第1部 ミリ波通信モジュール用基板材料及びパッケージング技術
(2023年1月13日 10:30〜12:00)
5Gミリ波通信用モジュールの開発において、ミリ波帯では配線やアンテナの損失が非常に大きくなるため、損失の低い基板材料、配線の短いパッケージング技術の2点が重要となる。本講演ではコスト、量産性を加味して技術紹介を行う。
- はじめに
- 5Gミリ波通信モジュールの技術
- パッケージング技術
- パッケージング構造
- 放熱構造
- アンテナ設計技術
- 広カバレッジ設計
- 広帯域技術
- 低損失基板材料
- 基板材料
- 導体表面粗さ
- 基板評価結果
- 6Gに向けた取り組み
- まとめ
第2部 多層積層技術を活用した5Gミリ波帯向けセラミックスアンテナの開発とB5G/6Gに向けた取り組み
(2023年1月13日 12:40〜13:40)
商用展開が進む“5G”では、現在sub6と呼ばれる6GHz以下の周波数帯とミリ波帯と呼ばれる28GHzを中心とした周波数帯があります。日本特殊陶業はミリ波帯をターゲットに独自の低損失LTCC材とセラミック多層積層技術を活かし、アンテナとRF回路を一体化したアンテナモジュールの開発に取り組んでいます。
本講演では、弊社のLTCC材とこれまでに開発した5Gのミリ波帯向けアンテナとアンテナモジュールをご紹介致します。更にB5G/6Gに向けた取り組みについてもご紹介致します。
- 高周波向けセラミックス材料のご紹介
- 材料特性
- 積層技術
- セラミックスの良さ
- 5Gミリ波帯アンテナ・アンテナモジュールのご紹介
- 基地局向けアンテナモジュール
- 端末向けアンテナモジュール
- その他アンテナ
- B5G/6Gに向けた取り組み
- B5G/6Gに向けた動き
- 周波数と基板材料
- B5G/6Gに向けた検討
第3部 メタマテリアル技術を応用した小形アンテナの開発と今後の展望
(2023年1月13日 13:50〜15:20)
IoTセンサーモジュールには小形かつ自由な設置場所が求められますが、金属表面ではアンテナ特性が劣化する問題点があります。そこで、メタマテリアルの1種である人工磁気導体 (AMC) に着目しました。本セミナーでは、AMC基板の小型化と、そこから派生した金属上でも特性が低下しない小形・薄形のアンテナ (Amcenna) およびコーナーショート平面アンテナの技術についてストーリー形式で紹介します。
- 自己紹介
- 人工磁気導体 (AMC) とは
- IoTセンサーモジュールの開発目標と問題点
- 単位セルの小型化
- 数セルAMC+アンテナのシミュレーション
- 数セルAMCの特性
- 神様からのプレゼント
- 電気壁付AMC
- Amcennaの誕生
- Amcennaの特徴
- コーナーショート平面アンテナ
- まとめと今後の展開
第4部 6G無線アクセス
- Capabilityと主要技術 -
(2023年1月13日 15:30〜17:00)
6Gのワイヤレスアクセスについて解説します。まず、利用シナリオや、Capability等が、5Gから6Gへどのように推移・発展していくのかについてお話しします。5Gよりミリ波 (サブミリ波) が使用されるようになりました。ミリ波は広い帯域を確保しやすい反面、電波が飛びにくいという側面もあり、これに対応するためにカバレッジ拡張に関する技術が導入され、6Gではその技術の進化版等も検討されています。これらついても概説します。最後にカバレッジ拡張技術の主要技術の1つであるMassive MIMO (アンテナ) の基礎的な解説も行います。
- 6Gのスコープ
- 6Gのユースケース
- 6GのCapability
- 6Gの主要技術
- 周波数帯の拡張
- デバイス (端末)
- カバレッジ拡張技術
- 通信とセンサーの融合
- その他
複数名同時受講割引について
- 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 55,000円(税別) / 60,500円(税込) で受講いただけます。
- 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 60,000円(税別) / 66,000円(税込)
- 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 110,000円(税別) / 121,000円(税込)
- 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 165,000円(税別) / 181,500円(税込)
- 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
- 受講券、請求書は、代表者にご郵送いたします。
- 他の割引は併用できません。
アカデミック割引
- 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)
日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。
- 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
- 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
- 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
- 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
- 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
- 企業に属し、大学、公的機関に派遣または出向されている方は対象外とさせていただきます。
ライブ配信セミナーについて
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