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透明導電材料・膜の基礎と塗布型透明導電膜の最新動向

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本セミナーでは、透明導電材料の基礎、塗布型透明導電膜の特徴からタッチパネル、EMC対策部材、太陽電池への適応まで最新情報を元に具体的に紹介いたします。

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プログラム

液晶ディスプレイの登場により、その電極に用いられる透明導電材料はクローズアップされるようになりました。その後、タッチパネル、薄膜太陽電池など製品、技術の進化と共に透明導電材料へ求められる特性、特徴も変わりつつあります。 　本セミナーでは「透明導電材料って何?」「どんなところに使われているの?」と言った基本的な解説から、透明導電材料をウェットコーティングにより形成する「塗布型」の透明導電膜について、材料の種類、プロセスやスパッタリングにより形成される透明導電膜との違いについて説明致します。 　後半では主に自社の開発事例から塗布型透明導電膜の課題や解決方法、タッチパネル、EMC対策部材、ペロブスカイト太陽電池への応用展開などについても最新の情報を元に具体的に紹介いたします。

  1. 透明導電材料 (膜) の基礎
    1. 透明導電材料 (膜) とは?
    2. 透明導電膜の用途
      • 代表的なアプリケーション
      • 使用事例
    3. 透明導電膜の用途と表面抵抗
    4. ITO (酸化インジウムスズ) について
    5. 従来の透明導電膜製造プロセス
  2. 透明導電材料開発の歴史と背景
    1. 〜2000年まで
    2. 2000年以降
    3. 近年
  3. 透明導電膜の種類と特徴
    1. ITO分散インク
    2. 有機導電ポリマー
    3. カーボン系材料
    4. 金属ナノワイヤ
    5. その他透明導電材料 (メタルメッシュなど)
    6. 各種透明導電膜の特性比較
  4. ITO系塗布型透明導電膜
    1. インク製造、および成膜プロセス
    2. スパッタITO膜との特性比較
    3. デバイスへの応用展開
  5. PEDOT/PSSインクを用いた塗布型透明導電膜
    1. インク製造、および製膜プロセス
    2. 透明電極への応用展開
  6. 塗布型透明導電膜を用いたEMC対策部材への応用展開
    1. EMC対策部材の基礎
      • 電波、ノイズとは?
      • EMC対策とは?
    2. EMS対策
      • 透明電波吸収体への応用事例
    3. EMI対策
      • 透明ノイズ抑制フィルムへの応用展開
  7. 塗布型透明導電材料の現状と将来、太陽電池への展開可能性
    1. 塗布型透明導電材料の現状
    2. 最近の研究・開発動向
    3. 太陽電池用電極への展開可能性
    4. 太陽電池の種類と特徴
    5. ペロブスカイト太陽電池用塗布型電極への適用
    6. 塗布型透明導電材料の将来
  8. 参考文献紹介
    • 質疑応答

受講料

  • 1名様: 45,000円(税別) / 49,500円(税込)
  • 複数名: 40,000円(税別) / 44,000円(税込)

複数名同時受講割引について

  • 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 40,000円(税別) / 44,000円(税込) で受講いただけます。
  • 5名様以降は、1名あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込) で受講いただけます。
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 45,000円(税別) / 49,500円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 80,000円(税別) / 88,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 120,000円(税別) / 132,000円(税込)
    • 4名様でお申し込みの場合 : 4名で 160,000円(税別) / 176,000円(税込)
    • 5名様でお申し込みの場合 : 5名で 190,000円(税別) / 209,000円(税込)
  • 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
  • 請求書は、代表者にご送付いたします。
  • 他の割引は併用できません。

アカデミック割引

  • 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)

日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。

  • 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
  • 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
  • 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
  • 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
  • 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
  • 企業に属し、大学、公的機関に派遣または出向されている方は対象外とさせていただきます。

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