「クリーンルームで生産しているのに不良が発生する。」「イオナイザーを設置しているのに静電気不良が発生する。」という様な事はありませんか? 問題点は「設備や装置を設置しているか? いないか?」ではなく、それらの設備や装置の原理や使い方を熟知して効率的にそれらを使えているか? にあるのです。
クリーンルームに関してもその知識の大半は建築設計の為にまとめられた規格や技術である場合が多く、クリーンルームを使用する者の立場に立った「どの様にクリーンルームを使用して行くか?」という技術解説は殆ど見当たりませんし、クリーンルーム内の生産においてどの程度ゴミ異物が排除されているかの確認さえ行われていない場合が多いようです。
静電気対策も同様にイオナイザーの設置にばかり注意が払われていて、「イオナイザーが効果を発揮できているか?」の確認さえ行われていませんし、そもそも「静電気が何処で発生しているのか?」の確認も行われていない場合が多いようです。講師の経験でも大半のイオナイザーがファンは回っているが除電していないケースも多くの工場で経験してきています。
本講ではクリーン技術及び静電気技術の原理から、機器の使用方法、資材の評価や現場での対策の実践方法、実施事例までも含めて詳細に解説して行きます。生産現場で発生した不良はせっかく材料と工数をかけて完成品にしたにも関わらず、そのまま廃棄の対象となってしまいます。これらの不良が良品になれば全て利益として還元され、その原価改善効果は計り知れません。「この程度の不良は出ても当たり前だ」と考えずに、今一度不良削減に取り組んでみませんか? クリーン化技術は半導体のみならず、医療、医薬品、食品、各種塗装製品、カメラをはじめとする光学機器生産、その他の組立製品に関しても共通に使用できる有用な応用技術です。一方、静電気対策もゴミ・異物を引き寄せてしまう厄介者ですが、静電気技術の正しい理解と活用により現場の歩留まりは大きく変化してしまいます。
- 第1部:クリーンルームの基礎
- ゴミ・異物とは何か (対策の対象となる不良や不良原因の範囲は?)
- ゴミ・異物の範囲 雰囲気中のゴミ・異物
- 因果律
- クリーンルームの基礎知識
- クリーンルームの四原則
- クリーンルームの原理
- クリーンルームの方式
- クリーンルームとは一体どの様な部屋なのか?
- ゾーニングとは何か?
- 差圧計
- クリーンルームの規格
- 規格の始まり
- 米国Fed – Std – 209とISO規格
- 各国のクリーン度規格
- クリーンクラスグラフの活用
- クリーンルームの運用方法
- 清掃のポイント
- 清掃方法の比較
- 清掃頻度の考え方
- 清掃の徹底
- 清掃を簡略化するアイデア
- クリーンルーム入室時の注意事項
- クリーンルーム内での注意事項
- 第2部:クリーンルーム運用と不良対策の実際
- ゴミの性質を知る 先ずは敵を知ろう
- クリーン化へのステップ
- ゴミ・異物の大きさを認識する
- ゴミ・異物の見つけ方
(不良の原因となっているゴミや異物をどの様にして発見するのか?)
- ゴミ性質を認識する
- ゴミの見つけ方
- 管理すべきゴミ・異物は何か?
- ゴミの見える化 (輝度、コントラスト)
- ゴミ・異物の補足方法
- ゴミの判別方法 繊維の判別
- 繊維の見分け方
- 測定機器
- パーティクルカウンター
- ゴミの原因の同定 FTIRの活用
- パーテュクルセンサー
- 湿度計・風速計
- 発塵の実際
- クリーン着からの発塵
- 手袋の効果
- 粘着マットの効果
- クリーニングの効果
- その他の知識
- エアフィルターの補足機構
- クリーンブースの正しい使い方
- クリーンの四原則と5S
- クリーン資材
- クリーン着
- ワイパー
- 手袋
- 生産工程の注意すべき内容とその改善方法
- 射出成型
- 塗装工程
- 組立工程等々
- 半導体工程、
- ゴミの堆積例のご紹介
- 現場改善事例のご紹介
- 第3部:静電気対策
- 静電気により発生する問題
- 静電気の基礎
- 静電気とは何か?
- 何故イオン化するか?
- 様々な帯電現象
- 具体的な帯電の例
- 誘導体電
- 導体と絶縁体
- 導体の帯電と絶縁体の帯電
- 帯電列
- 人体放電と電撃の関係
- 静電気破壊
- 静電気の対策
- イオナイザーの種類と利用方法
- 帯電量と湿度
- 見かけ上の静電気の変化
- 静電気を計測する機器
- 静電気対策の実施例
複数名同時受講割引について
- 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 45,000円(税別) / 49,500円(税込) で受講いただけます。
- 5名様以降は、1名あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込) で受講いただけます。
- 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
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- 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
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