製薬分野での共用設備では、品質確保の観点から、交叉汚染防止のための洗浄が必須である。そのための科学的ツールは、国内外のGMPで導入されている「健康ベース曝露限界値」 (HBEL) である。このHBELに基づいて設定される洗浄閾値が洗浄管理するうえでの基盤である。
本講座では、HBELの概略、洗浄閾値についての基本的な事項とその運用、および洗浄バリデーションの流れなどを説明する。製薬分野での共用設備では、品質確保の観点から、交叉汚染防止のための洗浄が必須である。そのための科学的ツールは、国内外のGMPで導入されている「健康ベース曝露限界値」 (HBEL) である。このHBELに基づいて設定される洗浄閾値が洗浄管理するうえでの基盤である。本講座では、HBELの概略、洗浄閾値についての基本的な事項とその運用、および洗浄バリデーションの流れなどを説明する。
- 洗浄に関する規制〜PIC/S GMP & 改正GMP省令
- 国内外の規制の方向性
- 交叉汚染防止のための要件
- 専用化要件
- GMP事例集 (2022年)
- 制要件としての2つの指標の設定
- 今後の洗浄実務に要求されること
- 洗浄担当者のためのHBEL概論
- 概要
- HBELの定義・位置付け・用語
- HBELの計算式
- 調整係数の設定
- HBELのバラツキ
- HBELを取り扱う上での留意点
- HBELを巡る課題
- データが限定されている各種製品への対応
- データが限定されている場合の基本的な方策
- TTCの概念による方法
- Control Bandingの下限値から求める方法
- デフォルトを利用する方法
- 治験薬
- 中間体
- 洗浄剤
- OTC製品
- ノンハザード物質
- 高分子医薬品 (不活化タンパク質断片)
- HBELに基づく洗浄管理基準の設定
- 製品接触部における洗浄管理基準
- 洗浄閾値の計算式と用語
- 洗浄閾値の意味合い
- 洗浄閾値とroutine cleaning limitの違い
- 安全マージンの大きさと当局の期待
- 製品非接触部における洗浄管理基準
- 間接製品接触部における洗浄管理基準 (封じ込め機器内部など)
- プロダクト特定ADEの考えと洗浄工程への適用
- プロダクト特定ADEの考えの概要
- 洗浄閾値を小さくする必要がある場面
- 洗浄閾値を大きくしてもよい場面
- 目視検査と目視検出限界の設定
- 目視検査の位置付け
- 目視で検出できるレベル (低分子)
- 目視で検出できるレベル (不活化タンパク質断片)
- 目視検出限界設定に関する規制当局の期待
- 目視検出限界の設定方法論
- 目視検出限界をめぐる課題
- 目視検査を唯一の基準とする議論
- HBELを用いる洗浄評価シミュレーション
- シミュレーションの前提条件と計算結果
- ハザードレベルと洗浄閾値の関係
- 洗浄閾値と目視検出限界の関係
- シミュレーションからの知見
- シミュレーション結果をワーストケース設定に利用する
- 運用管理
- ハザードレベルの違いに応じた運用管理
- 分子量の違いに応じた運用管理
- 今後の洗浄実務
- 洗浄目標としての伝統的な洗浄評価基準
- 洗浄目標の設定
- 洗浄バリデーションの流れ
- 分析機器の高度化
- 高度な分析手法の必要性
- 海外CDMOの事例
- 洗浄に関するPIC/Sガイドラインの概要
- HBEL設定に関するガイドライン PI 046
- HBEL設定ガイドライン Q&A PI 053
- Aide-Memoire (共用設備での交叉汚染防止備忘録) PI 043
- Aide-Memoire (HBEL評価文書/ QRMにおけるHBEL の利用に関する備忘録 ) PI052
複数名同時受講割引について
- 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 40,000円(税別) / 44,000円(税込) で受講いただけます。
- 5名様以降は、1名あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込) で受講いただけます。
- 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 45,000円(税別) / 49,500円(税込)
- 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 80,000円(税別) / 88,000円(税込)
- 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 120,000円(税別) / 132,000円(税込)
- 4名様でお申し込みの場合 : 4名で 160,000円(税別) / 176,000円(税込)
- 5名様でお申し込みの場合 : 5名で 190,000円(税別) / 209,000円(税込)
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- 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
- 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
- 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
- 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
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