第1部 エポキシ樹脂用硬化剤 (活性エステル型硬化剤) による誘電特性向上技術
(2022年12月23日 10:30〜12:00)
基礎編ではエポキシ樹脂の基礎から、各種電気電子材料の技術動向およびエポキシ樹脂の分子構造と誘電率、誘電正接の関係に関して丁寧に解説します。
構造・物性編では主にエポキシ樹脂の誘電特性と相反する最重要特性として耐熱性を取り上げ、これら関係を、データをもとに解説します。設計・応用編では硬化物データを関連付けながら、エポキシ樹脂硬化剤の低誘電化に大きな効果を発現させる活性エステル型硬化剤を解説し、分子デザインとその合成技術について紹介します。主に電気電子材料用向けエポキシ樹脂に焦点を当てたセミナーです。硬化物の誘電特性向上機構のみならず、課題との関連性が理解できます。資料もイラストを多用し分かりやすく解説します。
- 基礎
- エポキシ樹脂と熱硬化性樹脂の概念
- 各種電気電子材料の技術動向
- 分子構造と誘電率,誘電正接の関係
- 構造・物性
- 誘電特性と相反する重要特性 (耐熱性) の関係
- 設計・応用
- 耐熱性を維持した誘電特性の向上技術 (活性エステル型硬化剤) の解説
- 各種の低誘電材料と活性エステル硬化システムとの比較
- 活性エステル技術を応用した最新のエポキシ樹脂硬化剤の紹介
第2部 高周波対応熱硬化型層間絶縁フィルムの開発
(2022年12月23日 13:00〜14:30)
本講座では実装材料として用いられる「層間絶縁材」について、下記3点に留意してご説明しようと考えております。
- 層間絶縁材の必要性と分類を通じて、層間絶縁材についての概略を説明する
- 熱硬化型層間絶縁フィルム、その中でも高周波対応タイプについて弊社での実例を用いて説明する
- 感光型層間絶縁フィルムについて、弊社での実例を用いて説明する
上記を通じて、層間絶縁フィルムについての理解を深めていただくことができればと思います。
- 層間絶縁材について
- 何故層間絶縁材が必要なのか?
- 層間絶縁材の分類
- 熱硬化型層間絶縁フィルムと感光性層間絶縁フィルム
- 高周波対応熱硬化型層間絶縁フィルム
- 熱硬化型層間絶縁フィルムの種類
- 高周波対応が必要な理由
- 高周波対応へのアプローチ
- 高周波対応熱硬化型層間絶縁フィルムの開発経緯
- 当該フィルムの積層基板への応用例
- 当該フィルムのチップレットへの応用例
- 感光型層間絶縁フィルム
- 感光型層間絶縁フィルムとは?
- 感光型層間絶縁フィルムの開発経緯
- 当該フィルムのチップレットへの応用例
- まとめ
第3部 高周波基板向け低誘電フィルムの特性とその応用
(2022年12月23日 14:45〜16:15)
倉敷紡績では二軸延伸加工技術を用いた機能性フィルムを開発・販売している。この中で、特殊オレフィン系樹脂フィルム「オイディス」は、すぐれた低誘電特性をもっており、次世代高周波配線基板への応用が期待される。オイディスの優位性と製品化への取り組みを紹介する。
- クラボウの紹介、フィルム事業
- 二軸延伸フィルム
- 高速通信システム
- 次世代高速通信システム
- 高周波配線板用材料の動向
- 高周波向け低誘電フィルム
- PEEKフィルム「エクスピーク」
- オレフィン系フィルム「オイディス」
- 高周波基板用途への取り組み
- フィルム基材の改良
- 銅張積層板の作製
- 基板信頼性評価
- 今後の活動方針
複数名同時受講割引について
- 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 50,000円(税別) / 55,000円(税込) で受講いただけます。
- 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 55,000円(税別) / 60,500円(税込)
- 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 100,000円(税別) / 110,000円(税込)
- 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 150,000円(税別) / 165,000円(税込)
- 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
- 受講券、請求書は、代表者にご郵送いたします。
- 他の割引は併用できません。
アカデミック割引
- 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)
日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。
- 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
- 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
- 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
- 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
- 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
- 企業に属し、大学、公的機関に派遣または出向されている方は対象外とさせていただきます。
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