本セミナーでは、電池の安全性について取り上げ、発火事故の原因と対策、安全性試験方法、安全なセル設計のアプローチについて詳解いたします。
日時
- 2026年8月6日 10時30分〜 2026年8月16日 16時00分
開催予定
プログラム
- 化学電池の安全性
- 1991年にSONY 株式会社 によって創成された“リチウムイオン”電池の歴史は、安全性との戦いでもあった。
初期のノートPCの発火事故は、2008年制定の電気用品安全法のPSEマークで一応の安全は確保出来た。
リスクの背景には過充電や過放電、あるは使用温度などに関する認識の欠如があった。
- 1991年にSONY 株式会社 によって創成された“リチウムイオン”電池の歴史は、安全性との戦いでもあった。
- EVの走行時発火
- その後の2010年代は海外、中国と欧米におけるEVの発火が多発した。
電池テクノロジーとEV技術のミスマッチなどが原因であるが、欧米の名だたる自動車メーカーが、急速に衰退して行ったのもこの時期である。
- その後の2010年代は海外、中国と欧米におけるEVの発火が多発した。
- 安全性規格
- 日本のJIS C 8712が最初の安全性試験方法である。
JISはその後2019年の C 8715-1、2で電解液系リチウムイオン電池の安全性試験はほぼ完成された。
グローバルにはUL-1642などの安全性規格と、UN輸送安全勧告のCLASS-9が運用されて効果を発揮している。
- 日本のJIS C 8712が最初の安全性試験方法である。
- 安全性対策 1) LFP正極材
- ハイニッケル系正極材など、高電圧で高性能の正極材は、安全なセル設計が難しい。
出力電圧は低いが熱暴走し難い、リン酸系正極材LFPがEV用途に多用された。
これは安全性と言うよりは、コストダウンが主目的であろうが、安価なEVの拡販には有効であったが、脱炭素EVの普及には道筋を外れた選択ではなかったか。
- ハイニッケル系正極材など、高電圧で高性能の正極材は、安全なセル設計が難しい。
- 安全性対策 2) 非電解液系の全固体電池
- 可燃性の有機電解液を、燃えない無機化合物である固体電解質に置き換える。
これが究極の安全性対策としてアピールされてから10年。
研究は進展したが、ラボで出来たことが実際の電池生産に移行出来ない、これが現状であろう。
硫化物系電解質から発生する可能性の高い、有毒な硫化水素発生は原理的には回避出来ない。
- 可燃性の有機電解液を、燃えない無機化合物である固体電解質に置き換える。
- ナトリウムイオン電池 客観的な安全性の証明と認知は
- 目的はリチウムをナトリウムに入れ替えて、電池性能の低下と、コストダウンのバラアンスを図るのが目的である。
安全性は高いと推定されるが、証拠が求められている。
- 目的はリチウムをナトリウムに入れ替えて、電池性能の低下と、コストダウンのバラアンスを図るのが目的である。
- 化学電池の安全性の基礎
- 電気化学設計と充放電
- 過充電&過放電
- 内部短絡と外部短絡
- 電解液と電解質
- 熱暴走と発火
- 開発過程における安全性チェック
- 現行の安全性規格、リスクとハザード
- JISと電気用品安全法
- ULなどグローバルな認証制度
- UN、ISOなどの輸送安全
- EV関連の安全性規格
- 定置や電力システムの安全性
- 労働安全衛生法などの改定動向
- ナトリウムイオン電池NIC (1)
- リチウムとナトリウム、電気化学の基礎
- 正極材と容量
- 負極材の組合せ
- 電解液と電解質
- 電圧、電流と比容量
- 企業の開発動向
- 関連事項
- ナトリウムイオン電池NIC (2)
- 安全性の課題、必要条件と十分条件
- 安全性規格の整備状況 (国内)
- 安全性規格の整備状況 (グローバル)
- 応用分野と安全性の担保
- 関連事項
- 硫黄系リチウムイオン電池と安全性
- 硫黄系正極材の発展性
- 非遷移元素安全性
- 電極反応と電池特性
- 電解液系か全固体系か
- 石油精製との連携と関連企業
- 全固体リチウムイオン電池の安全性
- 電解液系から固体系へ
- 硫化物系電解質の物理化学
- 硫化水素の化学とハザード
- UN安全性規格のシミュレーション
- 関連資料
- 質疑応答
受講料
- 1名様: 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
- 複数名: 45,000円(税別) / 49,500円(税込)
複数名同時受講割引について
- 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 45,000円(税別) / 49,500円(税込) で受講いただけます。
- 5名様以降は、1名あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込) で受講いただけます。
- 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
- 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 90,000円(税別) / 99,000円(税込)
- 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 135,000円(税別) / 148,500円(税込)
- 4名様でお申し込みの場合 : 4名で 180,000円(税別) / 198,000円(税込)
- 5名様でお申し込みの場合 : 5名で 210,000円(税別) / 231,000円(税込)
- 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
- 請求書は、代表者にご送付いたします。
- 他の割引は併用できません。
アカデミック割引
- 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)
日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。
- 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
- 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
- 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
- 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
- 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
- 企業に属し、大学、公的機関に派遣または出向されている方は対象外とさせていただきます。
アーカイブ配信セミナー
- 当日のセミナーを、後日にお手元のPCやスマホ・タブレッドなどからご視聴・学習することができます。
- 配信開始となりましたら、改めてメールでご案内いたします。
- 視聴サイトにログインしていただき、ご視聴いただきます。
- 視聴期間は2026年8月6日〜16日を予定しております。
ご視聴いただけなかった場合でも期間延長いたしませんのでご注意ください。 - セミナー資料は別途、送付いたします。