化学原料のコストダウンは営業活動とともに利益創造手段として期待されています。経済環境を言い訳にできないし、「できる範囲でやればよい」と言うレベルでは社内はもう納得してくれません。万策を尽くし、且つ、必達が条件になっています。
セミナーでは巷で行なわれていない新しいコストダウンのやり方を1日で集中的に学びます。化学原料の購買に何らかの形で携わっている方は是非このノウハウをご活用ください。
化学原料の中で、基礎化学品や汎用樹脂のような価格変動が頻発する市況原料を除く非市況原料 (ファインケミカル、添加剤、安定剤、難燃剤など) に注目して、コストダウンの考え方と多彩なコストダウン手法を解説します。これらの原料は、化学製品を作るために欠かせない物質であるにも関わらず、購買金額が市況原料に比べて概して少ないため、コストダウン効果が小さいと思い込まれていつも軽視されているのが現状です。しかし、そこにこそコストダウンの大きな余地と損益分岐点の改善への道があります。適正価格が見えにくい世界です。しかし、最大のコストダウンを生み出すために買い手がコントロールできる唯一の要素である獲得価格の極限値は適正価格です。その意味で適正価格の見極めに最大の精力を注ぐのが最も本質的なコストダウン行動になります。価格を合理的に確定させることは購買・調達の専権的任務でもあります。
本セミナーでは、豊富な化学原料購買の知識に裏付けされた顕著な実績を持つ講師が、長年の経験から見つけ出したコストダウン戦略、コストダウン手法19種、根源になる適正価格の科学的予測を解説します。チコちゃんに叱られないようにシッカリ学習しましょう。
- 本セミナーの目的と目標
- コストダウンの出発点となる個々人のマインド
- 化学原料の購買の特徴
- 市況原料と非市況原料のコストダウン
- コストダウンへの心構え
- 適正価格の考え方
- 組織力を結集するための環境のマネジメント (コストダウン戦略)
- 馬鹿の一つ覚えの価格交渉に陥らないためのコストダウン手法 (19種)
- 共通的な事項
- 手法の全体像
- 手法毎の考え方、注意点、事例
- 手法とコストダウン効果の関係
- 成功率を高めるための実務修得コース
- 購買のためのコンピテンシー・ライブラリー
- 適正価格の予測1 (輸入価格の解析:雑音がない場合)
- 適正価格の予測2 (輸入価格の解析:唯一無二のノウハウが必要です)
- 適正価格の予測3 (あなたにも輸入価格の解析ができるようになりました)
- 適正価格の予測4 (販売価格の推定)
- コストダウン原料の抽出法
- 開発購買の事例
- 複数購買化の考え方
- 纏め
- 質疑応答
複数名受講割引
- 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 25,000円(税別) / 27,500円(税込) で受講いただけます。
- 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 36,200円(税別) / 39,820円(税込)
- 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
- 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 75,000円(税別) / 82,500円(税込)
- 同一法人内 (グループ会社でも可) による複数名同時申込みのみ適用いたします。
- 受講券、請求書は、代表者にご郵送いたします。
- 請求書および領収書は1名様ごとに発行可能です。
申込みフォームの通信欄に「請求書1名ごと発行」とご記入ください。
- 他の割引は併用できません。
- サイエンス&テクノロジー社の「2名同時申込みで1名分無料」価格を適用しています。
アカデミー割引
教員、学生および医療従事者はアカデミー割引価格にて受講いただけます。
- 1名様あたり 10,000円(税別) / 11,000円(税込)
- 企業に属している方(出向または派遣の方も含む)は、対象外です。
- お申込み者が大学所属名でも企業名義でお支払いの場合、対象外です。
アーカイブ配信セミナー
- 「ビデオグ」を使ったアーカイブ配信セミナーとなります。
- 当日のセミナーを、後日にお手元のPCなどからご視聴ができます。
- お申し込み前に、 視聴環境 をご確認いただき、 視聴テスト にて動作確認をお願いいたします。
- 別途、ID,パスワードをメールにてご連絡申し上げます。
- 視聴期間は2025年1月13日〜24日を予定しております。
ご視聴いただけなかった場合でも期間延長いたしませんのでご注意ください。
- セミナー資料は印刷・送付いたします。
- ご自宅への書類送付を希望の方は、通信欄にご住所・宛先などをご記入ください。
- ご視聴は、お申込み者様ご自身での視聴のみに限らせていただきます。不特定多数でご覧いただくことはご遠慮下さい。
- 講義の録音、録画などの行為や、権利者の許可なくテキスト資料、講演データの複製、転用、販売などの二次利用することを固く禁じます。