少人数体制にも対応したGMP-QA業務・監査のポイントセミナー (全5コース)

日時

2025年11月17日 10時30分〜 2026年3月30日 16時30分

開催予定

プログラム

「GMP監査マニュアル」の活用による効果的かつ効率的なGMP監査の実施と現場運用のポイント

　GQP省令 (厚生労働省令第136号) において、医薬品製造販売業者は、医薬品製造業者等に対する管理監督を行なうことが規定されている。2023年9月1日付け事務連絡により、「GMP監査マニュアル」が発出されており、医薬品製造販売業者が医薬品製造業者に対し、適切な監査・指導を行なう手順等が解説されている。また改正GMP省令 (2021年) では、品質保証部門の設置や品質保証部門の業務の規定などが盛り込まれ、医薬品製造業者も原料等の供給者管理が求められることとなった。　本講演では、医薬品製造販売業者/医薬品製造業者のQA担当者が、このマニュアル作成の意図を理解し、活用することを提案したい。

最近の不正製造 (GMP違反) 問題から学ぶべきこと
1. 記録の改竄、隠蔽の悪例
2. 行政の対応
  1. 承認書・実態整合点検指示
  2. 承認書・実態整合点検の結果
3. 行政による立入検査の手法の見直し (無通告査察)
  1. 無通告査察で見えてきたもの
  2. 無通告立入検査の徹底強化
  3. 違反事例から学ぶこと
  4. 近年の品質問題事例
  5. 無通告立入検査の徹底強化 (更新)
GQP省令に基づく製造所監査
1. GQP省令のポイント
2. 品質保証部門の組織体制
  1. 品質保証責任者
  2. 品質保証責任者の資格要件
3. 製造業者等との取決め (GQP取決め)
  1. GQP事例集におけるQ&A (GQP取決め)
  2. 製造業と製造販売業の連携
  3. GQP取決め見本 (日薬連)
4. 適正な製造管理及び品質管理の確保 (監査)
  1. GMP監査とは
  2. GQP事例集におけるQ&A (GMP監査)
改正GMP省令に基づく製造所監査
1. 薬機法改正からGMP省令改正まで
  1. 改正薬機法におけるGMP適合性調査見直し
2. 改正GMP省令のポイント
  1. 原料等の供給者管理の規定
  2. 第11条の4 原料等の供給者の管理
  3. GMP施行通知 (逐条解説) における原料等の供給者管理
  4. GMP事例集におけるQ&A
  5. 原料等の供給者管理 (L字型取決め)
3. QA組織体制
  1. 必要なQA/QC人員体制
4. 供給者の適格性審査の手順とポイント
  1. 供給者管理の手順
  2. 原料等の供給者管理に関する手順モデル (東薬工)
  3. 原料等の供給者の管理に関する手順 (案) (大阪府)
5. GMP適用外製造所の管理
  1. 海外原薬調達までの手順 (3ステップ)
  2. 海外製造所に対する実地調査の留意点
  3. 海外製造所でよく見られる指導事項
6. 海外製造所に対する模擬査察の実施
「GMP監査マニュアル」の理解と運用時のポイント
1. マニュアル作成の背景
  1. 医薬品の品質問題事案を踏まえた製造販売業者及び製造業者による品質管理に係る運用について (R4_薬生監麻発0428第2号)
2. マニュアル利用にあたっての留意点
3. 目次構成
4. GMP監査の組織体制
  1. 組織体制の構築
5. 監査員の認定等
  1. 監査員の認定要件
  2. 監査員の評価方法
6. 監査体系
  1. 監査区分
  2. 監査手法
7. サブシステムを踏まえた監査
  1. 別添2 (2) 監査計画・結果表
  2. 6つのサブシステムとは?
  3. 6つのサブシステムの確認項目
  4. 行政による査察基準の選択
8. 監査年間計画書
9. 実地監査
  1. 監査の準備
  2. 監査の実施
10. 書面監査
  1. 監査の準備
  2. 監査の実施
11. リモート監査
12. 合同監査
13. 委託監査
14. 監査後の対応
  1. 製造業者等の評価
  2. 指摘事項の検討
  3. 指摘事項の分類
  4. 監査報告書
  5. 改善結果の確認
15. 監査実施状況のレビュー
  - 参考: GMP省令項目に関する監査の視点 (マニュアル別添1)

質疑応答

「GMP違反とヒューマンエラーに対する教育訓練の考え方とQA視点による抑制・防止対策事例」

　人は誤りをおかすものであり、絶対に間違えない人はいない。GMPの三原則では、その観点から対応策を想定すべきであるとされている (リスクマネジメント) 。しかし、人は弱いものであることも事実である。窮地に追いやられたときに、その人がどのように振舞えるのかで、その本質を伺うことができる。近年の不正問題では、組織構築や企業風土の欠陥が指摘されており、クオリティーカルチャー (品質文化) の醸成の重要性が唱えられている。　本講演では、不正とヒューマンエラー、それぞれに対する教育訓練の考え方を示すとともに、様々な状況を想定した教育訓練により、技能とともにモラルを備え持つ従業員の育成についても解説する。

不正 (違反) とエラーの違い
不正 (違反) とは【不正 (違反) 対策】
1. 不正 (違反) の定義
2. 行政処分 (業務改善命令/業務停止命令)
3. 顕在化した違反の例 (異種業界も)
4. コンプライアンスとは
不正 (違反) はどこに潜んでいるか
1. 不正と不備
2. 腐ったリンゴ
3. なぜ不正は起こるのか
4. 不正のトライアングル
5. 企業風土
クオリティーカルチャー (品質文化)
1. クオリティーカルチャーの基本的な考え方
2. 不適切な事例
3. 理想的な姿を考えよう
4. このような時、あなたはどうしますか?
5. ルールとモラルの違い
GMP違反とは
1. GMP違反に対する認識
2. 過去の不正製造問題
3. 最近の不正製造問題
4. 違反事例から学ぶこと
  1. 近年の品質問題事例整理
  2. 不正は様々なステージで
GMP違反を起こさせないために
1. 3つの原則
2. コンプライアンス教育1
3. 抑止力2
4. GMPを理解すること3
  1. 日本の薬事関連法体系
  2. GMPの生い立ち
  3. GMP:まずはこれ!
  4. GMPソフト/ハードとは
  5. GMPの三原則
GMP教育の基本要素【ヒューマンエラー対策】
1. ヒューマンエラーとは
2. ヒューマンエラーの事例
3. ヒューマンエラー対策の例
4. システムでヒューマンエラーを防止する
  - ポカヨケ対策の例
5. 文書・記録の管理
  - 文書・記録に関する注意点
6. 文書管理のポイント
  1. GMP文書の識別
  2. 最新版管理
  3. 配付先管理
  4. GMP文書の廃棄 (紙文書)
  5. GMP文書の保管と保存
  6. 悪いGMP手順書の例
7. GMPにおける記録記入のポイント
8. 訂正方法のポイント
9. 印鑑かサインか
10. データ品質とインテグリティを保証するシステム設計
11. データインテグリティ
12. 文書・記録の不備事項の指摘傾向
13. GMP調査での指摘事項公表
教育訓練の効果確認と認定制度
1. GMP省令の要求事項
2. 教育効果の確認方法
3. 教育の有効性の評価 (FDA)
4. 認定制度とスキルアップ計画
不正 (違反) に対する行政動向
1. 行政による立入検査の手法の見直し (無通告査察)
2. 無通告立入検査の徹底強化
3. 無通告立入検査の徹底強化 (更新)
4. 無通告査察で見えてきたもの
5. GMP監査マニュアル
  - マニュアル作成の背景
6. 要注意工場の指定

質疑応答

「改正GMP省令を踏まえたGMP適合性調査対応効率的なGQP/GMP-QA連携とQA/QC業務範囲の明確化」

　2019年12月に薬機法が改正され、改正GMP省令が2021年8月1日に施行された。改正GMP省令では、品質保証 (QA) 部門の設置やその業務について規定され、製造業QA部門の業務は、益々多様化している。　本セミナーでは、医薬品製造販売業と医薬品製造業におけるQA業務の連携の重要性を整理する。すなわち、製造業QAでは、自社工場のGMP推進や教育、行政によるGMP適合性調査への対応を求められ、製造販売業QAは、GQPの観点から承認品目の製造所 (自社/他社、原薬を含む) の製造管理・品質管理が適切であるかを確認し、「GMP適合」を取得させる必要がある。製造業QCは、まさにGMPにおける品質管理の実行部隊であり、改正GMP省令施行により、試験検査の文書・記録管理におけるデータインテグリティ (データの完全性) 確保も重要課題となる。　本セミナーでは、製造販売業QAと製造業QAの関係性を整理し、製造業QC業務との業務分掌を明確化し、効率的な業務遂行について解説する。

医薬品製造販売業と医薬品製造業
1. 医薬品製造販売業とは
  1. 医薬品製造販売業許可を取得するための許可要件
2. 医薬品製造業とは
  1. 医薬品製造業許可を取得するための許可要件
  2. 誰が許可してくれるのか
  3. 医薬品製造業の許可は永久に有効なのか?
3. 医薬品製造販売業と医薬品製造業の連携
不正製造 (GMP違反) 問題から学ぶべきこと
改正薬機法/改正GMP省令
1. 改正薬機法のポイント
2. 改正GMP省令のポイント
品質管理と品質保証
1. QCとは、QAとは
2. 組織体制
3. 改正GMP省令におけるQC/QAの兼務に関する考え方
製造販売業QAの業務
1. 医薬品製造販売承認書記載製造所のGMP適合性の維持
2. 製造販売業QAが実施する製造所監査
  1. GMP監査の種類と手順書
  2. GMP監査の立案と調整
  3. 監査員認定
  4. 書面監査の着眼点
  5. 現場監査の着眼点
  6. 製造工程、試験検査の確認
  7. 製造支援設備の着眼点
  8. 監査報告書の作成
  9. 監査フォローアップ
3. 模擬査察
  1. 目的
  2. 実施方法
製造業QAの業務
1. 医薬品品質システムへの関与
2. 品質保証 (QA) の業務を整理すると
3. 品質保証 (QA) の責務
4. ますます厳しくなる無通告査察への対応も
5. QAが優先すべきこと
製造業QCの業務
1. 改正GMP省令による規定
2. 【日本薬局方第十八改正】の理解
GMP文書・記録の管理 (QCもQAも)
1. 品質を保証するとは
2. データインテグリティ
3. データインテグリティに関する規制
4. PIC/Sのデータインテグリティガイドライン
5. 改正GMP省令におけるデータインテグリティ
6. データ品質とインテグリティを保証するシステム設計
GMP教育訓練 (QCもQAも)
1. QC/QA職員に対する教育訓練
2. QC/QA職員に対する教育訓練の有効性評価
  1. 教育の有効性評価に対するFDAの見解
行政の行なうGMP適合性調査とは
1. 「孫氏の兵法」を知っていますか?
2. GMP適合性調査の法的要件と目的
3. 行政のGMP適合性調査方針、調査方法の理解
  1. 実地調査の実施概要
  2. GMP適合性調査における6つのサブシステム
  3. PMDA調査員の着眼点

質疑応答

「GMP/GQP-QAが行うべき逸脱管理とCAPAの適切性の評価とチェックリストの活用」

　人は誤りを犯すものであり、絶対に間違えない人はいない。GMPの三原則では、その観点から対応策を想定すべきであるとされている (リスクマネジメント) 。しかし、人は弱いものであることも事実である。窮地に追いやられたときに、その人がどのように振舞えるのかで、その本質を伺うことができる。近年の不正問題では、組織構築や企業風土の欠陥が指摘されており、クオリティーカルチャー (品質文化) の醸成の重要性が唱えられている。　本セミナーでは、「誤り」について、不正 (違反) とヒューマンエラー、それぞれの考え方を示すとともに、様々な状況を想定した効果的なCAPAの実施について解説する (チェックリストの活用を含む) 。GQPでは、製造委託先の「逸脱管理」も求められるが、自社工場以上にハードルが高いため、厚労省の事務連絡で発出された「GMP監査マニュアル」も活用したい。

逸脱の管理
1. 逸脱とは
  1. 逸脱管理の責任者
2. 逸脱の対象
  1. 逸脱のレベル設定
  2. 逸脱のレベル設定の例
3. 逸脱管理
  1. GMP事例集では
  2. 逸脱処理手順書例
  3. 逸脱報告のポイント
4. 逸脱の原因 (分類)
5. 再発防止
6. OOS (Out of Specification) とは
  1. GMP事例集では
  2. チェックリストの活用
7. GMP適合性調査での指摘事例
是正措置・予防措置 (CAPA)
1. CAPAとは
  1. CAPAの定義
  2. CAPAの適用範囲
  3. 品質リスクマネジメント (ICH-Q9)
  4. 品質リスクマネジメントプロセス
  5. 品質リスクマネジメントの方法と手法
  6. 品質リスクマネジメントの手順
  7. CAPAとROI (投資収益率)
2. CAPA手順書例
3. CAPAの実施
  1. CAPAの立案
  2. 原因調査
  3. 原因調査のポイント
  4. CAPAの進捗管理
  5. CAPAの評価
4. GMP事例集では
5. FDAの考え方
6. 査察指導事例に対するCAPAの例
ヒューマンエラー
1. ヒューマンエラーとは
2. ヒューマンエラーの事例
3. ヒューマンエラー対策の例
4. システムでヒューマンエラーを防止する
  1. ポカヨケハード対策の例
5. GMPの三原則という考え方
不正防止
1. 不正 (違反) とは
2. 不正はなぜ起こるのか
3. 顕在化した不正の例 (異種業界も)
4. 近年の品質問題事例整理
  1. 製造における違反例
  2. 行政の対応 (承認書・実態整合点検指示 (厚労省) )
  3. 不正は様々なステージで
5. 不正製造事例の影響
コンプライアンスと品質文化
1. コンプライアンスとは
2. 品質文化 (クオリティーカルチャー) とは
  1. 理想的な姿を考えよう
  2. このような時、あなたはどうしますか?
  3. コンプライアンスからQuality Cultureへ!
3. 約束を守るって、どういうこと?
  1. 管理者が考えるべきこと
4. 不正を起こさせないために
  1. コンプライアンス教育1
    - 教育効果の確認方法
    - 教育の有効性の評価 (FDA)
  2. GMPを理解すること2
  3. 抑止力3
製造販売業QAが実施する製造所監査
1. GMP監査マニュアルの活用
2. 現場監査の着眼点 (どこを見て、何を尋ねるか、それは何故か)

質疑応答

巻末付録

逸脱の管理に関する手順書例 (奈良県)
逸脱の管理チェックリスト (岐阜県)
CAPA手順書例 (岐阜県)
OOSチェックリスト
OOSチェックリスト (HPLC用)
OOSチェックリスト (理化学) (富山県薬業連合会)

「改正GMP省令で求められているGMP文書・記録の作成・管理のポイント」

　改正GMP省令 (厚生労働省令第179号) が2021年4月28日に公布され、同8月1日に施行となり、GMP施行通知も発出されている。今般の改正GMP省令は、日本がPIC/S加盟 (2014年7月1日) に際し実施したPIC/S GMPガイドラインとのギャップ分析で判明し、GMP施行通知で補完した「6つのギャップ」項目が正式に法制化されたことがトピックスである。また、国際整合の観点、最近の不正製造問題対策の面から、医薬品品質システム (ICH Q10) 、品質リスクマネジメント (ICH Q9) 、Data Integrity (データの完全性) 、品質保証部門の設置や品質保証部門の業務の規定等が盛り込まれている。　このような実態を踏まえ、改正薬機法、改正GMP省令で新たに法制化された多くの事項を整理する。最近の不正製造 (GMP違反) の事例を分析することは、「他山の石」として自社のシステムを見直す良い機会となるだろう。

医薬品とは
1. 医薬品の分類
2. 医薬品製造業
3. 医薬品製造業の許可区分
4. GMPとは
5. GMPの歴史
6. GMPは法律である
7. 日本のGMP関連法規制の推移
8. GMPソフトとは?ハードとは?
9. GMPの三原則
10. 医薬品の品質を保証するということ
11. 重大な法令違反事例の分析と行政の対応
薬機法改正とGMP省令改正
1. 薬機法改正
2. GMP省令改正 (経緯と概要)
3. 改正GMP省令の目次構成
4. 改正GMP省令のポイント
医薬品品質システムとは (改正GMP省令対応)
1. 医薬品品質システムに関するガイドライン (ICH Q10)
2. 医薬品品質システムの基本的な考え方
3. 医薬品品質システムの構築
4. 作成すべき文書類
品質リスクマネジメントとは (改正GMP省令対応)
1. 品質リスクマネジメントの基本的な考え方
2. 品質リスクマネジメントプロセス
3. 品質リスクマネジメントの方法と手法
4. 原薬の供給者管理のリスクアセスメント例
データインテグリティとは (改正GMP省令対応)
1. データインテグリティに関する規制
2. データインテグリティの適用範囲
3. ALCOA+の原則
4. PIC/Sのデータインテグリティガイドライン
5. データインテグリティに関する参考情報
作成・保管すべきGMP文書 (改正GMP省令対応)
1. 医薬品製品標準書
2. 改正GMP省令で作成を求められるGMP手順書
文書管理規定 (基本事項)
1. GMP文書とは
2. 文書体系
3. 文書管理責任者
4. 文書管理のポイント
5. GMP文書管理に関する教育訓練
6. ヒューマンエラー対策 (モラル対策)
GMP手順書 (SOP) の作成 (基本事項)
1. SOP for SOPという考え方
2. SOP附番ルールとヘッダー利用
3. GMP手順書は誰が作成するのか
4. GMP手順書は、誰が承認するのか
5. GMP手順書作成時の留意点
6. GMP手順書作成前に考慮すべき効率的な手順とは
7. 遵守されるGMP手順書の例 (外観目視検査)
8. GMP手順書改訂時の留意点
9. 悪いGMP手順書の例
製造指図書と製造記録の関係 (基本事項)
1. 製造指図書作成の規定
2. 製造指図・記録書様式の工夫
3. 見やすい製造記録書様式とは
製造記録と試験記録 (基本事項)
1. 生データの扱い
2. ダブルチェック
3. 製造記録に求められること
4. 試験記録に求められること
5. 清掃記録に求められること
6. ログブックの活用
7. GMPにおける記録記入のポイント
8. 訂正方法のポイント
9. 印鑑かサインか
GMP適合性調査におけるGMP文書管理の確認
1. GMP調査の種類
2. 査察と監査の違いは?
3. 行政 (山口県) によるGMP適合性調査での文書・記録確認手順
4. その他行政によるGMP調査の現状
5. PMDAによるData Integrity を中心とした指摘事項例
6. GMP調査での指摘事例

質疑応答

受講料

1名様: 129,600円(税別) / 142,560円(税込)
複数名: 100,000円(税別) / 110,000円(税込)

複数名受講割引

2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 100,000円(税別) / 110,000円(税込) で受講いただけます。
- 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 129,600円(税別) / 142,560円(税込)
- 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 200,000円(税別) / 220,000円(税込)
- 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 300,000円(税別) / 330,000円(税込)
同一法人内 (グループ会社でも可) による複数名同時申込みのみ適用いたします。
請求書は、代表者にご送付いたします。
請求書および領収書は1名様ごとに発行可能です。
申込みフォームの通信欄に「請求書1名ごと発行」とご記入ください。
他の割引は併用できません。
サイエンス&テクノロジー社の「2名同時申込みで1名分無料」価格を適用しています。

アカデミー割引

教員、学生および医療従事者はアカデミー割引価格にて受講いただけます。

1名様あたり 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
企業に属している方(出向または派遣の方も含む)は、対象外です。
お申込み者が大学所属名でも企業名義でお支払いの場合、対象外です。

オンデマンドセミナーの留意点

申込み後、すぐに視聴可能なため、本セミナーのキャンセルは承りかねます。 予めご了承ください。
録画セミナーの動画をお手元のPCやスマホ・タブレッドなどからご視聴・学習することができます。
お申し込み前に、視聴環境をご確認いただき、視聴テストにて動作確認をお願いいたします。
3営業日後までに、メールをお送りいたします。
視聴期間は申込日より2ヶ月間です。
ご視聴いただけなかった場合でも期間延長いたしませんのでご注意ください。
セミナー資料は、印刷・送付いたしますので、視聴開始後に届きます。
セミナー資料は、申込み日から3営業日以内に発送いたします。
動画視聴・インターネット環境をご確認ください
- セキュリティの設定や、動作環境によってはご視聴いただけない場合がございます。
- サンプル動画が閲覧できるかを事前にご確認いただいたうえで、お申し込みください。
本セミナーの録音・撮影、複製は固くお断りいたします。

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