本セミナーでは、リスクマネジメントの考え方、QMSの基本概念から学び、監査担当者としての基本的知識、RBA化での監査への応用、最近のリモート監査の概念も含め説明いたします。
日時
- 2023年5月8日 10時30分〜 2023年5月19日 16時30分
開催予定
プログラム
本セミナーでは、基礎知識として習得したいリスクマネジメントの考え方、QMSの基本概念、監査学の基礎、リモート監査の可能性等を含め、具体的なRBAのやり方を解説致します。
- ICHガイドラインQ9“品質リスクマネジメントに関するガイドライン”の概説
- 背景
- 適用範囲
- 用語の定義
- リスクアセスメント、リスクコントロール、リスクレビュー、リスクコミュニケーション
- ICHガイドラインQ10“医薬品品質システムに関するガイドライン”の概説
- 何故ICH Q10?
- Globalの関係
- 用語の定義
- 経営陣の責任、品質方針、マネジメントレビュー、変更管理システム、是正・
予防処置システム
- リスク・アプローチ監査 (会計監査から)
- リスク・アプローチ
- リスクアプローチ監査とは
- リモート監査の可能性について
- 監査の実施プロセス
- 監査要点とは
- 監査証拠とは
- 監査手続きとは
- リモート監査の実施方法
- 内部監査の場合
- 外部監査の場合の問題点及び対応方法
- 監査の実施プロセス
- GCPシステム監査の基本とポイント
- 治験のシステムに対する監査とは
- システム監査の基本はISOのQMS
- プロセスアプローチ、マネジメントへのシステムアプローチとは
- 被験者へのインタビューの重要ポイント
- 治験のシステム監査の実施方法
- システム監査の指摘の具体例及び改善方法
- Risk based auditの基本的なプロセス
- リスクアセスメントを取り入れた治験の効率的な監査計画
- 監査計画策定のポイントとその留意点
- Risk based auditに伴うリスクアセスメントの具体的な例示
- 効率的な監査チェックリスト策定のポイントとその留意点
- 監査チェックリストを作成する意義
- GCP監査における監査手続きとは
- 監査証拠の証明力
- チェックリストにどのような監査要点を取り入れるか (Ratingの意義等も含めて)
- 監査チェックリスト (システム監査) の例示
- リスクアセスメントを取り入れた治験の効率的な監査計画
受講料
- 1名様: 34,200円(税別) / 37,620円(税込)
- 複数名: 25,000円(税別) / 27,500円(税込)
複数名受講割引
- 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 25,000円(税別) / 27,500円(税込) で受講いただけます。
- 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 34,200円(税別) / 37,620円(税込)
- 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
- 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 75,000円(税別) / 82,500円(税込)
- 同一法人内 (グループ会社でも可) による複数名同時申込みのみ適用いたします。
- 受講券、請求書は、代表者にご郵送いたします。
- 請求書および領収書は1名様ごとに発行可能です。
申込みフォームの通信欄に「請求書1名ごと発行」とご記入ください。 - 他の割引は併用できません。
- サイエンス&テクノロジー社の「2名同時申込みで1名分無料」価格を適用しています。
アカデミー割引
教員、学生および医療従事者はアカデミー割引価格にて受講いただけます。
- 1名様あたり 10,000円(税別) / 11,000円(税込)
- 企業に属している方(出向または派遣の方も含む)は、対象外です。
- お申込み者が大学所属名でも企業名義でお支払いの場合、対象外です。
アーカイブ配信セミナー
- 「ビデオグ」を使ったアーカイブ配信セミナーとなります。
- 当日のセミナーを、後日にお手元のPCなどからご視聴ができます。
- お申し込み前に、 視聴環境 をご確認いただき、 視聴テスト にて動作確認をお願いいたします。
- 後日(開催終了後から10日以内を目途)に、ID,パスワードをメールにてご連絡申し上げます。
- 視聴期間は2023年5月8日〜19日を予定しております。
ご視聴いただけなかった場合でも期間延長いたしませんのでご注意ください。 - セミナー資料は、PDFファイルをダウンロードいただきます。
- ご自宅への書類送付を希望の方は、通信欄にご住所・宛先などをご記入ください。
- ご視聴は、お申込み者様ご自身での視聴のみに限らせていただきます。不特定多数でご覧いただくことはご遠慮下さい。
- 講義の録音、録画などの行為や、権利者の許可なくテキスト資料、講演データの複製、転用、販売などの二次利用することを固く禁じます。