世界の航空界 (エアライン、製造業、メンテナンス等) はCovid-19 (新型コロナウイルス) により、これまでに経験したことが無い厳しい状況におかれておりますが、一方で、ドローンによる医薬品や日用品の輸送が増えるなど、新たな航空機産業の事業機会を生み出しつつあります。
本講演では、Covid-19の航空機産業へのインパクトについて述べるとともに、現状の厳しい市場・事業環境下で引き続き注目されている「空飛ぶ車 (eVTOL) 」の動向 (技術、事業化等) 、航空機産業におけるその位置づけなどについてお話いたします。そして、アフターCovid-19の航空機産業と「空飛ぶ車 (eVTOL) 」の今後について展望いたします。
※eVTOL: electric Vertical Take-Off and Landing (電動推進システムの垂直離着陸機)
- Covid-19の航空産業へのインパクト
- Covid-19のインパクト (エアライン、航空機製造業、MRO等)
- エアラインとMRO事業
- 航空機製造業
- Covid-19環境下での新たな事業機会
- Covid-19対策
- 貨物輸送 (改修、無人機の活用等)
- アフターCovid-19の航空機産業の展望
- 市場回復のシナリオ
- 電動化の流れ
- 「空飛ぶ車 (eVTOL) 」の位置づけ
- 「空飛ぶ車 (eVTOL) 」の動向
- 「空飛ぶ車」とは何か
- ローダブル・エアクラフト (公道を走れる「空飛ぶ車」
- eVTOL: electric Vertical Take-Off and Landing (現在の「空飛ぶ車」の主流)
- 「空飛ぶ車 (eVTOL) 」とドローン、無操縦者航空機
- 「空飛ぶ車 (eVTOL) 」の動向
- 米国、欧州の開発経緯と現状
- 主な「空飛ぶ車 (eVTOL) 」のプレイヤー:
- 米国
- Boeing/AFS/Wisk
- Joby Aviation
- Beta Technologies
- Bell
- Kittyhawk
- Lift
- Uber Elevate等
- 欧州
- Airbus
- Volocopter
- Lilium
- Vertical Aerospace等
- アジア
- 「空飛ぶ車 (eVTOL) 」の技術動向
- 主な機体構成技術
- 運航技術、インフラ
- 「空飛ぶ車 (eVTOL) 」の事業化
- 「空飛ぶ車 (eVTOL) 」の認証動向
- 事業化のためのプレイヤー
- 事業化に向けての課題と市場展望
複数名受講割引
- 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 20,000円(税別) / 22,000円(税込) で受講いただけます。
- 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 30,400円(税別) / 33,440円(税込)
- 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 40,000円(税別) / 44,000円(税込)
- 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 60,000円(税別) / 66,000円(税込)
- 同一法人内 (グループ会社でも可) による複数名同時申込みのみ適用いたします。
- 受講券、請求書は、代表者にご郵送いたします。
- 請求書および領収書は1名様ごとに発行可能です。
申込みフォームの通信欄に「請求書1名ごと発行」とご記入ください。
- 他の割引は併用できません。
アカデミー割引
教員、学生および医療従事者はアカデミー割引価格にて受講いただけます。
- 1名様あたり 10,000円(税別) / 11,000円(税込)
- 企業に属している方(出向または派遣の方も含む)は、対象外です。
- お申込み者が大学所属名でも企業名義でお支払いの場合、対象外です。
ライブ配信セミナーについて
- 本セミナーは「Zoom」を使ったライブ配信セミナーとなります。
- お申し込み前に、 視聴環境 と テストミーティングへの参加手順 をご確認いただき、 テストミーティング にて動作確認をお願いいたします。
- 開催日前に、接続先URL、ミーティングID、パスワードを別途ご連絡いたします。
- セミナー開催日時に、視聴サイトにログインしていただき、ご視聴ください。
- セミナー資料は郵送にて前日までにお送りいたします。
- 開催まで4営業日を過ぎたお申込みの場合、セミナー資料の到着が、開講日に間に合わない可能性がありますこと、ご了承下さい。
ライブ配信の画面上でスライド資料は表示されますので、セミナー視聴には差し支えございません。
印刷物は後日お手元に届くことになります。
- ご自宅への書類送付を希望の方は、通信欄にご住所・宛先などをご記入ください。
- タブレットやスマートフォンでも受講可能ですが、機能が制限される場合があります。
- 講義の録音、録画などの行為や、権利者の許可なくテキスト資料、講演データの複製、転用、販売などの二次利用することを固く禁じます。
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