電気・電子機器とは、産業用機器 (ロボット、溶接機等) 、通信機器、医療機器、家電製品、事務機等の多種類の電気製品を指します。
1章では、それら製品の信頼性と安全性の共通の課題と製品特有の解決策の原理・原則を説明します。電気回路設計の勘どころ、電気・電子部品の選定、品質水準の捉え方、量産におけるサイレントチェンジへの対応を示します。さらに販売後の電気・電子機器の信頼性と安全性の維持には欠かせない保守・点検のポイントを述べます。
2章は、電気・電子機器の安全性で解決が難しい発火防止の設計思想の事例です。私がキヤノンで20年間にわたり実践した事務機の発火防止の設計思想の実例を示し、皆様がご担当する電気・電子機器の発火防止設計のヒントになることを願います。
- 第1章 : 電気・電子機器の信頼性と安全性の原理・原則
- 電気・電子機器の分類と特徴
- 電気・電子機器の定義、信頼性、安全性
- 信頼性と安全性に関わる故障事例
- 製品寿命、電気・電子部品の故障
- 電気回路設計時の原理・原則
- 電気回路設計時の勘どころ、境界領域
- 信頼性は安全性の基礎
- 電気・電子部品の経年劣化
- 電気・電子部品、プラスチックの選定の原理・原則
- 電気定格の定義
- 使い方の基本、ディレーティング
- プラスチックの選定
- 品質確認の原理・原則
- 品質確認の原理・原則の意味
- 品質確認の事例
- 量産時の信頼性と安全性の確保
- サイレントチェンジへの対応
- サイレントチェンジへの解決、変化点からリスクを見抜く力を付ける
- 販売後の信頼性と安全性の確保 (保守・点検)
- 保守・点検は電気・電子機器の信頼性と安全性を保つ重要作業
- 産業・工場用機器、通信・情報機器、家庭用・事務用機器の保守・点検
- 第2章 : 電気・電子機器の発火防止の設計思想
- 事務機の世界の安全規格 (IEC、UL) の推移と実質安全の活動
- 安全規格の変遷と認証制度の限界
- 基準の項目と基準値のレベル違い
- キヤノンの本質的な安全技術の活動
- 複写機の発火防止の設計思想 〜本質から対策を考える〜
- 重要部品のメーカとの協同開発
- サージに強いフィルムコンデンサの作り込み
- 無発火アルミ電解コンデンサの開発、メーカが量産
- 難燃バリスタの実用化
- ヒータ・ランプは二重の電気保護回路で対応する
- 電子部品とプラスチックの隔離距離で延焼の連鎖を断ち切る
- 電子部品の発火時の炎の高さと継続時間のモデル
- シミュレーションの導入で不安定現象を再現
- 発火源のあらゆる方向に対し「隔離距離」を確保
- 実質安全とIEC62368-1のHBSE アプローチ
複数名受講割引
- 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 25,000円(税別) / 27,500円(税込) で受講いただけます。
- 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 38,200円(税別) / 42,020円(税込)
- 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
- 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 75,000円(税別) / 82,500円(税込)
- 同一法人内 (グループ会社でも可) による複数名同時申込みのみ適用いたします。
- 請求書は、代表者にご送付いたします。
- 請求書および領収書は1名様ごとに発行可能です。
申込みフォームの通信欄に「請求書1名ごと発行」とご記入ください。
- 他の割引は併用できません。
- サイエンス&テクノロジー社の「2名同時申込みで1名分無料」価格を適用しています。
アカデミー割引
教員、学生および医療従事者はアカデミー割引価格にて受講いただけます。
- 1名様あたり 10,000円(税別) / 11,000円(税込)
- 企業に属している方(出向または派遣の方も含む)は、対象外です。
- お申込み者が大学所属名でも企業名義でお支払いの場合、対象外です。
アーカイブ配信セミナー
- 「ビデオグ」を使ったアーカイブ配信セミナーとなります。
- 当日のセミナーを、後日にお手元のPCなどからご視聴ができます。
- お申し込み前に、 視聴環境 をご確認いただき、 視聴テスト にて動作確認をお願いいたします。
- 別途、ID,パスワードをメールにてご連絡申し上げます。
- 視聴期間は2026年5月12日〜25日を予定しております。
ご視聴いただけなかった場合でも期間延長いたしませんのでご注意ください。
- セミナー資料は印刷・送付いたします。
- ご自宅への書類送付を希望の方は、通信欄にご住所・宛先などをご記入ください。
- ご視聴は、お申込み者様ご自身での視聴のみに限らせていただきます。不特定多数でご覧いただくことはご遠慮下さい。
- 講義の録音、録画などの行為や、権利者の許可なくテキスト資料、講演データの複製、転用、販売などの二次利用することを固く禁じます。