第1部 睡眠のメカニズムとその重要性について
(2022年3月30日 10:30〜12:00)
ヒトはなぜ眠るのか。睡眠は生命の維持に必須と考えられていますが、その意義については未解明の部分が少なくありません。またヒトを含む哺乳類では、睡眠がレム睡眠とノンレム睡眠の2つの相に進化した理由についても、明らかではありません。
近年、睡眠の異常が認知症を始め、様々な疾患の発症のリスクとなることが注目されています。今回、科学的にどのようなことがわかっているか紹介します。
- ノンレム睡眠とレム睡眠
- 睡眠と加齢
- 睡眠と認知症
- 睡眠不足がもたらす影響
- 睡眠の進化
第2部 シート型体振動計を用いた睡眠状態の測定と活用への取り組み
(2022年3月30日 13:00〜14:30)
ベッド・マットレスによる睡眠改善の研究から派生して研究開発を進め2009年に発売した「眠りSCANTM」は、 見守り支援システムのキーデバイスとして医療介護現場で普及が進んでいるほか、健康市場においても電動ベッドの自動運転の実現などに役立てられている。
企業における新規事業開発の苦労話もお話しします。
- 非装着型睡眠計「眠りSCANTM」の開発
- 睡眠研究における「眠りSCANTM」の活用
- 医療介護現場における見守り支援システムとしての「眠りSCANTM」の活用
- 睡眠状態のリアルタイム測定データに基づくベッドの自動運転
- 継続的な新機能開発および事業開発
第3部 在宅向け睡眠時脳波計測サービスの展開と睡眠改善に向けた今後の展望
(2022年3月30日 14:40〜16:10)
日本は従来から「寝ないで働くことが美徳だ!」といった考え方に支配されてきました。ここの数年で俄かに睡眠への関心が高まっていますが、健康面だけでなく社会的な観点からもその重要性をご理解頂くことが重要です。
こうした中で弊社が提供する睡眠計測サービス“InSomnograf”が、日常の睡眠の質を科学的かつ定量的に提示する有力な手段であることをご説明します。弊社が考えている“InSomnograf”による事業展開の現状と今後に続いて、 将来的にビッグデータビジネスに向けた取り組み、および睡眠医療の変革に向けての方向性などもお話しさせて頂きたいと思います。
- 睡眠の不調にかかわる様々な課題 (1) :社会的課題
- 睡眠の不調にかかわる様々な課題 (2) :身体的課題
- 課題を克服するためには!
- 睡眠への意識改革とあるべき未来
第4部 マット型圧力センサによる睡眠時の生体振動データを用いた睡眠の質の推定
(2022年3月30日 16:20〜17:20)
近年の日本では、約2400万人、つまり5人に1人が何かしらの不眠症や睡眠時無呼吸症候群などのような睡眠障害を抱えているとも言われており、また、うつ病などの精神的疾患の患者数の増加も問題視されています。この問題を解決するために、睡眠の簡易的な計測が求められております。
本講座では無拘束型センサの一つとして圧力センサによる生体データを用いた推定法についてお話する予定です.
- はじめに
- 睡眠の質とは
- 計測機器別の睡眠の推定
- 拘束型計測機器
- 無拘束型計測機器
- マット型圧力センサを用いた睡眠の推定
- 被験者実験での計測環境と計測データ
- 計測データを睡眠の推定
- 睡眠段階
- 入眠時間
- 起床時間
- 無呼吸症候群の判定 (事例紹介)
- 今後の展開とまとめ
複数名同時受講割引について
- 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 55,000円(税別) / 60,500円(税込) で受講いただけます。
- 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 60,000円(税別) / 66,000円(税込)
- 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 110,000円(税別) / 121,000円(税込)
- 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 165,000円(税別) / 181,500円(税込)
- 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
- 受講券、請求書は、代表者にご郵送いたします。
- 他の割引は併用できません。
アカデミック割引
- 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)
日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。
- 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
- 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
- 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
- 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
ライブ配信セミナーについて
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