従来のe-テキスタイルでは実現できていなかった「センシングにもとづく介入」によって、着用者やその置かれた環境の変化に対応・予測をおこない、着用者の目的に合わせた結果が得られるように動作や行動を変えることによる、健康で安心して暮らせる社会の実現に資する製品やサービスの提供を目指した技術の研究開発について、その構想や基盤となる各種技術から、具体的な機能性繊維製品の製造方法とそれを用いたサービスについて紹介したい。
この「次世代スマートテキスタイル」は高度な繊維製品製造技術と先進的エレクトロニクス製造技術の融合によってのみ実現するものであるが、その製品をどんなユーザのどんな目的を想定して作製し、どんなサービスによってユーザの手に届けるのかまでも設計しなければ、単なる高価格な高機能ウェアとしてガジェット好きにしか受け入れてもらえないだろう。これまでの「高性能で多機能な製品を低価格で提供すれば売れる」という20世紀型の発想を捨て、「ものづくりのサービス化」というエンジニアリング・サービスとマーケティング、サービスデザインにもとづく21世紀型の製造業へのパラダイムシフトを、繊維とエレクトロニクスという異分野融合技術でもあるスマートテキスタイルによって実現するための構想についても紹介したい。
本講演では、繊維関連技術やエレクトロニクスの開発者にとどまらず、マーケターや製品・商品企画に携わる方々、製造業だけでなく医療・介護、スポーツやフィットネスからウェルビーイングに関するサービサ、建築・土木などコンストラクタなどさまざまな事業分野の方々にとってもわかりづらくないような話しをすることで、異分野・異業種の交流と協業を図るきっかけとなるような話題提供をおこないたい。
- イノベーションとは?
- スマートテキスタイルとは?
- 次世代型スマートテキスタイルと従来型マートテキスタイルの違い
- 海外におけるスマートテキスタイルの開発動向
- スマートテキスタイルは成功しているか?
- ウェアラブルデバイスからウェアデバイスへ
- フレキシブルデバイスからウェアラブルデバイスへ
- ウェアラブルデバイスの問題点
- ウェアデバイス
- ウェアデバイス実現のためのスマートテキスタイル
- スマートテキスタイルの技術課題
- 導電部材
- 導電性繊維
- 金属細線
- 導電ペースト
- 導電性接着剤
- 電極や配線の形成技術
- 導電糸による製織・編成
- 捺染および印刷
- 部分染めや抜染とめっき
- 刺繍
- 回路形成技術
- 導電糸による回路形成
- 印刷による回路形成
- FPCの実装
- 入力と出力
- バイタルセンサー
- 環境センサー
- 運動・動作センサー
- アクチュエータ
- 電源
- ウェアデバイスによるサービス
- スポーツとフィットネスと労働
- 医療・看護・介護
- 疲労・メンタルの改善
- 日常生活の安全・安心とフェムテック
- スマートテキスタイルの社会実装
- エレクトロニクスとして
- 繊維製品として
- サプライチェーン
- ディストリビュータとサービサ
- スマートテキスタイルの現状
- 日本の製品とサービス
- 海外の製品とサービス
- フランスを中心とするEU
- アメリカ
- アジア
- これからの期待
- なぜ今なのか、なぜ日本なのか
- イノベーションは呉越同舟ではなく切磋琢磨から
- 肉を切らせて骨を断つ規格化
- ジャパン・アズ・オンリーワン
複数名同時受講割引について
- 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 40,000円(税別) / 44,000円(税込) で受講いただけます。
- 5名様以降は、1名あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込) で受講いただけます。
- 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 45,000円(税別) / 49,500円(税込)
- 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 80,000円(税別) / 88,000円(税込)
- 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 120,000円(税別) / 132,000円(税込)
- 4名様でお申し込みの場合 : 4名で 160,000円(税別) / 176,000円(税込)
- 5名様でお申し込みの場合 : 5名で 190,000円(税別) / 209,000円(税込)
- 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
- 請求書は、代表者にご送付いたします。
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アカデミック割引
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日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。
- 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
- 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
- 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
- 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
- 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
- 企業に属し、大学、公的機関に派遣または出向されている方は対象外とさせていただきます。
ライブ配信対応セミナー / アーカイブ配信対応セミナー
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