(2012年3月2日 13:00～13:55)
東京医科歯科大学大学院 医歯学総合研究科 救急災害医学教授
東京医科歯科大学 医学部附属病院 救命救急センター長
大友 康裕 (おおとも やすひろ) 氏
わが国の災害医療体制は、阪神・淡路大震災を契機に行われた各種の研究や検討の結果を踏まえ、災害拠点病院の整備、広域災害・救急医療情報システム (Emergency Medical Information System:EMIS) の整備、災害派遣医療チーム (Disaster Medical Assistance Team:DMAT) の養成等が行われてきた。また平成18年の医療法改正により、都道府県が作成する医療計画の記載事項として4疾病5事業に係る事項が追加され、各都道府県において災害医療体制の整備が行われてきた。 東日本大震災においては、これまでの経験をふまえて整備された災害医療体制の下で、DMAT・ドクターヘリ・災害拠点病院のシステムが機能した。その一方で、超広範囲に渡る被害により、ライフラインの途絶や燃料の不足、物資の供給不足などで被災地内診療機能に多大な影響が出た。また、多数派遣された派遣医療支援チームの調整等の体制が十分でないなどの課題が認識された。セミナーでは、東日本大震災で認識された災害医療等のあり方に係る課題について紹介すると共に、今後の災害医療のあり方について解説する。
(2012年3月2日 14:00～14:55)
独立行政法人国立病院機構災害医療センター
臨床研究部長・救命救急センター長
厚生労働省医政局災害対策室DMAT事務局 事務局長
小井土 雄一 (こいど ゆういち) 氏
2011年3月11日に発生した東日本大震災に対して、DMAT380チーム、1,800人の隊員が迅速に参集し活動した。 指揮命令系統においては、国、県庁、現場まで統括DMATが入り指揮を執った。 DMATの初動はほぼ計画通り実施された。 津波災害の特徴で救命医療を要する外傷患者の医療ニーズは少なかったが、DMATの病院支援は十分に効果的であり、本邦初めての広域医療搬送が行われたことも意義があった。 また急性期の医療ニーズが少なかった一方で、発災後3～7日に病院入院患者の避難等様々な医療ニーズがあったが、このような医療ニーズに対してもDMATは柔軟に対応し貢献した。 東海・東南海・南海地震が連動した場合は、今回と同じ医療ニーズが生じると考えられ、DMATに関しては、これまでやってきた阪神淡路大震災タイプ (直下地震) の対応に加え、新たな対応が必要と考える。
(2012年3月2日 15:05～16:00)
独立行政法人国立病院機構西群馬病院 企画課長
楠 孝司 (くすのき たかし) 氏
東日本大震災において被災地内外の災害拠点病院は、傷病者の受入れや機能を失った病院からの入院患者の受入れなど積極的な活動を行った。 しかしながら、通信環境や自家発電装置、備蓄などの課題が上げられている。 厚生労働省の災害医療等のあり方に関する検討会での報告をもとに今後の災害拠点病院のあり方について考える。
(2012年3月2日 16:05～17:00)
社会医療法人財団池友会 福岡和白病院 副院長 兼 ER・ICUセンター長
冨岡 譲二 (とみおか じょうじ) 氏
医療機関が災害に対応するためには、自らの施設のハードウェア (立地、建物、内部構造など) 、ソフトウェア (院内体制、災害対策マニュアル、連絡網など) の両面の脆弱性 (ぜいじゃくせい) を正しく判断し、脆弱性をカバーするような対応を考えていく必要がある。 本講演では、医療機関が抱える脆弱性を発見するための方法と解決に向けてのヒントを提示する。