コンピュータ化システムバリデーションの効率的な実施法

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本セミナーでは、医薬品製造におけるコンピュータシステムも含めたバリデーション、データインテグリティへの対応について取り上げ、これらの課題への対応及び実際のFDA査察などに対応する為のポイント、グローバルに対応したベストプラクティスなどを解説いたします。

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プログラム

近年、製造においては、コンピュータシステムが、随所に使用されており、コンピュータ化システムバリデーションの重要性は増すばかりです。しかしながら、何をすればいいのか、どこまで対応すればいいのかが、難しいところです。  本セミナーでは、ここまで実施すればOKというところを考えていくとともに、最近、特に注目されているデータインテグリティーにどう対応するか、そして、コンピュータシステムを業務プロセスなどとの関係からどのように考えてバリデートしていけば良いかをグローバルなベストプラクティスなどを含め、ご説明致します。

  1. コンピュータ化システムバリデーションについて
    1. CSV (Computerized System Validation) 概要について
    2. URS (ユーザー要求) とFRA (機能的リスク評価) の関係と重要性について
    3. パッケージ機能と作りこみ機能の開発方法の違いとポイントについて
    4. CSA (Computerized System Assurance) について
    5. 他
  2. データインテグリティーについて
    1. データインテグリティーとは
    2. 重要ポイントについて
    3. システムでの対応のポイント
    4. 運用での対応のポイント
    5. 紙記録での課題と対応について
    6. 他
  3. 医薬品製造でのシステム利用におけるコンピュータ化システムバリデーション、データインテグリティーに対応する為の具体的なポイントについて
    1. グローバル対応におけるERP、MES、LIMS、WMS、DCS、SCADA、PLC等の役割
      • パッケージソフト活用
      • BPRの導入
      • 全体最適
      • システム連携など
    2. 製造管理システム
      • MESの対応
        • レシピ作成の最適化と承認まで
        • Exception List活用など
      • DCSの対応
        • MESとの連携
        • レシピ作成とS88の利用など
      • SCADAの対応
        • 機能別データインテグリティー対応例など
      • PLCの対応
        • データインテグリティー対応例
        • メンテナンス時の注意事項など
    3. 品質管理システムの対応
      • システム構成例
      • データインテグリティー対応など
    4. 他
    • 質疑応答

受講料

  • 1名様: 45,000円(税別) / 49,500円(税込)
  • 複数名: 40,000円(税別) / 44,000円(税込)

複数名同時受講割引について

  • 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 40,000円(税別) / 44,000円(税込) で受講いただけます。
  • 5名様以降は、1名あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込) で受講いただけます。
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 45,000円(税別) / 49,500円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 80,000円(税別) / 88,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 120,000円(税別) / 132,000円(税込)
    • 4名様でお申し込みの場合 : 4名で 160,000円(税別) / 176,000円(税込)
    • 5名様でお申し込みの場合 : 5名で 190,000円(税別) / 209,000円(税込)
  • 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
  • 請求書は、代表者にご送付いたします。
  • 他の割引は併用できません。

アカデミック割引

  • 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)

日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。

  • 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
  • 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
  • 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
  • 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
  • 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
  • 企業に属し、大学、公的機関に派遣または出向されている方は対象外とさせていただきます。

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