トヨタグループは2023年の販売台数世界トップとなりました。2位のVWグループ、3位の現代・起亜グループとは大きな差をつけてのダントツのTOPです。「もっといいクルマを作ろうよ」を合言葉として14年間社長を務めた豊田章男氏は昨年の株主総会で会長となりましたが、その14年間では株価を実に3倍に高めています。佐藤恒治社長の新体制ではマルチパスウエイ、全方位戦略に取り組んでいます。その狙いや成功の可否は大変に気になるところです。
トヨタと他社動向を対比してみると、VWはディーゼル車不正問題で大きく後退したものの、EUの電気自動車 (BEV) 施策に乗っかり拡大基調を取り戻したように見えたものの、車載OSの開発トラブルが気がかりとなってます。トヨタが進める車載OS ARENEの開発動向に注目が集まります。現代・起亜グループは、BEVのグルーバル導入でトヨタに大きな差をつけています。BEV専用プラットフォーム戦略によるところが大きく、同様の戦略のBYDは、さらに飛躍的にBEV・PHEVの台数を増加させました。一方で、トヨタのBEV専用プラットフォーム導入は、この両者から5年も遅れる2026年とされています。BEV競合のTesla・BYD・Hyundai 米中韓との比較から今後の覇者を占ってみましょう。トヨタの地域戦略、北米専用車、新興国専用車IMVはそれぞれ成功を収めており、その作戦振り返りも今後を占い意味では重要です。
2023年6月・9月と開催されたテクニカルワークショップ2023、株主総会と株主向け全方位戦略実車の展示、Japan Mobility Showで示されたトヨタおよびLexusのコンセプトなど最新情報とともに解説します。
トヨタ社内外から、また日本国内外からトヨタ自動車を見てきた講師のオリジナル視点でのセミナーです。トヨタの動きを先読みすることで、これからのモビリティ・ビジネスの参考となる戦略的なセミナーです。
- 統計データから見るトヨタ、グローバルOEMの新エネルギー車の現状
- 近年の売り上げと利益
- HEVの歴史とBEV実績の現状
- 2023年各地域新エネルギー車販売実績から見るトヨタへの影響
- 豊田章男社長の14年間から佐藤恒治社長へ新1年
- 社長時代の14年間におけるトヨタの変化
- 佐藤新社長のこの1年
- 株主総会 出席から
- マルチパスウエイを分析する
- 新エネルギー車 BEV・FCEV・水素エンジン対応
- 全方位戦略とは
- 株主向け実車展示会から見えた方向性
- 水素 FCEVと水素エンジン 本気はどっち?
- BEV試乗比較から見たbZ4Xの位置づけ
- 超小型BEV C+podの可能性は? 上汽GM五菱の宏光MINIは?
- BEVで想定される戦略
- BEVファクトリー/水素ファクトリー
- 取り組みが注目されていないという意味で
- エアポケットとなっている空飛ぶクルマ
- Japan Mobility Showの他OEM動向も参考に
- モビリティ・カンパニーとは何か?
- モビリティに関連する政府施策ロードマップの整理
- トヨタの狙うビジネスは?
- 協力は助っ人か?足手まといになるのか? カンパニーX
- グローバル 覇者比較
- Hyundai、BYD、Teslaの動向・現状
- 戦略の比較分析
- トヨタのこれからは?
- サムスン戦略から見たトヨタの弱点
- トヨタの恐ろしさ 社内にいた人も気づかない超強み
- トヨタの数倍の実力を有する隠れたトヨタ軍団
- まとめ
複数名同時受講割引について
- 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 45,000円(税別) / 49,500円(税込) で受講いただけます。
- 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
- 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 90,000円(税別) / 99,000円(税込)
- 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 135,000円(税別) / 148,500円(税込)
- 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
- 受講券、請求書は、代表者にご郵送いたします。
- 他の割引は併用できません。
アカデミック割引
- 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)
日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。
- 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
- 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
- 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
- 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
- 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
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