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フィルム接合の原理と不具合対策、品質評価

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本セミナーでは、フィルム接合について取り上げ、高分子材料の基礎から、接合の基礎と強度制御、材料の選び方、層構成の仕方、加熱・冷却温度の最適設定、シール強度の測定と評価について詳解いたします。

日時

中止

プログラム

高分子フィルムの加熱接合技術は、広範に実用化されています。ヒートシール技術として古くから実用化されている技術です。しかし、その基礎原理は単純ではありません。 　本セミナーでは、加熱接合プロセスにおける高分子の溶融、固化、結晶化などの挙動について、高分子科学を専門としない方に対しても、できるだけわかりやすく解説していきます。その上で、加熱接合のメカニズム、接合強度の制御と不具合の回避、接合の評価、さらにヒートシール性を制御し得る高分子材料の設計についても紹介していきます。

  1. 高分子材料の基礎
    1. ヒートシールする高分子材料とは
    2. ガラス転移
    3. 結晶化
    4. 高分子の結晶化とヒートシール温度
    5. ヒートシールされる高分子
    6. ヒートシールできない高分子
    7. ポリエチレン (PE)
    8. ポリプロピレン (PP)
    9. PEとPPのまとめ
  2. 接合のメカニズムと強度制御
    1. 接合のメカニズム
    2. 接合強度の制御と不具合の回避
    3. 高分子の各種接合方法とそのメカニズム
  3. 加熱接合技術のメカニズムと特徴・要因
    1. 加熱接合の基本とメカニズム
    2. フィルムの外部加熱接合法
    3. マクロスケールの接合機構
    4. 高分子鎖スケール (ナノ) の接合機構
    5. 加熱接合のスケール別要因
  4. ヒートシールできない高分子のヒートシール
    1. ヒートシールできない高分子とは
    2. なぜヒートシールできないのか
    3. ヒートシールを可能とする因子
  5. フィルムのヒートシールプロセス解析
    1. ヒートシール面の温度測定
    2. ヒートシール面の温度プロフィール
    3. 加熱・冷却プロセスにおける結晶化
  6. 様々なシール技術 (ヒートシール/超音波シール)
    1. 各種シール技術
    2. 各種シール技術と高分子材料への適性
    3. 超音波溶着技術の特徴と優位性
  7. ヒートシール材料 (シーラント) 設計
    1. 包装用フィルムの積層構造
    2. ヒートシールプロセスと結晶化
    3. シーラントの材料設計
  8. ヒートシール強度の測定と評価 (包装袋の機能評価)
    1. ヒートシール強度を支配する要因
    2. 耐圧縮性の評価
    3. 耐破裂性の評価
    4. 耐落袋性の評価
    5. 耐ピンホール性の評価
    6. 破損の実例と対策
    • 質疑応答

受講料

  • 1名様: 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
  • 複数名: 45,000円(税別) / 49,500円(税込)

複数名同時受講割引について

  • 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 45,000円(税別) / 49,500円(税込) で受講いただけます。
  • 5名様以降は、1名あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込) で受講いただけます。
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 90,000円(税別) / 99,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 135,000円(税別) / 148,500円(税込)
    • 4名様でお申し込みの場合 : 4名で 180,000円(税別) / 198,000円(税込)
    • 5名様でお申し込みの場合 : 5名で 210,000円(税別) / 231,000円(税込)
  • 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
  • 請求書は、代表者にご送付いたします。
  • 他の割引は併用できません。

アカデミック割引

  • 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)

日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。

  • 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
  • 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
  • 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
  • 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
  • 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
  • 企業に属し、大学、公的機関に派遣または出向されている方は対象外とさせていただきます。

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  • 視聴期間は2026年5月29日〜6月8日を予定しております。
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