本セミナーでは、食品の味覚・嗅覚を中心とした官能評価の基本と進め方を、評価事例を交えて解説いたします。
日時
- 2026年3月13日 10時00分〜 2026年3月27日 17時00分
中止
プログラム
官能評価は、特段の勉強をしなくとも、誰でも簡単にできると思われがちですが、信頼性あるデータを出すためには、それなりの勉強が必要で、先人たちの官能評価事例からも学ぶ必要があります。私は「官能評価は高度な専門技術」と考えています。 本セミナーでは評価事例を盛り込みながら、食品の味覚・嗅覚を中心とした食品の官能評価の基本と具体的な手法・進め方のお話をさせていただきます。
- 官能評価の基本
- 官能評価
- 分析型官能評価と嗜好型官能評価
- 分析型官能評価で大切なこと
- 分析型官能評価の流れ
- 官能評価の手順
- 官能評価の目的の明確化
- 官能評価の進め方のポイント
- 分析型官能評価パネルの選定
- 官能能力試験によるパネルの選抜
- 官能評価パネルの区分け
- 官能評価パネルに必要な要件
- 社外パネルと社内パネル
- 分析型官能評価パネルの訓練・育成
- 官能能力試験に合格するための訓練
- 官能能力試験合格者へのパネル委託
- 官能能力試験合格後の育成
- 味覚・嗅覚トレー二ングキット
- 官能能力パネルの維持・管理
- 分析型官能評価の実施ルール
- 官能評価パネルの選定
- 官能評価法の選定
- 官能評価試料の調整
- 官能評価日時の設定
- 官能評価に及ぼす心理理的影響
- 試料の提示技法
- 官能評価の環境
- 官能評価室
- 分析型官能評価の手法「識別評価」
- 2点識別試験
- 3点識別試験
- 1対2点識別試験
- その他の識別試験
- 評価事例
- 分析型官能評価の手法 「定量化・尺度法」
- 定量化・尺度法
- 評価事例
- 分析型官能評価の手法 「特性プロファイル法」
- 特性プロファイル法
- 官能評価用語
- QDA法
- 新しい官能評価法
- TDS法
- CATA法など
- 官能評価ソフト
- 評価事例
- 共感覚
- 共感覚
- 官能評価データの解析手法の紹介
- 統計解析の基礎
- 記述統計の概要
- 推測統計の概要
- 統計解析ソフト
- 異臭検出
- 異臭とオフフレーバー
- 異臭識別試験
- 評価事例
- 嗜好型官能評価
- 嗜好型官能評価の進め方
- アンケート調査
- 官能評価の裏付け
- 官能評価の裏付けとは
- 機器分析
- 生体計測
- 質疑応答
受講料
- 1名様: 38,200円(税別) / 42,020円(税込)
- 複数名: 25,000円(税別) / 27,500円(税込)
複数名受講割引
- 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 25,000円(税別) / 27,500円(税込) で受講いただけます。
- 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 38,200円(税別) / 42,020円(税込)
- 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
- 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 75,000円(税別) / 82,500円(税込)
- 同一法人内 (グループ会社でも可) による複数名同時申込みのみ適用いたします。
- 請求書は、代表者にご送付いたします。
- 請求書および領収書は1名様ごとに発行可能です。
申込みフォームの通信欄に「請求書1名ごと発行」とご記入ください。 - 他の割引は併用できません。
- サイエンス&テクノロジー社の「2名同時申込みで1名分無料」価格を適用しています。
アカデミー割引
教員、学生および医療従事者はアカデミー割引価格にて受講いただけます。
- 1名様あたり 10,000円(税別) / 11,000円(税込)
- 企業に属している方(出向または派遣の方も含む)は、対象外です。
- お申込み者が大学所属名でも企業名義でお支払いの場合、対象外です。
アーカイブ配信セミナー
- 「ビデオグ」を使ったアーカイブ配信セミナーとなります。
- 当日のセミナーを、後日にお手元のPCなどからご視聴ができます。
- お申し込み前に、 視聴環境 をご確認いただき、 視聴テスト にて動作確認をお願いいたします。
- 別途、ID,パスワードをメールにてご連絡申し上げます。
- 視聴期間は2026年3月13日〜27日を予定しております。
ご視聴いただけなかった場合でも期間延長いたしませんのでご注意ください。 - セミナー資料は印刷・送付いたします。
- ご自宅への書類送付を希望の方は、通信欄にご住所・宛先などをご記入ください。
- ご視聴は、お申込み者様ご自身での視聴のみに限らせていただきます。不特定多数でご覧いただくことはご遠慮下さい。
- 講義の録音、録画などの行為や、権利者の許可なくテキスト資料、講演データの複製、転用、販売などの二次利用することを固く禁じます。