第1部 廃プラスチックの物性低下メカニズムと高度再生マテリアルリサイクルプロセス
(2022年1月14日 10:30〜12:10)
マテリアルリサイクルプラスチックの物性低下の原因はメソ構造変異による物理劣化であり、高分子の自己再生能力を活かすことで、物性再生が可能である。これを活かした高度物性再生プロセスの現状について解説する。
- プラスチックの現状
- プラスチックによる環境汚染について
- 循環型社会・3R +R の動き
- 種々のリサイクルの位置づけ
- 現在のマテリアルリサイクルプロセス
- 収集システム
- 選別プロセス
- ペレタイズシステム
- 高度物性再生マテリアルリサイクル
- 物理劣化・物理再生理論
- 高度物性再生プロセス (樹脂溜まりのある押出機)
- メソ構造と力学特性の関係性
- バージン樹脂の高性能化への拡張性
- これからのプラスチックリサイクルについて
第2部 エフピコモデルの資源循環型リサイクル「トレーtoトレー」&「ボトルtoトレー」
(2022年1月14日 13:10〜14:50)
近年プラスチックごみ問題が大きな社会的課題となり、我が国においても「プラスチック資源循環促進法」が制定され、事業者に自主的な回収・リサイクルが求められておりますが、エフピコはすでに1990年より自主的に回収リサイクルするエフピコモデルのリサイクルに取り組んでおります。
今では当たり前のように見るスーパーマーケットの店頭に置かれたトレー回収ボックス。エフピコモデルの最大の特徴は、回収した使用済み容器 (トレー) やPETボトルを原料に戻し、再び食品容器 (トレー) を作ることです。
エフピコでは原油などの“地下資源”に対して、使用済み容器 (トレー) やPETボトルを“地上資源”と呼んでいます。地上資源を繰り返し使い続ける資源循環型リサイクル活動の輪を皆様のご協力をいただきながら進めてまいります。
シングルユースプラスチックである食品容器 (食品トレーやPETボトル) を効率的で経済合理性のあるマテリアルリサイクル、それも水平リサイクル (元の姿に戻すこと) を実現したシステムについてご説明させていただきます。
- プラスチック問題~世界と日本の動向~
- 海洋プラスチックごみ問題
- ごみ問題解決、CO2削減へ向けて
- 単一素材による製品設計
- 容器包装の高機能化
- バイオマスプラ、生分解、紙
- エフピコ方式リサイクルシステムの開発
- プラスチック資源の回収
- 法規制動向
- ポリスチレン樹脂→発泡スチロール (トレーtoトレー)
- PET樹脂→PET容器 (ボトルtoトレー)
- ライフサイクルアセスメント
- 素材の多様化、リサイクル技術の研究
第3部 ポリエチレン樹脂マテリアルリサイクルの取り組みと活用例
(2022年1月14日 15:00〜16:00)
サーキュラーエコノミーの実現に向けての取り組みの一環としてマテリアルリサイクル及びその樹脂を用いた用途開発の現状及び実用例を紹介します。
- ダウのサスティナブルゴール
- サーキュラーエコノミーの実現に向けて
- 市場ニーズ
- ダウのサステナビリティ戦略
- 日本のプラスチック廃棄物の現状
- 廃ブラスチックの輸入規制
- 廃プラスチックの有効利用の促進
- マテリアルリサイクル樹脂と用途開発
- 高品質マテリアルリサイクル樹脂の設計方針
- 高品質マテリアルリサイクル樹脂の製造方法
- マテリアルリサイクル樹脂の利点
- ダウのマテリアルリサイクル樹脂の特性および推奨用途
- 環境への貢献
- 将来に向けて
- まとめ
複数名同時受講割引について
- 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 50,000円(税別) / 55,000円(税込) で受講いただけます。
- 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 55,000円(税別) / 60,500円(税込)
- 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 100,000円(税別) / 110,000円(税込)
- 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 150,000円(税別) / 165,000円(税込)
- 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
- 受講券、請求書は、代表者にご郵送いたします。
- 他の割引は併用できません。
アカデミック割引
- 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)
日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。
- 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
- 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
- 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
- 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
ライブ配信セミナーについて
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