本セミナーでは、塗装系で各塗料の特徴や塗装工程を復習し、それぞれの目的や注意する点等、塗料・塗装・塗膜をに関する基礎的な知識について解説いたします。
また、屋外試験と促進試験、相関性・促進性の課題など、塗膜欠陥の分析方法や耐久性のひとつである耐候性技術に関する知識を整理し、解説いたします。
日時
- 2025年12月8日 10時00分〜 2025年12月8日 16時30分
中止
プログラム
塗料業界に新しく参入される方や塗装 (製造) 工程に関わっている方に、塗料・塗装・塗膜 (製品) の基礎的な知識を習得し、特に製造ラインで塗装工程の見直しや確認をされたい方々にも、塗装工程を具体的に復習し、それぞれの工程の目的や注意するポイントを概説します。 そして、塗膜 (製品) として、品質管理の観点からも、試験評価法を確認し、塗膜欠陥の発生現象 (発生メカニズム) と原因、その対策を考え、製品の外観品質の向上を目指さすことを検討します。
- 塗料の基礎:
- 序章:塗料の歴史から塗料の変遷
- 塗料の3つの役割と測色に関する基礎事項
- 外観
- 保護
- 機能
- 塗料、塗装の基礎用語の確認
- 塗料の構成成分とその役割
- 樹脂
- 顔料
- 溶剤
- 添加剤
- 塗装工程とその目的
- 種々の塗装方法
- 転移塗装
- 粉体塗装
- 霧化塗装
- 建浴塗装
- 塗装系の考え方
- 表面処理工程とその目的・必要性: (失敗するライン事例を含む)
(鋼板が主ですが、アルミニウム化成処理も説明します。)- 脱脂工程の特徴 (ブラスト、酸処理とアルカリ処理)
- 表面調整工程 (りん酸亜鉛化成の前工程)
- 化成処理工程と添加金属の特徴
- りん酸鉄
- りん酸亜鉛
- 酸化ジルコニウム
- 水洗の重要性と化成処理の不具合事例
- 電着 (カチオン) 塗装工程 (含:プライマー処理 (下塗) :
- 電着塗料の組成、プライマー塗料と使い分け
- 電着塗装のメカニズム
- 電着塗装の特徴 (つきまわり性) 、プライマー塗料との比較 (有効性)
- 電着塗料の管理項目 (ライン管理)
- 溶液系塗料の塗装工程:
- 溶剤系塗料vs水性塗料 その特徴と短所
- スプレーガンの特徴
- エアスプレー、エアレススプレー、静電塗装の仕組み、塗装時の注意点
- メタリック塗料、パール (マイカ) 塗料の特徴 (視覚のコントロール性)
- クリヤ塗装の特徴 (利点)
- 塗料・塗膜不良 (種々の欠陥現象) の原因 (メカニズム) とその対策
- 正しい欠陥用語、JIS表記法の確認
- 外観観察 (測色法、色差と光沢) の基礎
- 分析機器選択のポイント
- 欠陥分析/解析の3つの観点
- 外観観察 〜塗料・塗膜の状況を把握する〜
- 化学的分析 〜塗料・塗膜の化学構造を把握する〜
- 物性的分析 〜塗料・塗膜の物性を把握する〜
- 種々の欠陥現象
- 変色
- たれ
- はじき
- へこみ
- 膨れ
- わき
- エッジ不良
- 異物など
- 塗膜欠陥の発生メカニズム
- 形状不良
- はじき
- へこみ
- 膨れ
- わき
- 表面張力からの形状不良
- 粘弾性の頑張る力
- 残留応力による歪み
- 解析評価や機器分析の事例 (はじき、へこみ、異物を中心に)
- 塗装機からの塗膜異常
- 塗膜のはじき分析手法
- 塗膜の異物分析
- 解析評価や機器分析の事例 (はじき、へこみ、異物を中心に)
- 質疑応答
会場
受講料
- 1名様: 47,500円(税別) / 52,250円(税込)
- 複数名: 25,000円(税別) / 27,500円(税込)
会場受講の複数名受講割引
- 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 25,000円(税別) / 27,500円(税込) で受講いただけます。
- 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 47,500円(税別) / 52,250円(税込)
- 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
- 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 75,000円(税別) / 82,500円(税込)
- 同一法人内 (グループ会社でも可) による複数名同時申込みのみ適用いたします。
- 請求書は、代表者にご送付いたします。
- 請求書および領収書は1名様ごとに発行可能です。
申込みフォームの通信欄に「請求書1名ごと発行」とご記入ください。 - 他の割引は併用できません。
- サイエンス&テクノロジー社の「2名同時申込みで1名分無料」価格を適用しています。
アカデミー割引
教員、学生および医療従事者はアカデミー割引価格にて受講いただけます。
- 1名様あたり 10,000円(税別) / 11,000円(税込)
- 企業に属している方(出向または派遣の方も含む)は、対象外です。
- お申込み者が大学所属名でも企業名義でお支払いの場合、対象外です。