰系の挙動
    3. 強制振動と共振曲線
    4. 振動の評価量
  8. 外力と振動応答
    1. 応答から外力を「推定」する
    2. 周波数分析の観点から考える
    3. 外力の種類と応答
    4. 各種機械要素・装置における外力
  9. ばね・減衰・質量と応答
  10. 「共振」の本質
    1. エネルギー的な観点から見直してみる
    2. 外力がなす仕事とダンパによって消散されるエネルギー
    3. 減衰による振動低減の物理的意味
  11. 高減衰設計と高剛性設計
    1. 振動エネルギーをダンパに「流す」
    2. 固有振動モードから有効な制振方法を考える
    3. 板の曲げ振動を抑える制振材貼り付けの考え方
    4. リブ構造化による高剛性化の例
    • 質疑応答

受講料

  • 1名様: 60,000円(税別) / 66,000円(税込)
  • 複数名: 55,000円(税別) / 60,500円(税込)

複数名同時受講割引について

  • 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 55,000円(税別) / 60,500円(税込) で受講いただけます。
  • 5名様以降は、1名あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込) で受講いただけます。
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 60,000円(税別) / 66,000円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 110,000円(税別) / 121,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 165,000円(税別) / 181,500円(税込)
    • 4名様でお申し込みの場合 : 4名で 220,000円(税別) / 242,000円(税込)
    • 5名様でお申し込みの場合 : 5名で 250,000円(税別) / 275,000円(税込)
  • 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
  • 請求書は、代表者にご送付いたします。
  • 他の割引は併用できません。

アカデミック割引

  • 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)

日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。

  • 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
  • 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
  • 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
  • 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
  • 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
  • 企業に属し、大学、公的機関に派遣または出向されている方は対象外とさせていただきます。

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  • 視聴期間は2026年8月18日〜28日を予定しております。
    ご視聴いただけなかった場合でも期間延長いたしませんのでご注意ください。
  • セミナー資料は別途、送付いたします。
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