業務効率向上による設計者不足解決方法

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労働人口が激減した今日、設計・開発部門の部課長は日々「人手不足」の現状に直面しています。雇用延長にも限度があり、設計者一人ひとりの業務量も増え、メンタル不全者が発症しないか心配です。この窮状を人事・総務部門に訴えても「人の余っている部署など社内に存在しません」と取り合ってもらえません。そのため設計・開発部門では下記の状態が恒常化しているのが実態です。

  • 短納期や重複作業による設計品質の低下
  • 多くのことを求められすぎて、業務量が増大
  • 設計・開発部門に業務が集中
  • 目先の業務に追われ、人材育成や業務改革・改善に時間が割けない

 そのような現状を放置していては、重大事態発生も時間の問題です。そこで当セミナーでは、設計業務の労働生産性向上により人手不足を自部門で解決する方法をお教えいたします。この方法の優れている点は(1)求人費用ゼロ、(2)人件費が増えない、(3)即効性がある、(4)経営環境に左右されない、(5)自部門で実施できる、の5つです。

人手不足問題の解決プロセス

  • (1) 会議・委員会・改善改革活動を半減させる。
  • (2) 設計業務の実態を数値データで「見える化」し、設計者間・月間・部署間の業務量を平準化させる。
  • (3) 現状と本来「あるべき姿」の対照により、設計・開発業務のムダ取りを行う。
  • (4) 個別業務の生産性を向上させる (業務改革・改善・DX等) 。

 弊社の指導により上記(1)〜(3)を実施し、設計者の16%を余剰人員として捻出することにより、人手不足を解決した事例もあります。併せて(4)を実施すれば、人手不足問題は根本的に解決します。事例紹介を随所に盛り込んだ極めて実践的な内容であり、会社 (部署) の業種・業態・規模を問わず有効な手法なので、御社でも必ず実施できます。

  1. 人手不足問題にどう対処するのか?
    1. 社の存続を揺るがす人手不足問題
    2. 人手不足問題の放置は会社をつぶす … 事例紹介
    3. 一般的な対処方法とその問題点
    4. TMS 研の推奨する対処方法とその理由
    5. 「人手不足問題にどう対処するか」で御社の業績と未来は大きく変わる
  2. 社内から人員を捻出する … 成功事例紹介 (所要期間:4ヶ月)
    1. 会議の削減 (700名から42名捻出)
    2. 業務量の平準化 (658名から34名捻出)
    3. 設計業務のムダ取り (624名から34名捻出)
  3. 設計・開発業務の現状を「見える化」する
    1. 3つの「見える化」
    2. 設計業務の「ムリ・ムダ・ムラ」の「見える化」
    3. 設計業務の実態の「見える化」
    4. 設計業務の本来あるべき姿の「見える化」
  4. 会議を半減させる
    1. なぜ会議は減らないのか?
    2. リモート勤務により増加した会議数
    3. 実態を「見える化」する … 事例紹介
    4. 会議の減らし方およびリバウンド防止方法
    5. 会議削減のもたらす効果
  5. 業務量を平準化する
    1. 業務の実態を「見える化」する
    2. 3つの業務量平準化
    3. 業務量平準化を実現する○○○○○○○管理システム (○○○○○○○は当日開示)
    4. 業務量平準化のもたらす効果
  6. 業務のムダを取る
    1. 従来の設計業務のムダ取りはなぜ失敗するのか?
    2. 「ムダ取り」を成功させる考え方と実施方法
    3. 間接業務のムダ取りのもたらす効果
  7. 質疑応答

受講料

  • 1名様: 36,000円(税別) / 39,600円(税込)
  • 複数名: 60,000円(税別) / 66,000円(税込)

ライブ配信セミナーについて

  • 本セミナーは「Zoom」を使ったライブ配信セミナーとなります。
  • お申し込み前に、 Zoomのシステム要件 と テストミーティングへの参加手順 をご確認いただき、 テストミーティング にて動作確認をお願いいたします。
  • 開催日前に、接続先URL、ミーティングID​、パスワードを別途ご連絡いたします。
  • セミナー開催日時に、視聴サイトにログインしていただき、ご視聴ください。
  • ご自宅への書類送付を希望の方は、通信欄にご住所・宛先などをご記入ください。
  • タブレットやスマートフォンでも受講可能ですが、機能が制限される場合があります。
  • ご視聴は、お申込み者様ご自身での視聴のみに限らせていただきます。不特定多数でご覧いただくことはご遠慮下さい。
  • 講義の録音、録画などの行為や、権利者の許可なくテキスト資料、講演データの複製、転用、販売などの二次利用することを固く禁じます。
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