「仕事はあるが生産出来ない!」「夜勤の作業者がいない!」「交代勤務のローテーションが組めない」「何とか仕事を続けたいが、今までと同じ設備を入れても人が集まらないのではどうしようもない」。まさに、今の時代を象徴する衝撃的な企業の皆さんからの声です。新たに夜勤の自動運転ができる自動化した生産設備や生産ラインの導入を検討されていることと思います。自動化を考えているものの、どのように自動化や無人化できる設備を導入すれば良いのかわからない。自動化しても、果たして期待通りに動いてくれるのか?生産が止まってしまっては失敗に終わってしまう!このように考えられている企業は多いのではないでしょうか?企業によって生産する製品が異なるように自動化も全く同じようになるとは限りません。ロボットを導入すれば自動化や無人化は可能!と、ベンダーやロボットメーカーは言うでしょう。しかし、ロボットを導入するだけでは自動化、まして無人化は実現できません。無人化は、部品の供給から作り、検査、完成品までのすべての工程を全自動で行い、止まらず、安定して良品を生産しなければなりません。ロボットだけではなく、周辺の装置や機器がお互いに連携し何か不具合があれば停止させ、知らせなければなりません。ロボットを導入すれば自動化はできますが、無人化はさらにハードルが高くなります。必然的に、品質のトラブルや設備のトラブルがない設備や生産ラインが求められます。トラブルのない生産ラインは、ロボットメーカーでも設備メーカーでも単独ではできません。製品や工程の製造上のノウハウを上手く活用し、自動化しやすい生産方法に変えながら、安定した生産が出来る自動化設備を作り上げていくこと。これが真の自動化を達成することにつながり、これによって無人化を実現できることになります。
本セミナーでは、「無人化ラインの構築に向けた自動化を進めたい」と考えられておられる生産技術者をはじめ、ミドルマネジメント層を対象に、、考え方や進め方、さらに、検討すべき対策や準備ついて具体的な実例を交えて詳しく学んでいただきます。工場の無人化に向けて、ロボット化や自動化を進めている生産技術者、工場の改善や生産性の向上に苦慮している製造技術者、生産ラインの自動化にロボットやIoTを活用して生産性を上げることを検討されておられるマネージメントの方々にお役に立て、ご活用頂ければ幸いです。
- 製造業を取り巻く人手不足の概況
- 製造業の人手不足について
- 深夜業務の実態を考える
- 人手不足の対策にすべきこと
- 夜間無人化ライン構築の重要ポイント
- 止まらない自動化ラインのためにはどうするのか?
- 不良品を作らない自動化ラインのためにはどうするのか?
- 夜間無人化を進める上での管理体制はどうするのか?
- どのラインを自動化するか? 進めやすい工程、難しい工程
- 進めやすい加工工程の自動化
- 難易度が高い試験工程の自動化
- 自動化の前に設備改善、レイアウト改善
- 夜間無人化・一部自動化の例
- 組立工程の夜間自動ライン
- 夜間自動化に必要な自工程完結型
- 自工程完結型に必要な品質データ管理
- まとめ
- グローバル・スタンダードの生産設備
- NPVによる設備投資のリスク管理
複数名同時受講割引について
- 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 40,000円(税別) / 44,000円(税込) で受講いただけます。
- 5名様以降は、1名あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込) で受講いただけます。
- 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 45,000円(税別) / 49,500円(税込)
- 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 80,000円(税別) / 88,000円(税込)
- 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 120,000円(税別) / 132,000円(税込)
- 4名様でお申し込みの場合 : 4名で 160,000円(税別) / 176,000円(税込)
- 5名様でお申し込みの場合 : 5名で 190,000円(税別) / 209,000円(税込)
- 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
- 請求書は、代表者にご送付いたします。
- 他の割引は併用できません。
アカデミック割引
- 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)
日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。
- 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
- 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
- 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
- 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
- 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
- 企業に属し、大学、公的機関に派遣または出向されている方は対象外とさせていただきます。
ライブ配信対応セミナー / アーカイブ配信対応セミナー
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- 視聴期間は2025年6月25日〜7月5日を予定しております。
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