第1部. ウイルスベクターの製造技術/品質評価
(2021年11月26日 10:30〜12:30)
がんや希少難治性疾患に対する遺伝子治療用製品の開発は、分子病態に基づく作用機序と臨床的効果から高い注目を集め、遺伝子導入細胞やAAVベクターが国内外で上市されている。製造精製技術を巡り企業買収や提携が進んでいるが、安全面の懸念に対しバイオロジクスの考え方が必要とされている。
本講演では、製造分析における工夫や、ベクター投与量の低減化による安全性に優れた治療法の試みについて紹介する。
- 難治性遺伝性疾患に対する遺伝子治療
- 遺伝子治療用製品の開発機運
- 単一遺伝子疾患に遺伝子治療を考慮する条件
- 遺伝子治療用製品の承認状況
- 遺伝子治療に用いられる主なベクターの特徴
- 遺伝子・細胞治療のストラテジー
- 代謝性疾患、神経疾患の遺伝子治療
- 血液疾患の遺伝子治療
- 大量投与に伴う副反応の懸念
- 遺伝子治療用製品のモダリティー選択と開発動向
- 筋ジストロフィーに対する新規治療法開発
- エクソン・スキップ療法の課題
- AAVベクターによる遺伝子導入と免疫応答
- MSCを活用した低用量AAVベクターによる長期遺伝子発現
- MSCsの炎症制御作用と再生医療的効果
- 本格的普及に向けた臨床的対応
- 予防的治療への展開 (希少疾患から慢性疾患へ)
- 全身大量投与に伴う有害事象
- 製造・品質管理の課題と今後の展開
- Guidance for Industry (US FDA; 2020)
- FDA品質管理改革への対応、QbD
- AAVベクター大量製造の工程とProcess Analytical Technology
- 研究と倫理の両立 (生命・医学系指針への対応)
- Scalable helper-free producer cell line
- AAVベクター分析技術の比較
- PaVe-GT project (NIH) :遺伝子治療用製品CMC情報の共有化
- 遺伝子治療の本格的普及に向けたSDGs
第2部. ウイルスベクター製造 (培養および精製) のスケールアップとの最新の技術とサービスの利用
(2021年11月26日 13:30〜15:45)
治療用ウイルスベクターやワクチンは、バイオ医薬品と同様に安全性および有効性の厳密な基準が要求されます。また、製造会社自身も製品に高い自主基準を設定しています。ウイルスの機能と安定性を維持しながら、製造工程の各段階での回収率を最大化することを検討する必要があります。各ウイルスベクターは、その大きさ、等電点、アフィニティー担体との結合性の有無、あるいはエンベロープの有無や安定性の違いから、その精製方法が異なってまいります。
本セッションでは、アデノウイルス、アデノ随伴ウイルス (AAV) あるいはレンチウイルス等を例に挙げ、その性質、培養方法および精製方法の例をお話しいたします。また、培養・精製をシングルユースデバイスを用いた一連工程開発が盛んに検討されております。cGMP準拠の運用が可能な装置や、医薬品製造における採用実績のある試薬の選択やプロセス開発のサービス利用など、新薬開発プロジェクトの成功に寄与するポイントは様々です。シングルユースの系を使用したFlex Facory、FastTrakサービスの例をあげ、可能な限り無菌的に製造精製を行うグローバルなツールをお話したいと思います。
- ウイルスの種類と性質、およびウイルスベクターの製造方法
- アデノウイルス
- アデノ随伴ウイルス (AAV)
- レンチウイルス
- その他
- シングルユースデバイスの使用
- プロセスの開発と、迅速な上市のためのツールやサービス
複数名同時受講割引について
- 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 45,000円(税別) / 49,500円(税込) で受講いただけます。
- 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
- 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 90,000円(税別) / 99,000円(税込)
- 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 135,000円(税別) / 148,500円(税込)
- 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
- 受講券、請求書は、代表者にご郵送いたします。
- 他の割引は併用できません。
アカデミック割引
- 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)
日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。
- 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
- 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
- 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
- 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
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