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最新自動車における「電磁波ノイズ」の発生要因とその対策

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本セミナーでは、自動車における電磁波ノイズについて取り上げ、電磁波の基礎・基本から出発し、EV及び自動運転システム特有の電磁ノイズの根本的な発生メカニズムを俯瞰し、ノイズ源の特定や対策のノウハウについて解説いたします。

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プログラム

電気自動車 (EV) や自動運転車などの最新の自動車では数多くのモータ・インバータやセンサ、高周波回路などの電子部品が使われ、これによって自動車における電磁ノイズ・EMI/EMC対策が注目を集めている。 　本講演では電磁波の基礎・基本から出発し、EV及び自動運転システム特有の電磁ノイズの根本的な発生メカニズムを俯瞰し、ノイズ源の特定や対策のノーハウなどをレビューする。

  1. はじめに〜電磁波の基礎とEMCの基本概念〜
    1. 自動車電子化の進展とEMC対策の重要性
    2. 電磁波の基礎
      • 電界・磁界・電磁波の発生原理
    3. 電磁ノイズの基本分類
      • 伝導ノイズ
      • 放射ノイズ
      • コモンモードノイズ
      • ノーマルモードノイズ
    4. 電磁ノイズ問題の3要素
      • 発生源
      • 伝搬経路
      • 被妨害システム
    5. 電磁両立性 (EMC) と電磁妨害 (EMI) 、電磁耐性 (EMS) の定義
    6. 自動車関連のEMC規格・規制
      • CISPR
      • ISO
      • UNECEなど
  2. 電磁ノイズの発生メカニズムとノイズ源の特定技術
    1. 共振や反射による電磁ノイズの増幅メカニズム
    2. 電磁ノイズ計測の基本と測定機器
    3. 伝導・放射ノイズ測定の注意点
    4. 自動車EMC試験規格
      • CISPR25
      • ISO11452など
    5. ノイズ源特定のための測定技術
  3. EV・自動運転車に特有のEMC課題
    1. インバータのスイッチング動作による高周波ノイズ発生原理
    2. モータ駆動系からのコモンモードノイズの発生
    3. 充電に関わる高調波や電磁ノイズ課題
    4. 自動運転用センサのEMC課題
      • LiDAR
      • レーダー
      • カメラ
    5. 高速通信のEMC課題
  4. EMC対策技術の基礎と応用
    1. シールドによるEMC対策
      • 電界シールド
      • 磁界シールド
      • 筐体など
    2. フィルタによるEMC対策
      • コモンモードチョーク
      • デカップリングコンデンサなど
    3. グラウンドやレイアウト設計によるEMC対策
    4. ケーブルやハーネスのEMC対策
      • ツイストペア
      • シールドケーブルなど
  5. まとめ
    • 質疑応答

受講料

  • 1名様: 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
  • 複数名: 45,000円(税別) / 49,500円(税込)

複数名同時受講割引について

  • 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 45,000円(税別) / 49,500円(税込) で受講いただけます。
  • 5名様以降は、1名あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込) で受講いただけます。
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 90,000円(税別) / 99,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 135,000円(税別) / 148,500円(税込)
    • 4名様でお申し込みの場合 : 4名で 180,000円(税別) / 198,000円(税込)
    • 5名様でお申し込みの場合 : 5名で 210,000円(税別) / 231,000円(税込)
  • 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
  • 請求書は、代表者にご送付いたします。
  • 他の割引は併用できません。

アカデミック割引

  • 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)

日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。

  • 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
  • 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
  • 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
  • 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
  • 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
  • 企業に属し、大学、公的機関に派遣または出向されている方は対象外とさせていただきます。

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