第1部 東レにおける研究開発DXの取組みとマテリアルズ・インフォマティクス (マテリアルインフォマティクス) 普及の加速
(2023年12月8日 10:30〜12:00)
近年材料開発の現場では、デジタル技術の導入により開発期間の短縮や新材料創出を加速させる取組みが積極的に進められている。
本講演では、研究開発のDXを推進するグループに所属する講演者が、日々の業務で有効だと感じた施策やテーマ推進体制について述べるとともに、デジタル要素技術の開発とその適用事例についてご紹介する。
- はじめに
- 自己紹介
- 会社紹介および研究開発体制
- 研究開発現場におけるDX推進
- マテリアルズ・インフォマティクス・シミュレーション技術の概要
- DXテーマ選定・テーマ推進体制・他部署連携についての考え方
- デジタル技術の社内普及への取り組み
- 高分子材料開発を加速させるためのデジタル要素技術の開発・適用事例
- 高分子材料開発におけるデジタル技術活用の課題
- 社外連携を活用したデジタル要素技術の開発
- シミュレーション
- マテリアルズ・インフォマティクス
- データベース
- マテリアルズ・インフォマティクスによる少数データを用いた樹脂材料設計
- 分子シミュレーションによる高分子表面設計
- マルチスケールシミュレーション・サロゲートモデルによる粘弾性データ生成
- シミュレーションデータの転移学習による材料特性予測
- 材料コンシェルジュ・サービス
- まとめ
第2部 DICにおけるR&D部門へのDX推進と社内DB構築/管理
(2023年12月8日 13:00〜14:30)
この講演では、企業の研究開発DX導入に焦点を当てる。当社では従来の帰納型研究開発サイクルからマテリアルズ・インフォマティクスを中心としたデータ駆動型研究開発サイクルへの研究開発DXを推進している。本講演では当社における研究開発部門へのDX導入経緯、データベース構築、事例などを紹介する。
- 会社紹介
- DICの歴史とビジョン
- 研究開発部門の役割と重要性
- データサイエンス導入の取組み
- DX導入前の社内文化
- 研究開発部門のDX組織 設立と役割
- 開発テーマへのデータサイエンスの浸透
- データの価値
- データ駆動型研究開発の意義
- DX推進の課題と克服策
- データベース化への取組み
- データの種類と収集方法
- データ品質の向上
- 社内データベース (EDBS) の構築と管理
- 事例紹介
- データ駆動型の新製品開発
- 研究効率の向上
- 失敗事例とその背後にある原因、解決策
- 総括と今後の展望
第3部 素材産業の研究開発部門へのDX導入の取組み
(2023年12月8日 14:45〜16:45)
研究開発の国際的な競争が激化し、より短期間・低コストでの研究開発が課題となっている。この課題に対し、日立は研究開発を加速するLumadaで展開されるソリューション・技術を活用し、研究部門で発生する各種データに対してAIを用いて、研究者間で研究手法やノウハウを最大限利活用するためのサイバー・フィジカルシステムの導入を推奨している。これにより、日立は新たな研究知見の獲得や迅速な研究探索を可能とするなど、研究開発のさらなる高度化・効率化を支援する。
本講演では、そのサイバー・フィジカルシステムの概要と各種ソリューションについて説明する。
- 研究開発を取り巻く背景・めざすべき姿
- 研究開発を取り巻く背景
- 研究開発業務におけるめざすべき姿
- 研究開発業務における課題
- めざすべき姿を実現する、日立マテリアルDXソリューション
- 日立マテリアルDXソリューションとは
- サービスの概要
- 研究部門へのサイバー・フィジカルシステムの導入
- 導入パターン
- 進め方のご提案
- 計測機器との連携
- 企業への導入事例
- ソリューションのご紹介
- DX支援サービス
- 分析支援サービス
- 分析環境提供サービス
- 実験データ収集サービス
複数名同時受講割引について
- 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 50,000円(税別) / 55,000円(税込) で受講いただけます。
- 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 55,000円(税別) / 60,500円(税込)
- 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 100,000円(税別) / 110,000円(税込)
- 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 150,000円(税別) / 165,000円(税込)
- 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
- 受講券、請求書は、代表者にご郵送いたします。
- 他の割引は併用できません。
アカデミック割引
- 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)
日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。
- 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
- 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
- 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
- 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
- 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
- 企業に属し、大学、公的機関に派遣または出向されている方は対象外とさせていただきます。
ライブ配信セミナーについて
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