開発部門は、自ら「開発中の製品へのコスト計算」を行い、その結果で「仕様の見直し、設計の見直し」などを行って開発目標をクリアすることが重要になる。
製造部門は、自ら「製造中の製品へのコスト計算」を行い、その結果で「製造方法の見直し、部品調達先の見直し」などを行って製造目標をクリアすることが重要になる。
経営戦略部門は、自ら「限界利益分析による生産継続可否の判断、投資回収期間分析による開発投資・設備投資の判断」などを行うことが、自社の経営改善にとって重要になる。
このように原価計算と原価管理は「経理部門などの事務方」に任せるではなく、「開発・製造・経営戦略を担う実戦部隊自身」が行うことで、原価計算結果と部門目標との間で「迅速なPDCAサイクル」が回り始め、目標達成につながる。
- 原価計算と財務計算のちがい
- 使う目的がちがう
- 計算ルールがちがう
- 計算する人がちがう
- 会社の利益を計算
- 会社の限界利益とは?
- 会社の粗利とは
- 会社の営業利益とは?
- 製品の利益を計算
- 製品の限界利益とは?
- 製品の粗利とは
- 製品の営業利益とは?
- 製品原価を計算
- 時間単価を使って費用を製品に割り付ける
- 原価計算の演習
- 人時間単価を使った原価計算の演習
- 機械時間単価を使った原価計算の演習
- 原価管理とは?
- コストダウン効果を製品原価で把握する
- コストダウンすべき製品を決める
- コストダウン計画をつくる
- 受注可否を判断する
- 外注すべきかを判断する
- 生産継続すべきかを判断する
- 設備投資すべきかを判断する
- 顧客に出す見積価格を決める
- コストダウンと損益分岐点の関係を把握する
案内割引・複数名同時申込割引について
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