静的/動的光散乱法による液中の分子、粒子の測定とサンプル調製

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本セミナーでは、光散乱法について取り上げ、光散乱法による液中の分子、粒子の測定の基礎から解説し、静的と動的の両方の散乱現象を使うことによって、分子や粒子の形状や、濃度効果・相互作用などの情報を得る手順と留意点について詳解いたします。

日時

中止

プログラム

光散乱法は理論的には非常に古くからある測定手法であるが、測定装置として市販化が進んだのは動的光散乱法やインライン計測などである。散乱理論の解りにくさもあり、市販の測定装置もブラックボックス的で、「なぜこのような結果が出るのか分からない」というユーザーの声をよく耳にする。今回の講座では、そのような疑問を晴らすために、できる限り直感的で解りやすい説明と、実際の測定での操作のポイントを中心に講義を進める。  散乱現象の体系的な把握から解説する。散乱現象は、測定対象である分子や粒子の大きさと、測定に使用する電磁波の波長 (光やX線など) との関係で、観測される結果が変化する。さらに、光であれば屈折率、X線であれば電子密度などが結果に影響を与える。これらは一般に「静的な」散乱と呼ばれる現象であるが、さらに「動的な」散乱現象では、ブラウン運動をはじめとする各種の微細な運動と散乱現象を結び付けることによって、分子や粒子の運動速度を求めることができる。静的と動的の両方の散乱現象を使うことによって、分子や粒子の形状や、濃度効果・相互作用など、さまざまな情報を得ることが可能である。

  1. 散乱現象の原理的な基礎
    1. 測定対象のサイズと各種測定法の関係
    2. 電磁波の波長と分子・粒子のサイズとの関係
    3. 散乱原理の概要
      • 光散乱・回折
      • X線散乱
      • 中性子散乱
  2. 静的光散乱 (SLS) 法
    1. 測定装置の概要、サンプル調製のノウハウ
    2. 理論的な背景
      • Rayleigh散乱
      • Mie散乱など
    3. 測定に必要な物理定数の求め方
      • レイリー比
      • 屈折率など
    4. 分子量、回転半径などの計算の仕方
      • Zimm Plot
      • Berry Plotなど
    5. 粒子散乱関数の計算
    6. 実際の測定例
      • ポリマー
      • 微粒子など
  3. 動的光散乱 (DLS) 法
    1. 理論的な背景
      • ブラウン運動理論
      • Stokes-Einstainの関係式など
    2. 測定に必要な物理定数の求め方 (媒体の粘度など)
    3. データ解析の方法とサンプル調製のノウハウ
    4. 実際の測定例
      • ポリマー
      • 微粒子など
    5. DLSにおける濃度効果と多角度測定
    6. 吸着水と表面電荷の影響、相互作用の見積もり
  4. 応用例
    1. 非球形の分子・粒子への応用
    2. ファイン・バブルへの応用
    3. バイオ・マテリアルへの応用
    • 質疑応答

受講料

  • 1名様: 45,000円(税別) / 49,500円(税込)
  • 複数名: 40,000円(税別) / 44,000円(税込)

複数名同時受講割引について

  • 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 40,000円(税別) / 44,000円(税込) で受講いただけます。
  • 5名様以降は、1名あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込) で受講いただけます。
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 45,000円(税別) / 49,500円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 80,000円(税別) / 88,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 120,000円(税別) / 132,000円(税込)
    • 4名様でお申し込みの場合 : 4名で 160,000円(税別) / 176,000円(税込)
    • 5名様でお申し込みの場合 : 5名で 190,000円(税別) / 209,000円(税込)
  • 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
  • 請求書は、代表者にご送付いたします。
  • 他の割引は併用できません。

アカデミック割引

  • 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)

日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。

  • 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
  • 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
  • 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
  • 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
  • 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
  • 企業に属し、大学、公的機関に派遣または出向されている方は対象外とさせていただきます。

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