第1部 EV用リチウムイオン電池と全固体電池のリサイクル技術の動向
(2024年11月26日 10:30〜12:00)
電気自動車 (EV) 市場の成長に伴い、EV用リチウムイオン電池の需要も拡大しています。今後問題となるのは急激に増加する中古リチウムイオン電池の取り扱いです。環境保全および資源確保の観点から中古リチウムイオン電池のリサイクルは喫緊の課題となっています。
本講演では、湿式精錬、乾式精錬など開発中あるいは実用化されているリサイクル技術の全体像を解説します。また、それらの技術を生かしたビジネスの実情についても触れます。さらに、今後実用化が期待されている全固体電池についても、リサイクル技術の研究開発状況を解説します。
- EVおよびEV用リチウムイオン電池の市場動向
- 中国,欧米,日本のEV市場の動向
- EV用リチウムイオン電池の市場動向
- リチウムイオン電池のしくみ
- リチウムイオン電池の構造
- 正極材の種類とコスト,寿命等
- レアメタルの供給とリサイクルの必要性
- リサイクルのプロセスと技術
- リサイクルとリユースの違い
- 回収および解体プロセス
- 狭義のリサイクルに関する技術 (湿式精錬,乾式精錬,その他)
- 全固体電池向けリサイクル技術の開発動向
- リサイクルビジネスの現状
- リサイクルに対する追い風
- リサイクル企業および採算性
- まとめ
第2部 リチウムイオン電池のリサイクルとEU電池規則の動向
(2024年11月26日 13:00〜14:30)
リチウムイオン電池の登場は、電池の用途と市場を飛躍的に拡大させている。一方で、電解液の可燃性等の特徴から、市場での事故や課題も多く聞かれるようになった。
本講演では、電池の廃棄やリサイクルに関する法規制、処理の実態や課題、最近のEU電池規則の要求事項もふまえ、俯瞰的、体系的に解説を行う。
- 蓄電池リサイクルの概要
- 蓄電池の処理工程
- 蓄電池のリサイクルシステム
- 国内のリサイクルシステムや処理業者について解説する
- 生産量と回収量
- 蓄電池の資源価値
- リサイクル技術への取組
- リサイクル技術や事業者の取組、課題について解説する
- リサイクル市場の実態と課題
- 小型携帯機器用途の実態と課題
- 小型用で課題となっている発火事故の実態と課題、制度の施行状況について解説する
- 大型機器用途の実態と課題
- EV用等の大型用が直面しているリサイクルやLIB生産等の課題について解説する
- EU電池規則の動向
- 日本のリサイクル関連法令
- 資源有効利用促進法とEU電池指令
- EU電池指令の課題
- 電池規則の前に運用されていた電池指令の課題を解説する
- EU電池規則の概要と動向
第3部 リチウムイオン電池/EV用電池リユースの市場と検査・劣化診断の技術
(2024年11月26日 14:45〜16:15)
リチウムイオン電池 (LIB) は様々な物理的・化学的・機械的現象が複合的に発生している複雑なシステムです。性能評価や劣化診断を適切に行うためには、電池の内部現象の把握と正確な計測が不可欠です。本セミナーでは、LIBの基礎事項・電気特性の計測技術・それらを元にした劣化診断技術について包括的に解説いたします。特に、交流インピーダンス法 について特に重点的に取り上げ、劣化診断技術とその適用可能範囲について説明します。
- リチウムイオン電池の基礎と性能指標
- リチウムイオン電池の挙動
- 基本的なパラメーター
- 電池の劣化メカニズム
- 電池の性能指標・劣化指標
- 電池の劣化とインピーダンスの関係の概観
- リチウムイオン電池のインピーダンス
- 基本原理
- 解析手法
- 各種過渡現象とインピーダンスの関係
- インピーダンスの正確な測定
- インピーダンスを用いた性能推定と劣化診断
- 電池の劣化に伴うインピーダンスの変化
- 電池の劣化診断技術の概観
- ルールベースの劣化診断の実例
- 機械学習ベースの劣化診断の実例
複数名同時受講割引について
- 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 50,000円(税別) / 55,000円(税込) で受講いただけます。
- 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 55,000円(税別) / 60,500円(税込)
- 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 100,000円(税別) / 110,000円(税込)
- 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 150,000円(税別) / 165,000円(税込)
- 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
- 受講券、請求書は、代表者にご郵送いたします。
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アカデミック割引
- 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)
日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。
- 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
- 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
- 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
- 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
- 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
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