粉体流動性の改善、付着制御とハンドリングに向けたトラブル未然防止技術

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本セミナーでは、粉体・粒子の基礎物性を整理した上で、付着のメカニズムとその評価法、および付着性・流動性を改善する具体的手法を解説いたします。

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プログラム

粉体・微粒子は、医薬品、食品、化成品、セラミックス、電子材料、電池材料など、原料から最終製品に至るまで幅広く利用されており、現代産業に欠かせない存在です。近年、高機能化に伴い、取り扱う粒子はミクロン・サブミクロン・ナノサイズへと微細化が進んでいます。しかし、粒子が小さくなるほど付着性は強まり、流動性は低下するため、粉体ハンドリングは制御が極めて困難になります。  こうした課題を解決するには、使用する粉体と粒子の特性を正しく理解し、特性評価に必要な基礎知識を身に付けることが不可欠です。  本セミナーでは、粉体・粒子の基礎物性を整理した上で、付着のメカニズムとその評価法、および付着性・流動性を改善する具体的手法を解説します。また、昨今のトレンドである「多品種少量生産」や「精密ハンドリング」にも焦点を当て、供給、搬送、撹拌、分散、混合、粒子積層など、最新の操作技術を粒子特性の視点から詳説します。実務に直結する知識を体系的に学べる内容です。

  1. 粉体・微粒子の基礎
    1. 代表粒子径、粒子径分布、平均値の正しい使い方
    2. 粒子・粉体の密度に関する複数の定義と測定法
  2. 付着性の評価とトラブル回避のポイント
    1. 微粒子の沈着、付着の代表例
    2. ファンデルワールス力、静電気力、液架橋力の考え方ならびに測定法
    3. 付着強度分布の重要性
    4. 付着の制御とトラブル回避
  3. 流動性の評価とトラブル回避のポイント
    1. 流動性評価の基本的な考え方
    2. 粉体層剪断試験法と解析法の詳細
    3. ミクロン粒子の流動性
    4. ナノ粒子および繊維状粒子など難流動性粉体の特性
    5. 流動性の制御とトラブル回避
  4. 流動性の改善と応用技術
    〜微粉体の精密ハンドリングの最新技術〜
    1. 流動性と密接に関係する振動粉体の基礎
    2. 精密定量供給
    3. 精密搬送
    4. 自己撹拌
    5. 自己流動
    6. 自発的浮揚
    7. 瞬時分散
    8. 瞬時混合
    9. 光電効果の活用
    10. プラズマの活用
    11. 粒子積層技術への応用
    • 質疑応答

受講料

  • 1名様: 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
  • 複数名: 45,000円(税別) / 49,500円(税込)

複数名同時受講割引について

  • 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 45,000円(税別) / 49,500円(税込) で受講いただけます。
  • 5名様以降は、1名あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込) で受講いただけます。
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 90,000円(税別) / 99,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 135,000円(税別) / 148,500円(税込)
    • 4名様でお申し込みの場合 : 4名で 180,000円(税別) / 198,000円(税込)
    • 5名様でお申し込みの場合 : 5名で 210,000円(税別) / 231,000円(税込)
  • 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
  • 請求書は、代表者にご送付いたします。
  • 他の割引は併用できません。

アカデミック割引

  • 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)

日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。

  • 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
  • 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
  • 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
  • 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
  • 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
  • 企業に属し、大学、公的機関に派遣または出向されている方は対象外とさせていただきます。

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  • 配信開始となりましたら、改めてメールでご案内いたします。
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  • 視聴期間は2026年7月9日〜18日を予定しております。
    ご視聴いただけなかった場合でも期間延長いたしませんのでご注意ください。
  • セミナー資料は別途、送付いたします。
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