今や電池は身の回りのほとんどの物に使われていますが、自動車などの電池が爆発するともなれば、命も危ぶまれます。
本セミナーでは、ここ最近発生しているリチウムイオン電池の膨張、発火、爆発の事例と傾向の分析、電池火災の経年変化、事故数の経年変化など世界で起こった事例を元に原因と対策について解説します。また、安心・安全なLiB電池、Ni-mH電池、EDLCの製造工程、Dry roomの新構成、安全な電池構成回路、二次電池の梱包、保管、輸送、荷役の世界規格、電池の安全な回路についてや、電池・キャパシタでの水分・不純物の悪影響、低抵抗な電極構成方法、新セパレータの構成方法、高速電解液の注入方法、安全弁の応用方法など、最新情報をお伝えします。
- 概要:世界のHEV/PEV/EDLC/G-EDLC、全固体電池の動向
- 米国で、Tesla motorが先導し、EV車種の増加と、家庭での非常電源機能をPR
- 韓国、中国への展開,Tesla/Panasonicが、EV用電池の大増産のための投資
- 中国では、低速車のEV化、大型車のEDLC化が急加速で、実用化
- トヨタ、東工大の全固体電池動向
- G-EDLCの世界動向
- ここ最近発生しているリチウムイオン電池の膨張、発火、爆発の事例と傾向の分析、電池火災の経年変化、事故数の経年変化
- 概要
- 最近の技術動向
- 電池火災の経年変化、事故数の経年変化
- 電池火災事故の過去に学ぶ
- 電池火災の主な歴史
- Ni-mH電池の火災事故例
- 火災の原因と対策
- 日本碍子 株式会社 NAS電池の火災事故
- 日本、韓国、中国でのLiB電池製造工場の火災、爆発例
- S社、P社の火災例
- 各種LiB電池のこの2年間の火災事故例
- 中国でのバス、自動車の発火例
- 米国、A123社の2007年、2011年の火災例
- 韓国LiB電池の火災例 (空輸の事故、LG化学のGM社での火災事故)
- 日本Sony社のi-Phoneでの火災事故
- ロシアでのLiB電池事故例及びGS湯浅のB-787の火災例
- 米国:Tesler社でのLiB電池の無事故例 (安全設計された電池と回路では、燃えない)
- 中国の大型EV車の駐車中の火災事故
- 韓国各社の電池での欧米中韓での火災とリコール損害額
- 家庭用ゴミ回収車での火災事故の多発例
- 膨張,発火,爆発が発生する原因の分類
- 過去に学ぶ:Ni-mH電池の安全対策
- 製造、梱包、荷役、陸送、海送運搬での留意点
- 各種安全弁の採用
- LiB 電池の不純物対策
- 金属不純物対策
- 水分対策
- Dry room、Dry chamber 内のCO2ガス対策
- 安全性,安全対策の現状と今後の技術
- 発火要因の解析と対策
- 構成材料の純度 (電池原材料)
- 製造工程での不純物混入説 (メッキ、バリの脱落)
- 製造工程の工程改善効果
- Dry room,Dry chamber の露点の改善
- Dry room内のCO2制御
- 塗工工程でのスラリー安定化方法
- 電解液注液方法の改善
- LiB 電池構成上の対策
- セパレータの特性改善と新材料、各種セパレータの新構成
- PVDF/PAN系新セパレータの概要
- 低抵抗用新電極構成方法
- 電池メーカー各社の安全対策手法の比較
- スマートフォン用電池、自動車用電池、定置用電池、他
- 安全弁対策比較
- 纏め:LiB電池の火災、爆発の要因
- 最新動向と将来展望
- LiB電池は、空輸、海運輸送が困難で、現地生産
- Pb-PbO2:日本でフォークリフトを生産、輸出先で中国製Pb電池搭載
- EDLC (電気二重層キャパシタ) :重機、建機、大型無人資源採掘機
- 水素FC車:水素基地インフラに苦戦。FC車:トラック、フォークリフトに新展開
- EV車の世界的な価格競争の激化
- EDLCを併用したLiB電池の安全設計
- SUV車の冷暖房対策
- 全固体電池の展望と主要会社の特徴比較
- G-EDLCの展望
複数名同時受講割引について
- 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 45,000円(税別) / 49,500円(税込) で受講いただけます。
- 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
- 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 90,000円(税別) / 99,000円(税込)
- 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 135,000円(税別) / 148,500円(税込)
- 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
- 受講券、請求書は、代表者にご郵送いたします。
- 他の割引は併用できません。
アカデミック割引
- 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)
日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。
- 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
- 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
- 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
- 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
ライブ配信セミナーについて
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