第1部 環境省におけるブルーカーボンの取組について
(2024年2月28日 10:30〜11:30)
昨今、国内外で注目度を増しているブルーカーボンに関する取組について、政府内の動き、環境省の取組、国際動向などについて解説する。
- 政府部内の動き
- ブルーカーボンの捉え方
- 政策動向
- 環境省の取組
- 吸収源対策
- 生物多様性保全・水環境保全
- 地域創生
- 国際動向
- 国際イニシアティブ
- その他
第2部 大型藻類の再生技術ならびに地域活動によるブルーカーボン創出
(2024年2月28日 11:45〜12:45)
アマモ、カジメ、アラメなど大型藻類の陸上種苗生産技術、それらを基にした海域での藻場再生について紹介。地域活動による藻場再生によるブルーカーボンクレジットの創出、クレジットの活用事例などについて解説する。
- はじめに
- 藻場とは
- 藻場の種類と分布
- 藻場の環境
- 藻場の水産生物の増殖効果
- 藻場の衰退
- 藻場の衰退事例
- 藻場の衰退原因
- 藻場の…
- 海草 (アマモ) 藻場の再生
- アマモの種苗生産技術
- アマモ場の再生
- アマモ場の…
- 海藻 (カジメ・アラメ) 藻場の再生
- フリー配偶体技術
- 海藻種苗生産技術
- 藻場再生
- フリー配偶体技術による海藻養殖への展開
- ワカメ養殖
- カジメ、アラメの養殖
- ブルーカーボンの創出と活用
- 地域活動による藻場再生
- 藻場の計測技術
- ブルーカーボンの算出事例
- ブルーカーボンの活用事例
- まとめ・将来展望など
第3部 Low-k材料を目指した多孔質ポリイミド薄膜の作製とその誘電率評価
(2024年2月28日 13:45〜14:45)
海洋生物殻であるホタテ貝殻は、その生物的組織骨格に起因する物性により、その全量をコンクリート用細骨材等に製造することが可能である。
広く知られたブルーカーボンに関しては、主に藻類などの生育中の水産資源を指すが、本旨であるホタテ貝殻は、固化物としてCO2を固定化しており、長期利用されるPCa部材等の建設材料として使用可能とするものであるため、その一連の技術的取組み (アクト) により、ブルーカーボン・インフラの構築に資するものとなる。
第4部 MicroAlgae Towards SUstainable & Resilienet Industry
〜藻類産業構築に向けて〜
(2024年2月28日 15:00〜16:30)
CO2排出量削減を目的とした多様な施策が講じられる中、昨今CO2を直接利用する物質生産および用途開発が大きな注目を集めている。中でも、電力ではなく、太陽光をエネルギー源とする微細藻類によるCO2の直接利用へは、大きな期待が寄せられている。
本講演では、そうした微細藻類による大規模なCO2の直接利用および微細藻類由来原料を用いた用途開発に関わる取り組みを紹介する。
- なぜ藻類になのか?
- CO2を直接利用した取組の比較
- 光合成を利用したCO2の直接利用について
- 光合成を利用したCO2の直接利用法の比較:藻類利用の優位性とポテンシャル
- 藻類産業の構築に向けて
- 藻類バイオマス生産の現状について
- 藻類バイオマス生産の経済性および環境持続性
- 藻類バイオマスを利用した用途開発について
- 藻類産業の構築に向けたちとせ研究所の取り組み
- MATSURIプロジェクトの現状について
- 藻類産業を構築する上での取り組むべき課題
- MATSURIプロジェクトの今後について:ロードマップ
- 最後に
複数名同時受講割引について
- 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 55,000円(税別) / 60,500円(税込) で受講いただけます。
- 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 60,000円(税別) / 66,000円(税込)
- 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 110,000円(税別) / 121,000円(税込)
- 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 165,000円(税別) / 181,500円(税込)
- 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
- 受講券、請求書は、代表者にご郵送いたします。
- 他の割引は併用できません。
アカデミック割引
- 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)
日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。
- 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
- 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
- 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
- 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
- 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
- 企業に属し、大学、公的機関に派遣または出向されている方は対象外とさせていただきます。
ライブ配信セミナーについて
- 本セミナーは「Zoom」を使ったライブ配信セミナーとなります。
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