負熱膨張材料の設計、メカニズムと複合化技術

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第1部 負熱膨張材料の特徴、メカニズムと複合化

(2023年12月12日 10:30〜12:00)

 固体材料の熱膨張制御を行う際に必要となる材料学的基礎を習得します。熱膨張制御に有用な、温めると縮む「負熱膨張」材料について、詳しく説明します。加えて、負熱膨張材料を熱膨張抑制剤とした樹脂や金属の複合材料についても解説します。さらに、最近の取り組みとして、負熱膨張材料を1μm程度に微粒子化する試みや、それを用いた電子デバイスの熱膨張制御の試みを紹介します。

  1. 負の熱膨張
    1. 物質とメカニズム
    2. 従来型負熱膨張: 強固な共有結合の役割
    3. 相転移型負熱膨張
    4. ハイブリッド負熱膨張
    5. 材料組織効果
  2. 固体材料の熱膨張制御
    1. 複合材料の熱膨張評価モデル
    2. 複合材料における熱膨張制御の実例
    3. 負熱膨張材料による熱膨張制御
    4. 負熱膨張性微粒子による局所領域制御
    • 質疑応答

第2部 鉛・ビスマスの特性を活かした巨大負熱膨張材料の開発

(2023年12月12日 13:00〜14:30)

 6s2孤立電子対の立体障害効果で極性の結晶構造を安定化する、典型元素でありながら6s2 (Pb2+, Bi3+) 、6s0 (Pb4+, Bi5+) の電荷の自由度を持つ、という鉛、ビスマスの特性を活用した、強誘電型、電荷移動型の負熱膨張物質を開発した研究を紹介します。圧力下の構造解析に基づく物質設計に加えて、電荷移動型負熱膨張材料BiNi1 – xFexO3を用いたゼロ熱膨張コンポジットの作製や、日本材料技研株式会社による商品化について説明します。

  1. PbTiO3型ペロブスカイト酸化物の強誘電型巨大負熱膨張
    1. Pb, Biの特性とPbTiO3の負熱膨張
    2. PbVO3の圧力誘起巨大体積収縮
    3. 元素置換による負熱膨張物質化とドメイン構造
    4. BiCoO3の圧力誘起体積収縮と負熱膨張物質化
  2. BiNiO3固溶体の電荷移動転移と巨大負熱膨張
    1. ペロブスカイトのBイオンの価数と格子定数の関係
    2. ビスマスニッケル酸化物の圧力誘起電荷移動
    3. 元素置換による負熱膨張材料化
    4. ゼロ熱膨張コンポジットの作成
    5. BNFOの販売について
    • 質疑応答

第3部 ゼオライトを用いた球状の負熱膨張フィラーの設計と樹脂複合材の開発

(2023年12月12日 14:45〜16:15)

 樹脂部材の熱膨張係数は、微細化が進む半導体分野において特に低減ニーズがあり、現行シリカフィラーに替わる負熱膨張材に期待が高まっています。しかしながら、負熱膨張材は一般的に比重が高く、さらに粒径や形状が混練に適さないものが多いことから、工業レベルでの負熱膨張材の活用は限られています。  主に触媒として用いられてきた無機材料であるゼオライトは、負熱膨張性を示すとともに、比重や組成がシリカとほぼ同じであり。現行フィラーの置換えが容易です。  本発表では、ゼオライトの負熱膨張性について説明するとともに、樹脂フィラーとして有効な球状ゼオライトを負熱膨張フィラーとして活用した例を紹介いたします。

  1. 弊社の半導体に関する取り組み
  2. 樹脂の熱膨張低減ニーズ
  3. ゼオライトとは
  4. ゼオライトの負熱膨張性メカニズム
  5. 他の負熱膨張材との比較
  6. 球状ゼオライトの特性
  7. 球状ゼオライトを用いた樹脂複合材の性能
    • 質疑応答

受講料

  • 1名様: 55,000円(税別) / 60,500円(税込)
  • 複数名: 50,000円(税別) / 55,000円(税込)

複数名同時受講割引について

  • 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 50,000円(税別) / 55,000円(税込) で受講いただけます。
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 55,000円(税別) / 60,500円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 100,000円(税別) / 110,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 150,000円(税別) / 165,000円(税込)
  • 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
  • 受講券、請求書は、代表者にご郵送いたします。
  • 他の割引は併用できません。

アカデミック割引

  • 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)

日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。

  • 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
  • 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
  • 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
  • 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
  • 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
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