第1部 未来を見据えた中長期R&Dテーマの発掘と推進のポイント
(2024年4月19日 10:30〜12:00)
航空電子は創業以来、開拓・創造・実践の理念のもと、コネクタやセンサなどの電子部品や、それらを搭載した産業機器の製造を事業展開している。新事業領域の探索と開拓を担うR&D部門では、自らが変化の源泉となるべく中長期的な技術戦略を掲げており、担当者には戦略立案の構想力を高めるために、技術と社会の両面でトレンド感覚を養ってもらうことと、自身の技術専門性への愛着とその磨き上げに没頭することをお願いしている。
本講演では、この発想に至った背景を日本人気質や日本人に適した組織形態などと照らし合わせながら考察してみたい。
- R&D部門と事業部門が共有すべきこと
- サステナブル社会を目指す新たな経営手法の理解
- 組織役割の理解
- 確度の高いメガトレンドに基づいたビジョンと価値観の理解
- シナリオ構想力の醸成
- 歴史認識に基づく将来予測 (時代の変化点における背景の深堀)
- 2000年以降のネガティブな社会変化の背景に潜む日本人気質と日本型経営の理解
- 2000年以降にポジティブな競争力を示した日本人気質と日本型経営の理解
- 研究開発テーマの狙いの定め方
- 技術編集型の研究開発テーマ
- エンゲージメント型の研究開発テーマ
- 教養教育に基づく哲学感の醸成 (道徳的体系と技術的信用の獲得)
- 自己分析と「イキガイ」の追求
- 研究開発テーマの進捗管理
- 事業性調査段階の研究開発テーマ
- 事業化企画段階の研究開発テーマ
- 既存事業部と連携段階にある研究開発テーマ
- モノづくり技術向上に寄与する研究開発テーマ
第2部 未来予測と将来ビジョンに基づいたR&Dテーマの発掘
〜市場、技術の未来予測と研究開発テーマ創出、管理のポイント〜
(2024年4月19日 13:00〜14:30)
多くの企業が中長期の研究開発テーマをどのように設定し進捗管理を行っていくべきかについて答えを求めている。すでに現出している市場には対処できるが、今後の動向をどのようにしてつかみ、それを研究開発のリソース配分にどうつなげるかに関して方法論がわからないという声は多い。実際には市場の特性、顧客との関係、既存事業との関係、企業の規模、企業文化・風土によって解は変わってくる。
変化の激しい時代に求められる中長期研究開発テーマの設定・管理のポイントについて、過去の事例と筆者の経験を踏まえて考察する。
- はじめに
- 未来は見通せるか
- ビジョンをどう捉えるか
- トップの役割
- いいビジョンとは
- 「漫然と踏襲」は罪
- 天気図と天気予報
- 何のために未来を予測するのか
- 見えない市場と時間軸
- キラーパスを組み込む
- 未来テーマ管理のポイント
- 研究者の熱い想いは必要か
- 早く行くのか遠くへ行くのか
- 差別化は戦略か実行か
- まとめ
第3部 中長期を見据えた研究開発テーマの発掘と推進のポイント
(2024年4月19日 14:45〜16:15)
カーボンニュートラル、デジタル革命、生成AIなど、大きな時代の変化がまさに起こっている。この波をうまく捉えると大きな収益性に繋がると言えよう。しかしながら、将来を見越して、収益性、成長性のある研究開発テーマを提案することはなかなか難しい。情報調査、思い付き、限られた経験や事実だけでは、ありきたりなテーマ設定に終わってしまうことが多いのではないか。
この講演では、世の中の動向を踏まえつつ、自社の得意分野、コア技術を活用し時代の変革を生かした研究開発テーマの発掘について、基本的な考え方を説明したい。具体的事例を示して、中長期を見据えた研究開発テーマの発掘と推進について考えてみたい。
- 今、起こっている時代の変革
- 世の中の流れと自社の得意分野をどのように生かすか
- 中長期を見据えた研究開発テーマの具体例から考える (どの点に着目したのか)
- コア技術の活用
- 新規事業の創出に必要な組織作り
- 研究開発のステージごとの進め方 (どのように推進するのか)
- 管理者の役割
複数名同時受講割引について
- 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 50,000円(税別) / 55,000円(税込) で受講いただけます。
- 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 55,000円(税別) / 60,500円(税込)
- 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 100,000円(税別) / 110,000円(税込)
- 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 150,000円(税別) / 165,000円(税込)
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- 受講券、請求書は、代表者にご郵送いたします。
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アカデミック割引
- 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)
日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。
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- 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
- 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
- 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
- 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
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