そもそも本当の競合はだれか? 競合はどのような特徴をもち何をしようとしてるのか?そしてどのようにすれば自社は競合に勝ち、財務的成果をあげられるのか?競合としては、大手企業ばかりでもなく、急速に成長するスタータップも視野にいれておかなければなりません。
当セミナーでは、18年以上の新規事業開発・R&D戦略コンサルティングと技術系スタートアップ支援・投資の最前線の経験をもとに、生産財メーカーの技術者・研究者としてもつべき競争戦略の考え方を学んでいただきます。
キーワードは、顧客の視点からの競合他社の優先度付け、競合他社の強み・弱みの俯瞰的な把握、シナリオプランニングによる複数戦略の構想、スタートアップ連携による競争優位性の構築です。
- 生産財メーカーの戦略構想の基本
- エンジニアがまずおさえるべきマーケティングの特徴
- 製品アーキテクチャとビジネスモデルを一緒に考える
- ケース演習: 高収益の生産材メーカーの事例からポイントを学ぶ
- 事業環境分析とは
- マーケティング戦略検討における競合・市場調査の位置づけ
- 有望用途の選定
- 業界構造分析とマクロ環境分析
- 顧客特性分析
- そもそも競合はだれか?真の競合を見出すための思考法
- 有望用途における主な顧客企業を設定する
- 顧客企業の利用シーンを主観をもってイメージする
- 顧客の立場から困り事・ニーズを解決する商品・サービスを想定する
- それらを提供する業界・企業をリストアップし、優先度をつける
- 「事業レベル」で競合で勝つための分析・構想のフレームワークとは
- 製品や技術だけの競合他社分析で事業として勝てるのか?
- 競合他社の強み・弱みを俯瞰的に把握・洞察する
- 競合の現状の戦略を把握する
- 競合他社の過去の動向から思考・行動パターンを洞察する
- 市場調査のすすめ方とそのポイント
- 2次情報:WEB調査、データベース活用、スポットコンサルなど
- 1次情報:顧客企業や異業種ヒアリング、フィールド調査
- スタートアップ連携により競争優位性を築く!
- 事業会社とスタートアップの違いを互いに理解し、シナジーを出すための「10のポイント」
- イノベーション・エコシステム
- 事業会社、スタートアップ、ベンチャーキャピタルの関係性
- 「社内で行うべき新事業」を「社外でスタートアップ形式」で立ち上げる
- 事業会社とスタートアップの連携事例
- カーブアウト・スタートアップの成功のポイント
- 質疑応答
- 参考資料
- 単なるエンジニアでなく、イノベーターになるためのマインドセットとは
受講に関する制約
- 経営コンサル会社、投資ファンドの方のご参加はお断りいたします。
複数名受講割引
- 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 22,500円(税別) / 24,750円(税込) で受講いただけます。
- 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 32,400円(税別) / 35,640円(税込)
- 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 45,000円(税別) / 49,500円(税込)
- 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 67,500円(税別) / 74,250円(税込)
- 同一法人内 (グループ会社でも可) による複数名同時申込みのみ適用いたします。
- 受講券、請求書は、代表者にご郵送いたします。
- 請求書および領収書は1名様ごとに発行可能です。
申込みフォームの通信欄に「請求書1名ごと発行」とご記入ください。
- 他の割引は併用できません。
- サイエンス&テクノロジー社の「2名同時申込みで1名分無料」価格を適用しています。
アカデミー割引
教員、学生および医療従事者はアカデミー割引価格にて受講いただけます。
- 1名様あたり 10,000円(税別) / 11,000円(税込)
- 企業に属している方(出向または派遣の方も含む)は、対象外です。
- お申込み者が大学所属名でも企業名義でお支払いの場合、対象外です。
アーカイブ配信セミナー
- 「ビデオグ」を使ったアーカイブ配信セミナーとなります。
- 当日のセミナーを、後日にお手元のPCなどからご視聴ができます。
- お申し込み前に、 視聴環境 をご確認いただき、 視聴テスト にて動作確認をお願いいたします。
- 別途、ID,パスワードをメールにてご連絡申し上げます。
- 視聴期間は2025年2月14日〜28日を予定しております。
ご視聴いただけなかった場合でも期間延長いたしませんのでご注意ください。
- セミナー資料は印刷・送付いたします。
- ご自宅への書類送付を希望の方は、通信欄にご住所・宛先などをご記入ください。
- ご視聴は、お申込み者様ご自身での視聴のみに限らせていただきます。不特定多数でご覧いただくことはご遠慮下さい。
- 講義の録音、録画などの行為や、権利者の許可なくテキスト資料、講演データの複製、転用、販売などの二次利用することを固く禁じます。