第1部 LiB二次電池分離、回収へ向けたメーカー、事業者の動きとビジネス的観点からみた展望
(2023年1月26日 10:00〜11:30)
LiB二次電池はEVを主流としてその生産/販売量が劇的に増加している。これらをリユース・リサイクルするビジネスもまた活発化しているが、今後の電池の変遷や資源価格によっては注意が必要である。
- LiBの広がりとEVに使われる電池の状況
- LiBの用途とEV
- 1台当たりの電池容量とトレンド
- EV販売台数の伸び
- EVに使われる電池の種類と使われている資源
- EV電池のリサイクル資源
- 電力系で使用されるLiB
- 電力系で使用されるLiBとトレンド
- リユースと電力系LiBの関係
- LiBの回収・リユース
- EVからのLiBの回収
- EVからの電池のリユース
- リユースの方向性
- LiBのリサイクル
- 国内のLiB二次電池リサイクルの動き
- 主なプロセスフロー
- リサイクルされた物質の行方
- ニッケル・コバルトの使用量と今後のリサイクルとの関係
- LiBリサイクルビジネスの可能性と問題点
- リサイクルビジネスのポイント
- LiBに使用されている物質とリサイクル
- LiBの資源価格とリサイクル
- 二次電池の将来
- 過去の二次電池の変遷
- 次世代二次電池とその原料
- 今後の予想される電池とリサイクルとの関係
第2部 使用済みリチウムイオン電池からの電気透析法によるリチウム資源回収の概要
(2023年1月26日 12:10〜13:40)
- 欧州電池規制への対応
- 電気透析技術と課題
- 革新的電気透析技術の概要
- 電気透析によるリチウム回収の今後の見通し
第3部 湿式法による廃リチウム二次電池からのLi回収
(2023年1月26日 13:50〜15:20)
エンジン駆動の自動車から電気自動車へのシフトが進むことでリチウム二次電池の生産・消費量が増大することが予想される中,生産に必要な資源の確保の問題と将来発生する廃棄リチウム二次電池の処理・再資源化技術の早急な開発が切望されている.本講座では,回収すべき資源のうち,特にLiに注目し,それを選択的に回収できる湿式Li回収技術について述べる.加えて,Li以外の希少資源の分離回収についての課題も概説する.
- リチウム二次電池を取り巻く資源動向
- 日本の現状
- 世界の動向
- リチウム二次電池に含まれる資源について
- モジュール
- 正極
- 負極
- 電解質
- リチウム二次電池からの資源回収の現状
- 既存技術
- 企業の取組
- 廃リチウム二次電池からのLi回収の動向
- 冶金的手法
- 水熱法
- 湿式メカノケミカル法
第4部 リチウムイオン電池の発火リスク・対応策 – VOLTAにおけるリサイクル -
(2023年1月26日 15:30〜17:00)
本講座でリチウムイオン電池の適正な保管方法、運搬方法を習得して頂き、リチウムイオン電池がどのようにリサイクルされ、再資源化されているのかをお伝え出来ればと思っております。
- リチウムイオン電池の構造・発火リスク
- リチウムイオン電池とは
- 発火のメカニズム
- リチウムイオン電池原因の爆発・火災事故例
- 非純正バッテリーの危険性
- リチウムイオン電池原因の爆発・火災事故件数
- 各国の環境規制と自動車メーカーの動向
- 使用済みリチウムイオン電池の今後の発生見込み
- リチウムイオン電池の保管方法
- 保管、絶縁について
- 安心な荷姿、お勧めできない荷姿
- 電池の危険な状態、対応策
- VOLTAにおけるリチウムイオン電池リサイクル
- 会社概要
- 対象品目
- リサイクルフロー
- VOLTAの特徴
- 今後の展開
複数名同時受講割引について
- 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 55,000円(税別) / 60,500円(税込) で受講いただけます。
- 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 60,000円(税別) / 66,000円(税込)
- 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 110,000円(税別) / 121,000円(税込)
- 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 165,000円(税別) / 181,500円(税込)
- 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
- 受講券、請求書は、代表者にご郵送いたします。
- 他の割引は併用できません。
アカデミック割引
- 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)
日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。
- 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
- 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
- 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
- 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
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